１０月６日、世界脳性まひの日に、脳性まひに特化したオウンドメディア「インクル」を発刊します。それを記念して「福祉とメディア」をテーマにトークセッションを行います。
毎年10月6日は「世界脳性まひの日」です。世界各国で、脳性まひに対する理解を促進する取組が行われています。当事者団体である私たちNPO法人サードプレイスも、脳性まひ児が健やかに過ごせる社会をめざして活動するなかでアクションを起こしたいと考えてきました。そして、今年はじめて「福祉とメディア」をテーマにしたイベントと、オウンドメディア「共生マガジン INCL（インクル）」の記事リリースイベントを開催します。
生きるを、耕すウェブマガジン「greenz.jp」と社会的困難女性を支援する人のための
ソーシャルワーク・プラットフォーム「KYOTO SCOPE」からゲストをお招きします
●イベント内容
・NPO法人サードプレイスの脳性まひ児とその家族のための支援活動についてご紹介
・「共生マガジン INCL（インクル）」リリースのお知らせ
・「福祉とメディア」トークセッション
概要：福祉に関わるメディアが社会に果たせる役割や可能性について
ゲストのお二人のこれまでの実績や経験をうかがいながらクロストークします。
●司会進行：東善仁（サードプレイス副理事）
●セッションメンバー：
北川由依（greenz.jp プロジェクトマネージャー・ライター）
高木大吾（KYOTO SCOPE ディレクター・編集者、一般社団法人SRHR Japan理事）
中西美穂（サードプレイス代表理事）
■お申込みはこちら
トークセッション【福祉とメディア】共生マガジン「INCL」公開記念イベント＆世界脳性まひの日イベント | Peatix
※メディア関係者のみなさまも可能な範囲でお申し込みいただけますと幸いです。
北川由依
三重県生まれ。誰もが自分らしい選択をできる社会になることを願って、域に根ざした取り組みや人を取材して伝えています。ツナグムの広報や「移り住む先の暮らしをつくる」京都移住計画の編集長を担当し、Podcast「かもラジオ」や各種SNSの企画運用、ときにはリアルな場づくりを通して、Webとリアルを融合したメディアづくりに取り組む。「生きる、を耕す。」を実践するWEBマガジンgreenz.jpではマイプロSHOWCASE関西編 with 大阪ガスネットワークのプロマネを担当。 カフェラテといちじくが大好き！
高木大吾
編集者、ライター。1985年兵庫県生まれ。一般社団法人SRHR Japan理事、株式会社デザインスタジオパステル代表。民間から行政、営利から非営利まで、ブランディングやアイデンティティ表現、広報を中心とし、さまざまなプロジェクトや企画に関わる。とりわけSRHR Japanでは、多様な医療者などと、性と生殖に関わる健康と権利の啓発や社会的孤立を支援する人向けプラットフォームの構築に取り組む。
中西美穂
ジャーナリスト。元週刊誌記者。
不妊治療によって双子を授かり、次男に障害があることがわかる。自身の経験を活かし、生殖補助医療、妊娠・出産・育児、障害・福祉を中心に取材活動を行う。子どもの障害が分かった際、孤独を感じたことをきっかけに、母親同士のコミュニティの場を作ろうと強く思い、サードプレイスを立ち上げた。
東善仁
サードプレイス副理事。脳性まひでる脳室周囲白質軟化症（PVL）の息子と妻の三人暮らし。リハビリでの父子の親子入院経験あり。仕事では合同会社ユブネを息子の誕生年に設立し、家族の状況にあった働き方を模索中。主にまちづくり支援やコミュニティビルディングを手掛けるディレクター。greenz.jpのメンバーでもある。
●登壇者が関わるメディア
greenz.jp
KYOTO SCOPE
サードプレイス
★イベント当日に会場にて介助サポートが必要な場合
エントリーフォームに項目がありますのでリクエスト内容等をお知らせください。
★主催団体の紹介
NPO法人サードプレイス
サードプレイスは、脳性麻痺児（障害児）育児に孤独を感じているお母さん方の悩みを共に考え、そして、社会に反映し、障害を持つ子供、そして家族が健やかに過ごせる社会を目指すという理念のもと、設立されました。配慮が必要な子どもを持つ親に対し、福祉・教育に関する事業を行い、配慮が必要な子どもの福祉増進・向上に寄与することを目的とします。
脳性麻痺児（障害児）を持つ親のオンラインコミュニティサイトを運営（2023年度、会員数は約２００組）
月1回、無料のオンライン交流会を行っており、情報交換、悩み相談を行っています。
さらに、専門家を招いての勉強会や、先輩障害児ママの役立つ障害児育児のインタビュー記事を配信しております。今後、国や自治体を始めとした行政機関に対し、福祉環境の向上に努めるための政策提言、さらに、教育機関に対しては、インクルーシブ教育の改善を目的とした研修などを提案しています。
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