
アセットマネジメントOne株式会社(東京都千代田区、取締役社長 杉原 規之、「以下、アセットマネジメントOne」)は、株式会社格付投資情報センター(R&I)が選定する「R&I ファンド大賞2026」において、最優秀ファンド賞および優秀ファンド賞あわせて15の賞を受賞しました。昨年度の13受賞から2つ増え、受賞数が増加しています。
今回の受賞の中でも「投資信託20年部門」において、「One国内株式オープン(愛称:自由演技)」が6年連続、「ハイブリッド・セレクション(愛称:変幻自在)」が9年連続で受賞している事実は、当社が長年にわたり高い水準で国内株式運用を継続してきたこと、そしてその再現性が評価されていることを端的に示しています。
さらに、国内債券、海外株式、海外債券、マルチアセットなど、受賞ファンドが幅広いアセットクラスに及んでいる点も踏まえると、アセットマネジメントOneは特定の分野にとどまらず、総合的に高い運用力を備えた運用会社であると客観的に評価されたことの表れであると考えています。
アセットマネジメントOneは今回の受賞を励みに、運用パフォーマンスを引き続き追求するとともに、質の高い商品・サービスの提供を通じて、持続可能な社会とお客さまの未来に貢献する資産運用会社を目指してまいります。
<受賞ファンド・分類一覧>
投資信託20年部門

投資信託10年部門

投資信託部門

・同一のマザーファンド等を通じて運用されている複数ファンドへの受賞はひとつです。
・当該評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
【R&Iファンド大賞について】
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間としている。選考に際してはシャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出している。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用は除く。評価基準日は2026年3月31日。
投資信託に係るリスクと費用およびご注意事項
【投資信託に係るリスクと費用】
●投資信託に係るリスクについて
投資信託は、株式、債券および不動産投資信託証券(リート)などの値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替リスクもあります。)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
●投資信託に係る費用について [ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。]
■ お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料:上限3.85%(税込)
換金時手数料:換金の価額の水準等により変動する場合があるため、あらかじめ上限の料率等を示すことができません。
信託財産留保額:上限0.5%
■ お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬):上限 年率2.463%(税込)
※上記は基本的な料率の状況を示したものであり、成功報酬制を採用するファンドについては、成功報酬額の加算によってご負担いただく費用が上記の上限を超過する場合があります。成功報酬額は基準価額の水準等により変動するため、あらかじめ上限の額等を示すことができません。
その他費用・手数料:上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。その他費用・手数料については定期的に見直されるものや売買条件等により異なるため、あらかじめ当該費用(上限額等を含む)を表示することはできません。
※手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することはできません。
※上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アセットマネジメントOne株式会社が運用するすべての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。
※投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国が異なることから、リスクの内容や性質、費用が異なります。投資信託をお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、内容をよくお読みいただきご確認のうえ、お客さまご自身が投資に関してご判断ください。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
【ご注意事項】
●当資料は、アセットマネジメントOneが作成したものです。
●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
●当資料は、アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
●当資料における内容は作成時点(2026年4月28日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、
1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。
2.購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
【アセットマネジメントOneについて】
アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。
※運用資産残高は2025年12月末時点。
公式HP https://www.am-one.co.jp/
商 号 等/ アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号
加入協会/ 一般社団法人 資産運用業協会
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