突然喪主になったら、安い葬儀は損をする? 専門家に実情を聞いてみた

2015.8.16 15:00

誰もが突然、喪主になる可能性があります。人は誰しもが亡くなってしまうもの、それは逃れようのないことなのです。そんな時に慌てないように、厚生労働省認定1級葬祭ディレクターの飛岡孝行氏から、現代の葬儀事情を聞いていきます。日本の葬儀の実情を見ておきましょう!

30代を過ぎると、親も高齢になり、いつ喪主になってもおかしくありません。

現在は終活という言葉が流行り、少しでも安い葬儀をと考える方は多いですが、安さだけにこだわるとトラブルに発展することもあるようです。そこで厚生労働省認定1級葬祭ディレクターの飛岡孝行氏から、現代の葬儀事情を聞いていきます。

夏場の熱中症、寒い季節の浴室での心臓発作などの突然死により、心の準備ができていないまま家族を失うことがあります。

そして30代を過ぎれば、突然、喪主を任されることもあるかもしれません。しかし、ほとんどの方は葬儀について、なんの知識がないのが現状ではないでしょうか? 

1.知っておきたい親のこと エンディングノートの必要性

最近では“終活”という言葉が流行している。

飛岡氏によると「葬儀社に生前予約している方や、エンディングノートを書いておられる高齢者の方もいます。しかし、それは全体の3割にも満たない状況です。しかも、せっかくエンディングノートを書いていても、実際に意向を家族に伝えている方は少なく、まだまだ“死”はタブー視されている現状が伺えます。

一方、遺族の方も問題を抱えています。例えば、親の交友関係を知らず、葬儀の連絡を誰にしたらよいかわからず、焦ってしまう御子息の方も少なくありません」とのこと。

たしかに、親の死について考えるのは、あまり気持ちがよくないもの。しかし、いつかは誰しもに訪れること。元気なうちに、エンディングノートを書いてもらい、親の意向、さらにはそこから見えてくる人生を共有するのも悪くはないのではないでしょうか。

 2.さまざまな葬儀の形 葬儀の平均価格とは?

見送る側の準備が整っていないことによるトラブルが、後を絶ちません。よくあるのは、病院や老人ホームと関係の葬儀社に依頼をしてしまい、予想外の費用が掛かってしまうもの。これは、私たちが葬儀の実情について、ほとんど知らないというのが原因といえます。

ここでは、葬儀の種類を御紹介します。

・直葬

病院から直接火葬場へ行く。つまり、葬儀をしないということです。しかし、火葬には死後24時間の時間と納棺が済んでいることが必須条件なので、やはり葬儀会社に依頼する必要が出てきます。

・密葬

家族、親族のみで行う葬儀で、その後必ず本葬や社葬を行わなければなりません。芸能人や著名人、会社代表など、非常に多くの参列者が見込まれる場合、親族がゆっくりとお別れできないといった事情から行われるようになりました。

・家族葬

本来は家族のみで行う葬儀をさしますが、親族も参列する場合が多いようです。友人や会社関係の人々は参列できません。費用が抑えられるといわれ、近年、一般的になってきたが、デメリットもあるので注意しましょう。

・一般葬

家族、親族以外に、友人、知人、会社関係、町内会の人々が参列して、通夜と告別式を行う、一般的な葬儀です。かつては自宅が多かったですが、現在では各地域にあるセレモニーホールを使うのが一般的です。

また、葬儀の種類だけでなく、葬儀社によっても価格は大きく変わります。一見安そうに見えても、追加料金を請求されるのが常識となっていますので注意しましょう。2010年の日本消費者協会のアンケートによると、葬儀の平均価格は、葬儀本体、宗教者、飲食接待費込で2382000円となっていますので、参考にしてください。

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