日本ソフト販売、ウェブでのさまざまな入力を支援するAPI「Webつくつく住所」

2012.9.24 11:22配信

日本ソフト販売は、電話番号や郵便番号をもとに住所を自動入力することで、ショッピングサイトやコールセンター業務、顧客登録・管理業務、出荷センター業務など、ユーザーや企業のオペレータの入力作業をサポートするウェブAPI「Webつくつく住所」を、9月25日に発売する。

電話番号を入力することで住所の表示・入力ができ、郵便番号や局番からの入力支援にも対応する。また、住所の自動入力や「住所チェック機能」を備え、顧客情報をクリーニングして正確な住所で情報を登録・管理できる。「住所自動チェック機能」によって、ユーザーが手入力した住所情報の誤りを検出し、故意に誤った住所を登録した場合のチェックにも対応する。

オプションとして、電話番号が入力されていなくても氏名と住所から電話番号を調べられる「104検索」機能や、いったん登録した顧客情報をマスターデータから電話番号やメールアドレス、ID・パスワードのいずれかで呼び出して表示する機能、「ワンクリック審査 CRIO」と連携してユーザーの与信チェックを行う機能を用意する。

スマートフォンやタブレット端末からの入力にも対応し、HTMLを2行追加するだけで簡単に導入できる。検索データは、SSLで暗号化安全な通信を実現している。

提供方法は、データベースの更新によって常に最新データが利用でき、メンテナンスが不要な「クラウドサービス」と、用途や目的に合わせて有償のカスタマイズに対応する「設置サービス」(レンタル/買取)の2種類の形態を用意する。

「クラウドサービス」のデータベース更新は年6回。ライセンス形態は、契約アクセス数が100までの「C1」、600までの「C2」、1500までの「C3」、5000までの「C4」、1万までの「C5」を用意する。初期費用は2万円からで、月額利用料は3000円から。

「設置サービス」(レンタル)は、データベース更新が年1回の「R1」、年2回の「R2」、年4回の「R3」、年6回の「R4」、年12回の「R5」のライセンスを用意する。初期費用は200万円、月額利用料は15万円から。「設置サービス」(買取)は、データベース更新が年12回。初期費用は3000万円、月額保守料は50万円。

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