D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通の電通グループ3社は、今年2月に発表した「2017年日本の広告費」調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析するとともに、18年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2017年のインターネット広告媒体費は前年比117.6%となる1兆2206億円で、ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)の上位2つで約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1155億円(9.5%)と推定され、成果報酬型広告(8.6%)、その他のインターネット広告(1.5%)が続く。

取引手法別にみると、運用型広告が9400億円(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)の順となり、取引手法別×広告種別で分解すると、運用型のリスティング広告が39.6%ともっとも規模が大きく、同じく運用型のディスプレイ広告が29.4%で続く。プライベートマーケットプレイス(PMP)やプライベート・エクスチェンジなどの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、約100億円~120億円規模と推定された。

デバイス別では、モバイル広告が8317億円(68.1%)、デスクトップ広告が3890億円(31.9%)となり、デバイス別×広告種別でみるとモバイルのディスプレイ広告が28.9%を占め、もっとも規模が大きく、僅差でモバイルのリスティング広告(25.8%)が続く。デスクトップ広告では、リスティング広告が13.8%、ディスプレイ広告が12.0%と、リスティング広告の構成比がわずかに上回った。

18年のインターネット広告媒体費は、前年比117.9%と、二ケタの伸びとなり、総額で1兆4397億円まで拡大すると予測。デバイス別では、モバイル広告が前年比125.3%で1兆円を超え、デスクトップ広告は前年をやや上回る102.3%にとどまると予測する。

17年のビデオ(動画)広告費は1155億円で、そのうち77.1%をモバイル広告が占めていた。18年は、モバイル広告の大幅な伸長(前年比148.8%)に加えて、デスクトップ広告の着実な伸長(前年比108.2%)が期待されるため、ビデオ(動画)広告費は1612億円(前年比139.5%)まで拡大すると予測する。

「ウレぴあ総研」更新情報が受け取れます