テレビ事業の海外売上比率は1年で6割から8割に拡大

2018年3月期の連結決算で4年ぶりの黒字化を達成したシャープ。家電やカメラ部品などは苦戦したものの、液晶テレビやパネルが海外で販売を伸ばし、念願のV字復活となった。5月16日に大阪本社で行われたテレビ事業懇談会では、加速するグローバル展開の詳細と今後のプランが明かされた。

直近3年の液晶テレビの販売台数は右肩下がりで、16年度には500万台を切る寸前まで落ち込んでいた。それが17年度はほぼ倍増。1000万台の大台を超えた。全国の量販店のPOSデータを日次で収集・集計した「BCNランキング」の年間販売台数(2017年1月~12月)でも、液晶テレビ(4K以上)/液晶テレビ(4K未満)部門で2冠を達成するなど、国内市場も好調だが、主たる要因は海外の販路拡大だ。金額ベースの海外比率は16年度の6割から17年度には8割までシフト。復活の起爆剤になった。

16年11月から親会社の鴻海精密工業との協業で販売を拡大。さらに15年に撤退した欧州では、ブランドライセンスを譲渡したスロバキアのUMC社を子会社化し、「8Kテレビ」を引っ下げて再参入した。7月には販売を停止していた台湾でも事業を再開。東南アジアではラインアップを追加するとともに、現地生産の拡大も図っている。

プロモーションにも熱を入れており、各地域でローカルに最適化した広告やキャンペーンを展開。グローバルシェアは1年で14位から6位まで一気に駆け上がった。18年度はロシアやアジアの空白市場に打って出ることで、さらなる成長を狙うという。(BCN・大蔵 大輔)

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