ファイテック投てき用消火用具が防災安全協会の「防災製品等推奨品マーク」を取得

防災分野における有益性・安全性・機能性・利便性が認められ、より多くの方々が安心してご利用いただける製品として正式に認証されました

※ファイテック投てき用消火用具写真

株式会社ファイテック（本社：愛知県大口町、代表取締役：林富徳、以下「ファイテック」）は2024年12月、防災安全協会が定める独自基準を満たす製品として、「防災製品等推奨品マーク」を取得いたしました。近年、令和6年能登半島地震をはじめとするさまざまな災害を受けて防災意識がますます高まるなか、火災時に迅速かつ安全に対応できる消火用具の必要性が注目されています。こうした社会背景を受け、ファイテックの「投てき用消火用具」は有益性・安全性・機能性・利便性など多角的な評価項目をクリアし、防災製品として正式に認証を獲得しました。

「防災製品等推奨品マーク」取得の背景
ファイテックは、「火災から一人でも多くの人命を守り、人類社会に貢献する」という企業理念のもと、高品質・高性能な消火製品を開発・提供してまいりました。近年、各種災害の増加により防災意識の高まりが続くなか、信頼性のある製品を選ぶ際の目安として、防災安全協会の「防災製品等推奨品マーク」が重要視されています。このたびファイテックの「投てき用消火用具」が当マークの基準を満たし、正式に推奨品として認証されたことで、より多くの方々に安心してご利用いただける環境が整いました。
ファイテック投てき用消火用具について
今回、推奨品として認証された「ファイテック投てき用消火用具」は、以下の点で高い評価を受けています。
【 ABC火災に幅広く対応】
A火災（紙・木などの一般可燃物）、B火災（石油類やグリスなどの可燃性液体・半固体油脂）、C火災（電気機器周辺）と、あらゆる火災を想定して使用できる汎用性を備えています。
※試験機関：東京理科大学、中部大学
【凍結に強い設計】
使用温度範囲が広く、寒冷地で保管・設置しても凍結しにくい仕様になっています。日本全国の住宅で安心してご利用いただけます。
※調査機関：（財）化学研究評価機構
【破損時の安全性】
万が一落下などで破損した場合にも、アンモニア特有の刺激臭が発生しないため、周囲への影響を軽減します。
「防災製品等推奨品マーク」とは
防災製品や防災関連サービスが、防災安全協会の独自基準を満たしていることを示す認定マークです。一般備蓄品については、提出された製品サンプルの品質・安全性・耐久性・使用期限などを示すデータや公的検査機関の報告書が審査されます。
さらに、消防・防災・災害医療・非常食・消費者保護など、多岐にわたる専門家から選出された審査委員会により、製品の防災分野への適合性や実効性が厳格に判断されます。
ファイテックの製品が、この評価基準を十分に満たすものであることが認められたことにより、製品の信頼性や実践性が証明され、お客様へ更に安心を提供することができます。
今後も、火災から一人でも多くの人命を守り人類社会に貢献するため、高品質・高性能な商品の開発を行ってまいります。

※（一社）防災安全協会の防災推奨マーク画像

防災安全協会（一般社団法人防災安全協会）について
防災安全協会は、2011年に設立された防災・災害対策・安全管理の専門家集団です。「災害から大切な生命を守る」ために、「自助・共助・公助」の視点から防災意識を高める活動を精力的に推進しています。
加盟団体には、NPO法人全国災害ボランティア支援団体ネットワークや全国道の駅連絡会などが含まれ、防災関連のイベント企画や講演、セミナーなどを通じ、防災意識の啓発に貢献しています。

株式会社ファイテックについて
ファイテックは、愛知県大口町に本社を置く消防関連化学製品の製造メーカーで、日本国内だけでなく海外48カ国への事業展開を行っています。主力製品には、「ファイテック投てき用消火用具」「天ぷら油用消火剤箱のままいれるだけ」「業務用消火スプレーフライングジェット」などがあり、その他にも消防車用・金属火災用・林野火災用など、さまざまな目的に対応した消火剤を開発・製造しています。
また、ヘリコプター用の消火剤注入システム「FEI（Fitech Easy Injection）」などの資機材開発にも注力し、陸上自衛隊や消防庁による林野火災（山火事・林野火災）対策にも活用されるなど、高い技術力を持つ企業として評価されています。
ファイテックの最大の強みは消火剤開発力であり、他に類の無い特殊な消火剤の開発を行なっており、消防局の依頼により消火技術の共同開発なども行なっています。

「所属団体」
（社）全国消防機器販売業協会
（一財）日本森林林業振興会森林火災対策協会
（公社）日本火災学会
（社）日本建築学会
（社）マンション防災協会

株式会社ファイテックは消費者庁が公開している表示対策ガイドラインに則り、景品表示法を遵守しています。
企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ