液晶ディスプレイ部門でBCN AWARDを受賞したベンキュー 2015年も攻め続ける

2015.1.30 18:11配信
ベンキューが「BCN AWARD 2015」の液晶ディスプレイ部門を受賞

家電量販店などの実売データを集計し、製品部門ごとに年間で最も販売数量の多かったメーカーを表彰するBCN AWARD。1月9日に2014年1月から12月の実売データにもとづいて受賞者を決定する「BCN AWARD 2015」を発表し、過去最多の118部門で58社が受賞した。そのなかで、液晶ディスプレイ部門はベンキュージャパンが初受賞した。

液晶ディスプレイといえば、これまで三菱電機が市場をリードしてきた。これまで16回のうち、12回も受賞している。この三菱電機が、2013年に一般向けの液晶ディスプレイ市場から撤退。2013年1月から12月の販売数量を集計した「BCN AWARD 2014」では、初めてLGエレクトロニクスが受賞した。

だが、液晶ディスプレイ市場のシェア争いは想像以上に厳しかった。新王者のLGエレクトロニクスは、2014年1月にメーカー別販売台数シェアで1位を取ったものの、その後シェアを落とし、順位も落としていった。

代わりに台頭したのがベンキュージャパン。2月に18.0%で1位に躍り出た後も、3月は20.1%、4月は20.4%、5月は23.8%と、ぐいぐいとシェアを伸ばしていった。1月から6月までを合算した2014年上半期には、販売台数シェア19.9%で1位を獲得した。

とはいえ、元王者・三菱電機が抜けた液晶ディスプレイ市場は混戦状態で、短期間で勢力図が塗り変わる。事実、「BCN AWARD 2014」を受賞したLGエレクトロニクスは、2014年上半期の販売台数シェアは12.1%で、4位に転落した。

だがベンキューは、3月から11月までの9か月間、販売台数シェア20%以上を取り続け、1月以外はずっと1位をキープ。その結果が、「BCN AWARD 2015」の受賞につながった。

●目にやさしいディスプレイといえばベンキュー

このベンキューの躍進を支えているのが、「フリッカーフリー」機能だ。2014年の年間機種別ランキングでは、上位10位以内に「GL2460HM」「GW2255HM」「GW2255」「RL2455HM」とベンキューのディスプレイが4機種ランクインしているが、そのすべてが「フリッカーフリー」機能を搭載している。

「フリッカーフリー」とは、バックライトのオン/オフをすることなく、明るさをコントロールすることで、バックライトの明滅によって起きる画面のちらつき、いわゆる「フリッカー」を発生させない機能のこと。フリッカーは、人間の目ではほとんど認知できないレベルなのだが、実は目に負担をかけている。

最近は液晶ディスプレイで動画を視聴したり、ゲームをしたりするユーザーが増えた。長時間集中して液晶ディスプレイを見つめていると、目の疲れを感じやすくなる。ユーザーの目に対する負担軽減のニーズをいち早く察知したベンキューは、13年4月から目にやさしい「アイケア」製品の拡充に取り組んだ。

現在、ベンキューが販売する機種の約8割がフリッカーフリー機能を搭載。さらにもう一つ、目の疲れの原因となるブルーライトを軽減する「ブルーライト軽減モード」を備え、色温度や輝度を調整することで画面から発生するブルーライトを軽減する。この二つの機能を搭載するベンキューの液晶ディスプレイは、口コミなどで「目が疲れにくい」と評判になり、「目にやさしいディスプレイといえばベンキュー」と高い支持を得ている。

●フリッカーフリー機能搭載の4K液晶ディスプレイを投入

2015年、ベンキューはさらに攻める。現在、液晶テレビ、液晶ディスプレイ、デジタルビデオカメラなどの映像関連市場では、「4K」がブーム。各社が競うように4K対応製品を市場に投入している。ベンキューもその波に乗り、ベンキューらしいフリッカーフリーの4K液晶ディスプレイ「BL3201PT」を1月27日に発売した。

「BL3201PT」は、32インチワイドのIPS液晶パネルを採用した液晶ディスプレイで、解像度4K UHD(3840×2160ドット)に対応。目の負担を軽減する「アイケア」機能として、フリッカーフリーのLEDバックライト、ブルーライト軽減モードを搭載する。動画視聴や画像閲覧、ゲームやオフィスワークなど、さまざまな用途で長時間使用するユーザーにおすすめだ。

自社の強みを前面に押し出しながら進化を続けるベンキュー。その攻めの姿勢がシェアを伸ばし、「BCN AWARD 2015」の受賞に結びついたのだろう。今年はさらに4K化が加速していく。ベンキューの4K液晶ディスプレイ「BL3201PT」で4K時代を楽しもう。

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからPC本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベース(PCの場合)で、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。

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