マカフィーは、5月30日、基本的なセキュリティソフトをPCにインストールしているユーザー数を推計する「PCセキュリティ状況グローバル調査」の調査結果を発表した。調査は2011年1～11月に世界24か国で実施し、月平均2700万～2800万台のPCで任意のスキャンデータを分析した。
調査の結果、個人ユーザーの83％は基本的なセキュリティ対策を行っているが、17％のPCはウイルス対策ソフトをインストールしていないか、期限が切れていた。
基本的なセキュリティ対策を行っているPCの割合が最も高かったのはフィンランドで、90.3％が対策を行っていた。一方、割合がもっとも低かったのはシンガポールで、78.25％だった。
対策を行っていないユーザーは、「セキュリティソフトをインストールしていないユーザー」と、「インストールしたウイルス対策ソフトが無効化しているユーザー」の2グループに分かれ、セキュリティソフトをインストールしていないPCの割合が最も高かったのはスペインで16.33％、無効化しているユーザーの割合が最も高かったのはシンガポールで11.75％だった。
日本は対策済みが80.65％で、24か国中19位。アメリカと同率だった。また、13.2％のユーザーがセキュリティソフトをインストールしておらず、6.15％のセキュリティソフトは無効化していた。
マカフィーは、ユーザーがセキュリティ対策を行っていない理由を、セキュリティソフトをプリインストールしたPCが多く、自分でセキュリティソフトをインストールするという発想がユーザーにないことや、オンラインゲームを楽しむために意図的に無効化しているケース、安全にネットサーフィンしていれば対策の必要がないと考えているからと推測している。
さらに、セキュリティ対策を行わない場合のリスクとして、駆除が困難なマルウェアへの感染や情報漏えい、ハッキングによるなりすまし犯罪を挙げ、セキュリティ対策の必要性を訴えている。
