2013年4月の携帯電話ランキング、2キャリアの「iPhone 5」が僅差で競う

2013.5.24 20:11配信

2010年秋以降、携帯電話主要3キャリアは、スマートフォン中心のラインアップに舵を切った。きっかけは、10年4月にドコモが発売したAndroid搭載スマートフォン「Xperia SO-01B」のヒットだろう。当時、すでにスマートフォンの代名詞だった「iPhone」以外のスマートフォンでも国内で売れるとわかり、まずドコモが、少し遅れてKDDI(au)が、キャリア独自の仕様にできるAndroid OSのスマートフォンに力を入れはじめた。現在は、ドコモはAndroidだけ、auとソフトバンクモバイルは「iPhone」を主力に据えながらAndroid搭載スマートフォンも取り揃え、「iPhone」を巡ってし烈なユーザー獲得争いを繰り広げている。

●キャリアはドコモ、端末はアップルの「iPhone 5」がトップ

家電量販店の実売データを集計した「BCNランキング」によると、今年4月の携帯電話全体の販売台数1位は、ソフトバンクモバイルの「iPhone 5」の16GBモデル、2位はauの「iPhone 5」の16GBモデルだった。ソフトバンクモバイルの「iPhone 5」16GBモデルの1位獲得は、今年1月以来、2回目。ソフトバンクモバイルの「iPhone 5」としては、発売直後の12年10月・11月・12月と合わせ、5回目だ。

通常はキャリア・容量ごとにカウントしている「iPhone 5」をキャリアごとに合算すると、ソフトバンクモバイルの「iPhone 5」(14.7%)、auの「iPhone 5」(12.3%)、ドコモのAndroid搭載スマートフォン「Xperia Z SO-02E」(7.6%)の順となり、前月同様、僅差でソフトバンクモバイルの「iPhone 5」がトップを制した。

2キャリアを合わせた「iPhone 5」のシェアは、前月とほぼ同じ27.0%。ただし販売台数は、キャンペーンや季節需要によって大量に売れた3月の6割弱程度だった。今年1月以降、スマートフォンの販売台数は前年を下回り、モデルチェンジ前の端境期だった4月は前年同月比92.8%と大きく落ち込んだ。このなかで「iPhone」は、前年同月比120.6%~136.1%と継続して前年を上回り、好調を維持している。

スマートフォンに限った4月のキャリア別販売台数シェアは、契約数No.1のドコモが41.2%、auが32.2%、ソフトバンクモバイルが24.0%。12年12月以降、ドコモは4割以上、auも3割前後のシェアを保ち、キャリアはドコモだが、製品はドコモだけが取り扱っていない「iPhone 5」が最も多く売れているという不思議な状況が続いている。

主要3キャリア、ドコモ・au・ソフトバンクモバイルのキャリア別月間トップ10をみると、スマートフォンに混じって、キッズ向けの防犯ブザー付き端末を含め、従来型携帯電話がランクインしている。auとソフトバンクモバイルは、前月までと同じく「iPhone 5」がトップ。シェアはそれぞれ4割を超え、2位以下を大きく引き離している。

●夏モデルは機種を厳選 流れは変わるか?

従来型携帯電話の全盛期、各キャリアは、好みやライフスタイル、予算などに合わせて選べるよう、豊富なラインアップを取り揃えていた。スマートフォン時代になっても、これまでと変わらず機種数を競い合っていたが、タッチパネル操作のスマートフォンは似たような外観・スペックの機種が多く、ユーザーから「どれを選べばいいのかわからない」という不満の声が上がっていたという。

5月に発表した夏モデルでは、各キャリアとも機種数を絞り、そのなかで、フルセグ(地上デジタル放送)対応、大画面フルHD、コンパクト、シニア向けなどの特徴をもたせた。シーズンごとに買い替えるようなスマートフォン愛好者にはもの足りないかもしれないが、2~3年に一度買い替える一般ユーザーにとっては十分だろう。もし気に入った機種がなければ、遜色のないスペックをもつ2013年春モデル、2012年秋冬モデルから選べばいい。

ドコモは、従来のiモードケータイからスマートフォンへの機種変更をうながすために、「ツートップ」と位置づけたおすすめの2機種を端末価格や宣伝などの面で優遇する方針を打ち出した。条件を満たしていれば、通常、MNP・新規契約に比べ、端末代が割高になる機種変更でも、かなり安い実質負担額で購入できる(詳しくは、<ドコモの2013年夏モデル「ツートップ」、勝つのはどっちだ!?>を参照)。この「ツートップ」戦略によって、これまでの「キャリアはドコモ、端末はiPhoneが人気」という状況が変わるのか、今後の動向に注目したい。(BCN・嵯峨野 芙美)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。

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