「DVDFab3」が2か月連続でビデオ関連ソフト市場で1位、人気の理由を探る

2013.5.17 19:19配信

動画を編集したり、DVDやブルーレイディスク(BD)へ動画を書き込んだりできるビデオ関連ソフト。家電量販店の実売データを集計する「BCNランキング」で、ジャングルのDVD/BDコピーソフト「DVDFab3 BD&DVD コピープレミアム」が3月、4月と2か月連続で1位になった。その人気の理由をジャングルの製品本部 プロダクトマネジメント部の竹本圭輔部長に聞いた。

「DVDFab」シリーズは、DVD/BDに保存した動画データをPCに取り込んでファイル形式を変換したり、新しいDVDにコピーしたりできるソフト。DVD/BDに書き込んだ子どもの運動会の動画をコピーして田舎の両親に配ったり、古くなったDVD/BDのアーカイブ映像を新しいメディアにお引っ越ししたりできる。

2か月連続で1位だった「DVDFab3 BD&DVD コピープレミアム」は、2月21日発売の新バージョン。前バージョンの「DVDFab2 BD&DVD コピープレミアム」も、2012年5月から2013年1月までの9か月間、1位をキープし続けた。入れ替え期の今年2月は首位を逃したが、「DVDFab」シリーズは常に首位にいる定番ソフトといえる。

●同メディア間のコピーだけではなく圧縮コピーにも対応

コピーはDVDからDVD、BDからBDだけではなく、データを圧縮してBDからDVDや、片面2層BDから片面1層BDへのコピーもできる。さらに「DVDFab3」は、複数枚のDVDのデータを1枚のDVDへ圧縮コピーする機能を新たに搭載した。

竹本部長によれば、「ホームビデオをアーカイブとして残したい人に最適。最近はHDDにデータを保存する人も多いが、HDDはあくまでも一時保管場所。長期間残すならメディアがいい、と考えるユーザーが多い」という。

DVDコピーソフトといえば、巷には無料ソフトも多く出回っている。そのなかで「DVDFab3 BD&DVD コピープレミアム」は1万6800円と、ほかのビデオ関連ソフトと比べてもやや割高の価格設定だ。それでも他社ソフトを抑えて1位をキープしている理由は何だろうか。

竹本部長は「無料のコピーソフトは、DVDをコピーできてもBDをコピーできないソフトが多い。というのも、BDのデータをコピーするのは技術的に難しく、同じBDAV形式のデータでもコピーができたりできなかったりする」と説明する。さらに、「データコピーの可否は、撮影したカメラに左右されることがある」という。

「『DVDFab』の開発では、あらゆるカメラを使って動画を撮影し、BDに保存して、データをコピーできるかどうか検証している。検証するカメラの台数は年間2000台以上。この徹底した検証などによる品質が、他社製品や無料ソフトと大きく違うところだ。無料ソフトを使ってうまくコピーができず、『DVDFab』を購入するユーザーが多いので、価格への不満は意外にない」という。ジャングルがこの3年間実施しているユーザー調査によると、「DVDFabシリーズ」の価格を「ふつう」と感じる人は49%と、半数近くが価格に対して不満をもっていないのだ。

●スマートフォンでコンテンツをコピーしていつでも視聴

コピー元となるDVD/BDのデータを丸ごとコピーするだけではなく、タイトル/チャプター単位で範囲を指定し、コピーすることもできる。これを活用すれば、複数のDVDに保存した膨大なホームビデオから、見どころだけをピックアップしたダイジェストDVDを作成できる。

変換機能で、ビデオカメラで撮影したデータをスマートフォンやタブレット端末、携帯ゲームに取り込むことができる。またファイル形式変換は、異なる動画ファイル形式の一括変換に対応している。

竹本部長は、「動画を撮影できる機器は、いまやビデオカメラだけではない。デジタルカメラやウェアラブルカメラなどで撮影する人も多く、異なるファイル形式で保存されていることが多々ある。変換モードでは、異なるファイル形式を一括して変換することができる。ファイル形式の指定は、iPhoneやPSPなど、再生する機器名でも設定できるので、初心者でも簡単にデータ変換ができる」と説明してくれた。このほか、動画から音声だけを抽出する機能を搭載。子どものお遊戯会や合唱コンクールの動画から音声だけを取り出して、スマートフォンや携帯オーディオで再生できる。

動画編集ソフトの割合が高いビデオ関連ソフト市場で、2か月連続で首位を取ったコピーソフトの「DVDFab3 BD&DVD コピープレミアム」。快進撃はまだまだ続きそうだ。(BCN・山下彰子)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。

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