- YouTubeチャンネル「BANK ACADEMY」運営の小林 亮平氏とのオンラインセミナーを開催 -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年9月27日（金）に販売開始した「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」が、販売開始から40日間（9月27日～11月5日）で残高500億円超となったことをお知らせします。また、2024年11月23日（土）に、人気YouTubeチャンネル「BANK ACADEMY」を運営する小林 亮平氏と、楽天投信投資顧問株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：東 眞之、以下「楽天投信投資顧問」）の担当者が、いま、お客様に人気の本ファンドについての各種質問にお答えするオンラインセミナーを開催することをあわせてお知らせします。
「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」は、米国上場ETFである「シュワブ・米国配当株式ETF（Schwab U.S. Dividend Equity ETF、ティッカー：SCHD）」を主要投資対象とし、配当収益の確保や中長期的な値上がり益の獲得を目指す商品で、NISA成長投資枠の対象商品としての運用も可能です。投資対象となる当ETFは、チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメントが運用をおこなっており、米国上場企業のうち、少なくとも10年連続で配当を支払った実績を持つ高配当利回り銘柄のパフォーマンスを測定するダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス指数に連動する投資成果を目指すもので、高い人気を誇っています。SCHDを主要投資対象とする公募投資信託は、「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」が日本で初めて（※1）で、楽天投信投資顧問が設定・運用、楽天証券で販売することで、業界で唯一（※2）、SCHDへの投資が投資信託を通じて可能になりました。また、本ファンドは、毎年4回決算をおこない、収益分配方針に基づいた分配金を得られる可能性があることも特徴です。
このたび、販売開始から40日間で残高500億円を達成することができたのは、多くのお客様に本商品の魅力をご評価いただいたものと考えています。また、2024年11月23日（土）に開催する「資産づくりカレッジ(TM)」第2期 第10回のコース内で、人気YouTubeチャンネル「BANK ACADEMY」を運営する小林 亮平氏と、楽天投信投資顧問の担当者が、本ファンドについての各種質問にお答えします。詳細は、「資産づくりカレッジ(TM)」をご確認ください。
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/learn/seminar/asset_college/
楽天証券は、今後も、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、魅力ある商品の開発・提供を通じて、お客様の資産づくりに貢献してまいります。
- 「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」 商品概要
- 「資産づくりカレッジ(TM)」 第2期 第10回コース概要
- 「資産づくりカレッジ(TM)」 第2期 第10回コース 内容および出演者（予定）
（注）出演者およびタイムテーブルは予定であり、事前の予告なく変更になる可能性があります。予めご了承ください。
※1：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2024年11月6日、楽天証券調べ）
※2：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2024年11月6日、楽天証券調べ）
※3：2024年6月末現在。今後、投資内容などによりこの数値は変動可能性あり
※4：投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値。この数値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況などにより変動可能性あり
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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