ここ最近、PC用パーツ類の販売数量は好調に推移、中でもSSDは2018年に入ってから月を追うごとに売れ行きを高めている。SSD市場が快進撃を続ける要因には、1GBあたりの単価（GB単価）の変動と相関があることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計するBCNランキングによって明らかになった。
SSDの販売数量伸び率（前年同月比）と、GB単価をみていくことにする。まず、GB単価が17年1月の33.93円から5月の40.23円へと上昇するにつれ、数量伸び率も連動して、92.4％から52.5％へとマイナスに大きく振れている（図1）。その後、GB単価が40円前後で推移すると、伸び率も70-80％台と低調な動きとなっているが、17年12月からGB単価が下落し始めると伸び率は好転し始め、18年1月には前年比114.5％と2ケタ増を記録。直近の4月には、GB単価が33.99円と30円台に入り数量伸び率は前年比159.5％と拡大、両者の相関が鮮明に現われているのだ。単価の下落が市場を拡大する推進力となっていることを示している。
次に容量帯別の販売数量構成比をみていくと、17年11月まで「2-300GB未満」が4割台半ばを占めていたが、翌12月にはGB単価の下落を背景に「500GB-1TB未満」の構成比が10ポイントほど増加し35.6％となった（図2）。それは「2-300GB未満」の構成比に迫り、大容量化へと動き始める。ただし、GB単価は下落しているにもかかわらず、依然として「2-300GB未満」の構成比が4割程を占めており、500GB以上の大容量化へのシフトは緩やかに始まったとはいえ、まだ時間がかかりそうだ。
現在のGB単価の下落は、需給バランスの崩れや為替変動によるとの見方が支配的だ。こうした外的要因によって市場は大きく左右されるとはいえ、HDDからの置き換えやHDDとの共存が一段と進むとみていいだろう。
＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。
