2024年10月15日（火）からドン・キホーテ一部店舗にて、数量限定で販売開始
◆概要
ヘアアイロンブランド「Agetuya（アゲツヤ）」を展開する株式会社ローネジャパンは、AgetuyaコードレスミニアイロンIIの「和柄」パッケージデザインを、2024年10月15日（火）より一部ドン・キホーテにて数量限定で発売いたします。
※在庫状況は店舗状況により異なります。ご了承ください。
◆発売の目的
直近8月のインバウンド（訪日外客数）は同月過去最高を記録し、前年同月比では 36.0%増、2019 年同月比では16.4%増と新型コロナウイルス拡大後から増加傾向にあります。※1
こうしたインバウンド需要が増加している中、リチウムイオン電池が取り外せないことにより、日本出国時に持参していたヘアアイロンを持ち出すことができず、その場で処分せざるを得ないという事例も数多く見られるようになりました。※2
AgetuyaコードレスミニアイロンIIは、飛行機内への持ち込みを可能にすることで、国境を越えてより多くの方に安心してお使いいただける商品となっております。
現在、国内にとどまらず海外からの購入者も増えており、今後更に海外も視野に販路拡大をしてまいります。
そこで、この度は文化的背景の異なる多くの方に、旅行への持ち運びに特化したヘアアイロンを体験いただきたいと思い、日本を象徴する和柄のパッケージでお届けすることといたしました。
※1 出所：日本政府観光局 (JNTO) 発表統計「訪日外客数（2024年8月推計値）」
（2024年9月18日発表）
※2 出所：dmenuニュース「中国人観光客、日本出国時に電気製品持ち出せず泣く泣く処分―香港メディア」
◆商品について
商品名：コードレスミニアイロンII
価格：8,778円（税込）
取り外し可能なリチウムイオン電池を採用し、機内持ち込みが可能な仕様設計を実現。
素早く綺麗な仕上がりを期待できる熱伝導率の高いプレートを採用し、ストレートヘアもカールヘアも作ることができる2way仕様。
長さは約20cmのペットボトルサイズ、重さはスマートフォンと同程度の約185gと、携帯に特化したモデル。
#旅行 #機内持ち込みOK #ライブ持参アイテム
お取り扱い店舗について (2024年10月15日時点)
・ドン・キホーテ銀座店
・MEGAドン・キホーテ渋谷本店
※現在は、上記の店舗のみで販売しております。順次、取り扱い店舗を拡大してまいります。
※在庫状況は店舗状況により異なります。ご了承ください。
ローネジャパンが展開する「agetuya」とは
シリーズ累計2,760,000本（2010年6月18日～2024年4月23日、メーカー出荷実績）の販売実績をもつヘアアイロンブランドです。幅広い商品展開と豊富なカラーバリエーション、さらにお手軽に髪の毛のお悩みを解決できる事から20代を中心にリピーターが多い商品を販売しています。
公式URL：https://ronne.co.jp/pages/agetuya
販売元：株式会社ローネジャパンとは
（住所：東京都千代田区、代表取締役：輪湖春香）
ローネジャパンは1984年に創業、ヘアアイロンを展開する「agetuya」、着け心地にこだわった機能性インナー「SHAPEDAYS」の販売を行っております。展開する商品の多くがECモールでのランキング1位や上位を獲得しております。2023年にECロールアップにより、株式会社ACROVEのグループ会社となりました。
運営元：株式会社ACROVE 概要
「社会の果樹園を創造する。」をミッションに、一つでも多くの素敵な事業・モノ・想いを次代に紡ぐために、販売支援とM&Aの2事業を展開しております。自社独自のビッグデータを活用した、EC売上最大化を実現する一気通貫の販売支援「コマーストランスフォーメーション事業(CX事業)」と、ブランドと事業の育成を目的としたM&Aや事業承継型M&Aを実現する「ECロールアップ事業」の2事業を同時展開しています。世界でも類を見ないユニークなビジネスモデルによる、2事業の相乗効果がACROVEの強みです。Forbes 30 Under 30 Asia 2024 、Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2024に代表取締役 / 社長執行役員 CEO 荒井俊亮が選出。
会社名 ：株式会社ACROVE(https://acrove.co.jp/)
設立 ：2018年11月15日
代表者 ：代表取締役 / 社長執行役員 CEO 荒井俊亮
連結従業員数 ：220名（2024年9月時点）
所在地 ：〒102-0083東京都千代田区麹町6丁目6-2 番町麹町ビルディング9F
事業内容 ：
・売上成長率平均300％の一気通貫のEC販売支援「コマーストランスフォーメーション事業(CX)事業」
・事業開始約2年で16件のM&Aを実現し、内6件の事業承継型M&Aを実現「ECロールアップ事業」
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