社外の貴重な人的資本「アルムナイ」とのつながり方を徹底解説する新刊
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:張 士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、新刊『アルムナイ 雇用を超えたつながりが生み出す新たな価値』を2024年10月1日(火)全国の書店、ネット書店にて発売します。本書は、企業価値向上に向けて、経営層や人事担当者を主な対象とした、企業と退職者との関係構築のための実践書です。
本書の概要
「退職」や「退職者」という言葉にどのような印象をお持ちでしょうか。「退職者=裏切り者」と捉える向きもあるようです。しかし、近年では退職者を「アルムナイ」と呼び、良い関係を維持し、「社外の貴重な人的資本」として捉える考え方が、経済界において急速に広がってきています。
アルムナイと良い関係性を構築・維持できれば、イノベーションの創出、顧客基盤の拡大、優秀な人材の獲得・育成、アルムナイ採用など、あらゆる面で企業の競争力を強化する、計り知れない価値を持ちます。アルムナイと元企業・元同僚(上司)との経済的な年間取引額を「アルムナイ経済圏」として規模を推計すると、年間1兆1,500億円程度という調査結果さえあります(パーソル総合研究所「コーポレート・アルムナイ(企業同窓生)に関する定量調査」2020年)。せっかく築き上げた関係を、その人材の退職によって終わらせてしまうということは、会社と退職者本人、双方にとって大きな損失なのです。
本書籍では、「アルムナイ」人材について整理し、退職者との関係性を築く「アルムナイ・リレーションシップ」について詳しく説明します。アルムナイと良い関係性を構築・維持する具体的な方法、退職で終わらない「企業と個人の新しい関係」の実現のステップを学ぶことで、「退職による損失がない社会の実現」に向けた一歩を、一緒に踏み出しませんか。
本書の特徴
・アルムナイと良好な関係を維持するメリットとポイントを、多様な角度から整理
・アルムナイとの関係構築ステップと具体策をフェーズごとに整理
・企業、アルムナイ人材それぞれの視点から見た企業と個人の新しい関係について事例を掲載
著者プロフィール
鈴木 仁志(すずき ひとし)
株式会社ハッカズーク 代表取締役CEO
カナダのマニトバ州立大学経営学部を卒業後、アルパインを経て、T&Gグループで法人向け営業部長・グアム現地法人のゼネラルマネージャーを歴任。帰国後は人事・採用コンサルティング・アウトソーシング大手のレジェンダに入社。採用プロジェクト責任者を歴任した後、海外事業立ち上げ責任者としてシンガポール法人設立、中国オフショア拠点設立、フィリピン開発拠点開拓等に従事。2017年ハッカズークを設立、アルムナイとの関係構築を支援するプラットフォーム『Official-Alumni.com』(HR Tech GP2018 グランプリ獲得、HRアワード2022 人材採用・雇用部門最優秀賞受賞)やアルムナイ特化型メディア『アルムナビ』を運営。アルムナイ事例について研究する『アルムナイ研究所』研究員も兼任。
濱田 麻里(はまだ まり)
株式会社ハッカズーク アルムナイ・リレーションシップ・パートナー ユニットリーダー
大学を卒業後、外資系コンサルティングファームのべリングポイント(現PwCコンサルティング)に入社。組織人事戦略チームでクライアントのパフォーマンスマネジメント導入や組織改革におけるチェンジマネジメント等に携わる。出産によるキャリアブレイクを挟み、その後ベンチャー企業でEC事業のオペレーションマネジメントや広報業務等に従事。ハッカズークに入社後は、「企業と個人双方の“退職による損失”がない社会」を実現するために、人的資本経営の観点から企業とアルムナイの新しい関係構築をサポートしている。クライアント支援の他に、専門誌への寄稿や自社監修書籍のディレクション等も行う。
商品概要
タイトル:『アルムナイ 雇用を超えたつながりが生み出す新たな価値』
著 者:鈴木 仁志・濱田 麻里
発 売 日 :2024年10月1日(火)
価 格:2,200円(税込)
出 版 社 :株式会社日本能率協会マネジメントセンター
頁数/判型:256ページ/A5
ISBN:9784800592668
【目次】
第1章 アルムナイが注目されている理由
第2章 アルムナイと良い関係を継続できる条件
第3章 関係構築のステップとポイント
第4章 つながりを持続させるためのポイント
第5章 事例:企業から見た企業と個人の新しい関係
第6章 事例:アルムナイから見た企業と個人の新しい関係
第7章 つながりの広がりとこれから
【商品購入はこちら】
Amazon:https://www.amazon.co.jp/dp/4800592666
楽天ブックス:https://books.rakuten.co.jp/rb/17969818/
本文ページサンプル
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
関連記事