NAND型フラッシュメモリが高騰している影響から、米アップルがiPhoneの半導体メモリに中国半導体企業の製品を採用する検討に入ったと2月15日付の日本経済新聞が報じた。全国の主要家電量販店・ネットショップの実売データを集計した「BCNランキング」の半導体素子メモリであるSSDの市況データからも高値安定のトレンドが読み取れる。
過去3年間の1GBあたり平均単価推移をみると、2015年4月に54.8円だった単価は、16年10月に29.0円まで47％下がった。その後、反転して17年5月に40.3円まで高騰し、その後も39円台の高値に張り付いたまま。直近の18年1月は37.4円となっている。
SSDの販売価格は、大容量化が進むと単価が上がり、一定の時期を迎えると徐々に単価は下がり、さらに大容量の新製品が発売されると単価が上がるというサイクルを繰り返す。
iPhoneの半導体メモリには東芝や韓国サムスン電子のNAND型が採用されているが、供給不足による高値安定で見直しを迫られているようだ。報道では、中国製メモリの採用は、20年以降の中国国内向けモデルで採択するとの見方を示している。
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