ピーシーデポコーポレーション（PCデポ）が11月12日に発表した2016年3月期の中間連結決算で、ソリューションサービス収入の売上構成比が47.4％となり半分に迫った。前年同期は37.7％だった。物販中心の家電量販店の従来型ビジネスモデルから、デジタル機器のトータルサポートへの転換が鮮明になった。
●粗利率40％超は家電量販店で異例
中間期（2016年4月～9月）の連結売上高は245億4000万円（前年同期比100.7％）と微増だった。パソコン販売が前年同期比63.4％と厳しく落ち込む一方、ソリューションサービスの売上高が同126.8％と伸びた。
利益面は筋肉質になっている。売上総利益率（粗利率）は42.2％で、前年同期の39.3％からさらに2.9ポイント改善した。
家電量販店の粗利率は20％台が一般的で、PCデポのように40％を超えるのは異例だ。PCデポの新業態店「スマートライフ店」への改装や新規出店が進み、同店で展開する月額会費制の保守サービス事業の伸びが高い粗利率につながった。スマートライフ店は9月末で18店舗になった。
ソリューションサービスでは、顧客がPCやスマートフォン、タブレットなどを購入したものの、その後の設定や接続方法が分からないといった困りごとに対応する。
●経常利益率は7％と高い
粗利率が高い一方で、デジタル機器同士のネットワークを構築する高い技術力を持つ人材確保が必要になるため販管費率は高くなる。上期の販管費率は35.3％となり、前年同期の32.6％から2.7ポイント上昇した。
同社では「サービス商品の増加に対応するスタッフの確保を積極的に進めた結果、人件費が増加した」と、その要因を説明する。
しかしながら、営業利益は16億7800万円（同103.1％）、経常利益が17億2400万円（102.6％）、四半期純利益が11億1100万円（同106.5％）と堅調に伸びた。売上規模が違うので単純比較はできないが、PCデポの経常利益率7.0％は、ヨドバシカメラの7.7％（14年3月期）には及ばないものの家電量販店のなかで高レベルを誇っている。
（BCNランキング 細田立圭志）
