ホコリ防止シャッターを備え、安全に使用できる設計!

エレコム株式会社(本社:大阪市中央区、取締役社長執行役員:石見 浩一)は、手のひらサイズで持ち運びに便利なUSB電源タップを10月中旬より新発売いたします。



プラグを折り畳んで本体に収納できるスイングプラグ機構を採用し、ポーチなどへ簡単に収納できるコロンとした丸い形状が特徴です。
ACコンセント3個口と、スマートフォンやワイヤレスイヤホンなどの充電に便利なUSB-Aポート×2、USB Type-C(TM)(USB-C(TM))ポート×1を搭載しており、複数の機器を同時に充電できます。
また、ホコリ防止シャッターを備え、安全に使用できる設計になっています。ACコンセントの差込口には、耐熱性に優れた熱硬化性樹脂を使用し、万が一の発熱時にも融けにくく、電気火災を防ぎます。
※USB Type-C and USB-C are trademarks of USB Implementers Forum.

手のひらサイズで持ち運びに便利な球体タイプ
■手のひらサイズで持ち運びに便利な、ACコンセント3個口のUSB電源タップです。
■ポーチなどへ収まりやすい、コロンとした丸い形状。外出先などで手軽にコンセントを増やせます。
■スイングプラグ機構を採用し、電源プラグを折りたたんで本体に収納できるため、スマートに持ち運べます。
■スマートフォンやワイヤレスイヤホンなどの充電に便利な、USB-Aポート×2、USB Type-C(USB-C)ポート×1を搭載しています。
■差込口にプラグが挿し込まれていない時にホコリの侵入を防止する、ホコリ防止シャッターを備えています。



安全にも配慮した設計
■ACコンセントの差込口には、耐熱性に優れた熱硬化性樹脂を使用。万が一の発熱時にも融けにくく、電気火災を防ぎます。
■差込口内側の刃受け金具は、繰り返しの使用でも変形しにくい0.8mm厚のものを採用しています。プラグの保持力が低下しにくく、差込口の発熱を抑え、安全に使用できます。
■耐トラッキング性の要求事項(PSE:電気用品安全法)を満たしたコンセントプラグを採用しています。

製品詳細
<球体USB電源タップ(AC3個口/スイングプラグ)>
型番:MOT-U14-33WH
価格:¥3,980(店頭実勢価格)¥3,618(税抜)
URL:https://www.elecom.co.jp/products/MOT-U14-33WH.html






詳細は下記URLより当社HPをご覧ください。
https://www.elecom.co.jp/news/new/20241015-05/

ご購入はこちら
<MOT-U14-33WH 球体USB電源タップ(AC3個口/スイングプラグ)>
Amazon:https://www.amazon.co.jp/dp/B0DFWJWBWD
ビックカメラ.com:https://www.biccamera.com/bc/item/13449586/
ヨドバシ.com:https://www.yodobashi.com/product/100000001008749807/
エレコムダイレクトショップ(楽天市場店):https://item.rakuten.co.jp/elecom/4549550333290/
エレコムダイレクトショップ(Yahoo!ショッピング):https://store.shopping.yahoo.co.jp/elecom/4549550333290.html
エレコムダイレクトショップ(本店):https://shop.elecom.co.jp/item/4549550333290.html

企業情報
エレコムは1986年に創業し、パソコンブームの到来とともに企業規模を拡大してまいりました。主にIT周辺関連製品の開発、製造、販売を行い、近年では、パソコンやスマートフォンなどのデジタル分野だけでなく、ヘルスケア、ゲーミング、調理家電、理美容製品、アウトドア、ペット家電、ソリューション提案などのさまざまな分野に進出し、これまでになかった快適さや便利さを皆さまにお届けすることで、成長し続けてきました。
我々が掲げるパーパス「Better being」は、私たちエレコムグループの存在意義です。より良き技術・品質を追求して、世界の人たちを幸せにし、社会を良くする。より良き地球環境や地域社会を目指し、持続可能な社会や環境に貢献する。創業以来、ずっと大切にしてきたことをこれからも追求し、エレコムグループとして持続的に成長してまいります。

会社概要
会社名 :エレコム株式会社
本社所在地 :大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 LAタワー9F
設立 :昭和61年(1986年)5月
代表者 :取締役社長執行役員 石見 浩一
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ