テレビなど民生用電子機器の2016年6月の出荷実績、ヘッドホンは3か月連続でプラス、JEITA調査

2016.8.1 18:15配信
前年同月比94.9%にとどまり、3か月連続のプラスとはならなかった

電子情報技術産業協会(JEITA)は7月28日、薄型テレビなど民生用電子機器の2016年6月の国内出荷統計をウェブサイト上で公開した。出荷金額は1046億円で、前年同月比94.9%にとどまり、4月・5月に続き、3か月連続のプラスとはならなかった。

分野ごとの出荷金額は、映像機器が440億円(前年同月比77.5%)、オーディオ関連機器が69億円(同101.2%)、カーAVC機器は537億円(同115.3%)。4K対応テレビの出荷金額は181億円となり、薄型テレビ全体の出荷金額314億円に占める割合は、57.7%となった。今年4月に、統計の開始以来、初めて5割を突破して以降、50%台後半で推移している。

製品ごとの出荷台数は、薄型テレビが33万2000台(同78.9%)、BDレコーダー/プレーヤーが17万3000台(同79.4%)、アクションカメラを含むデジタルビデオカメラが5万5000台(同76.7%)、システムオーディオが10万2000台(同81.1%)、カーナビゲーションシステムが51万9000台(同116.9%)など。ほとんどの製品がマイナスとなるなか、ヘッドホンは137.1%と前年に比べて大きく伸び、3か月連続でプラスとなった。

なお、4月に従来の統計対象品目であった製品定義・取扱い品目の見直しを行い、統計体系を大幅に変更したため、前年比はすべて参考値となる。

また、パーソナルコンピュータ国内出荷実績も公開した。出荷金額は536億円(同95.6%)、出荷台数は62万6000台(同94.9%)で、金額・台数とも2か月連続で前年同月を下回った。ただ、デスクトップは、金額・台数とも100%を超え、ほぼ前年並みだった。出荷台数でのノート型の比率は76.3%。4~6月の四半期では、企業向けは比較的堅調に推移したが、個人向けが低調であったため、8四半期連続で前年割れとなった。

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