駆込み購入でノートPCが好調 MacノートやWindowsタブレット端末も伸びる

2014.3.20 19:17配信

4月1日の消費税増税と4月9日のWindows XPのサポート終了を控え、パソコン売り場が賑わっている。家電量販店の実売データを集計した「BCNランキング」によると、ノートPCは今年に入って、それまでの前年割れから一転してプラスに転じ、2月は前年同月比108.7%と、過去2年間のなかで2012年2月に次ぐ高い伸び率を記録した。

●本体価格10万円で3000円の支払い増 高額商品は増税前に手に入れよう!

消費税増税の影響は、高額商品ほど大きい。4月1日に税率は現状の5%から8%に引き上げられ、課税対象商品を購入した場合に支払わなければならない消費税は、1万円で300円、10万円で3000円、100万円で3万円増える。例えば、本体価格10万円のノートPCを購入する場合、消費税5%時は10万5000円、消費税8%時は10万8000円をお店で支払うことになる。税金とはいえ、個人にとっては支出増だ。この差を「もったいない」と感じる方は、パソコンはもちろん、ずっとほしかったもの、定期的に使うもの、今後必ず使うと予想されるものなどは、ひと通り3月中に手に入れておこう。

●ノートPCの売れ筋は「6万~10万円未満」のスタンダードモデル

パソコンは、故障によって内蔵HDD/SSDに保存していたデータや各種の設定を新しい機種に移行できないことがあるので、故障する前に買い替えたほうが安全。「パソコンやテレビなどのデジタル家電は、今後、さらに値が下がる可能性が高く、消費税増税前にあわてて買う必要はない」という見方もあるが、もともとの金額が高いので、一概に“駆込み購入”が損とはいい切れない。また、ノートPCは12年10月を底値に値上がり傾向にあり、1年前の13年2月と14年2月を比較すると、平均単価は2万円弱も上昇している。「待てば待つほど性能が上がる」ことは間違いないが、価格がWindows 8登場以前の水準まで急に下がるとは考えにくい。

ノートPCについて、OSとタッチパネルの有無で区分すると、Windows 8.1/8を搭載したタッチパネル対応モデル、タッチパネル非対応モデル、Windows 7搭載モデル、Macに分かれる。2014年2月の税別平均単価は、約9万3200円。しかし、販売台数が最も多かった価格帯は、平均単価以下の「6万円以上8万円未満」(20.7%)と平均単価に近い「8万円以上10万円」(20.4%)で、その前後の「6万円未満」「10万以上12万円未満」もそれぞれ2割弱を占めた。一方、国内メーカー製のハイエンドモデルや「MacBook Pro」の上位機種などが該当する「14万円以上」は1割未満の9.5%にとどまった。

ここ数年の間に、CPUやHDDなど、基本性能は大幅に向上し、画面サイズ15インチ以上のノートPCの多くは、数字の入力に便利な「テンキー付きキーボード」を採用するようになった。ランキングの上位には、価格と性能のバランスがよく、手頃な価格のスタンダードモデルが並ぶ。カラーバリエーションを合算した2014年2月のノートPCのシリーズ別販売台数1位は、富士通の「LIFEBOOK AHシリーズ」のベーシックモデル「AH53/M」、2位は、東芝の「dynabook T554」のDVDスーパーマルチドライブモデル「PT55445KSX」。どちらも2013年秋冬モデルに該当し、性能や新しさより、価格を重視して選んでいる人が多そうだ。最新の2014年春モデルに限ると、5位に入ったNECの「LaVie Sシリーズ」のDVDスーパーマルチドライブモデル「LS150/RS」がトップだった。

Windows 8.1/8の機能をフルに利用できるタッチパネル対応モデルは、ノートPC全体の27.8%を占め、前年同月比233.4%と、前年の2倍以上に急増した。Macノートも前年同月比134.9%と好調で、Windows XPサポート終了に伴う駆込み購入の一部はMacに流れているのではないかと推測する。また、前年度の販売台数が少なかったこともあって、Windows 8.1/8搭載タブレット端末は前年同月比673.1%という驚異的な伸び率を記録した。こちらは駆込みというより機種自体の人気によるものだろう。

販売台数の増減を週単位でみていくと、駆込み購入の勢いがよくわかる。今年2月下旬降、ノートPC、タブレット端末、デスクトップPCとも、ずっと前年同週の実績を上回り、特にMacノート、タッチパネル対応ノートPCは、2月最終週(2014年2月24日~3月3日)から3週連続で、前年同週比170%超と好調だ。残り約半月、どこまで伸びるのかに注目したい。(BCN・嵯峨野 芙美)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベース(パソコンの場合)で、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。

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