ダイソン、日本独特の「部屋を暖めない」寒さ対策を見直すよう提案。室温18℃以上を保つことが重要
ダイソンは、寒い住環境における健康リスクに着目して、日本独特の「部屋を暖めない」寒さ対策を見直す必要性について紹介している。
健康寿命を保つには部屋を暖める
寒い環境での生活は、とりわけ高齢者の身体パフォーマンスに悪影響を及ぼすとされており、大阪府内のリハビリテーション施設の高齢者を対象に行われた調査では、秋と比較して冬にパフォーマンスが低下する傾向があり、特に握力や片足立ちテストの結果の悪化がみられたという。
また、寒い家に住んでいる人は、部分的に暖める暖房器具しか使用していないため、家での活動範囲に限りがあり、暖かい家に住んでいる人と比較してパフォーマンスが悪いことも明らかになっている。
このような身体的パフォーマンスの衰えは、転倒などの事故につながって、健康寿命を縮めるリスクを高めることから、少しでも長く健康寿命を保つためにも部屋を暖めることが重要だという。
さらに、自宅の室温と血圧には関連性があり、寒い自宅は高血圧の原因につながることがある。寒暖差のある住環境は血圧を急激に上下させ、身体に大きな負担をかける。具体的には、暖房の効いた部屋では血管が拡張し血圧が低下し、寒い部屋に移動した途端に血圧が急激に上昇して高血圧を引き起こしてしまう。自宅内でも寒暖差が激しい脱衣所の冷えは、入浴事故（ヒートショック）につながる恐れがある。
セントラルヒーティングで建物全体を暖めることの多いヨーロッパやアメリカとは異なり、日本ではリビングなど一部の部屋だけを暖めるのが一般的といえる。そのため、同じ自宅内ながら暖房がある部屋とない部屋では寒暖差があり、自宅が寒いということに慣れていると考えられる。
たとえば、アメリカやイギリスではリビングの平均室温は18℃以上である一方、日本の2190世帯の平均室温を確認したところ、リビングが平均16.8℃、脱衣所は13℃、寝室は12.8℃だった。
世界保健機関（WHO）が公開している「住まいと健康に関するガイドライン」では、冬の住宅は最低でも室温18℃を保つことを推奨している。そのため、寒さ対策としては部屋を暖めることがまず第一歩となる。また、電気代が気になる昨今では一度暖めた部屋をなるべく長く保つためにも、とにかく隙間風を減らして部屋の気密性を高めることによって、効率よく室温を保てる。そのほか、各部屋に温度計を設置して目標温度を保てるよう、暖房器具を調整するのも対策の1つとなる。
