イトーキ、会議室不足の“あるある”を描いた「Reserve Any」初のテレビCMを放映開始

「働く」の困りごとをユーモラスに描き、オフィスDXを支援する解決策を提案

株式会社イトーキ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：湊 宏司）は、会議室予約システム「Reserve Any（リザーブエニー）」初のテレビCM「Reserve Any 会議室迷子 エレベーター篇」を、2026年5月11日（月）より放映開始します。今回の取り組みは、当社が推進するデータ活用によるオフィスDX「Office3.0」領域における重点ソリューションへの認知拡大の一環であり、AIとデータを活用した新しいオフィス運用のあり方を、より広く社会に発信するものです。

CM制作の背景

近年、オフィス回帰や人的資本経営の強化を背景に、従業員のエンゲージメントやウェルビーイング向上など、働き方に直結するオフィス環境への投資が増加しています。それにともない、リニューアルや移転後のオフィスが適切に活用されているかといった、構築後の運用にも注目が集まっています。

特に、会議室をはじめ個室ブースや座席など、オフィス内の多様なスペースが、想定どおりに過不足なく活用されているかは、ファシリティ担当者にとって重要な運用テーマの一つです。一方で、新たなオフィスでは、必要な場所の空き状況が分かりにくい、用途に合ったスペースを確保しづらい、現場での運用が煩雑になりやすいといった課題も顕在化しています。当社はこうした課題に対し、多様なオフィスリソースを予約・管理できる「Reserve Any」を通じて、限られたオフィスリソースの稼働率向上と働く人の利便性向上を支援しています。

また、「Reserve Any」は「Data Trekking（データトレッキング）」と並ぶ、当社のOffice3.0領域における重点ソリューションの一つです。オフィス家具メーカーの枠を超えて新規事業を推進するなか、重点ソリューションの認知拡大に取り組んでいることも、今回のCM制作の背景にあります。

会議室予約システム「Reserve Any」とは？

会議室予約システム「Reserve Any」は、会議室のみならず、個室ブースや座席なども対象に、用途に応じた予約と活用を支援するシステムです。Microsoft Outlookのアドイン対応に加え、「ポイント予約制」「おまかせ予約」「こだわり予約」といった機能や、AIの活用により、オフィス内スペースの柔軟かつ効率的な運用を促進します。単なる空き枠管理にとどまらず、必要な従業員に必要なスペースを無駄なく適切に割り当てることで、使えば使うほど会議室不足が解決し、オフィスのリソース不足の解消と稼働率向上に貢献します。

Reserve Any： https://www.itoki.jp/special/data-trekking/reserve-any/index.html

CMの見どころ

今回のCMでは、多くのビジネスパーソンが直面するオフィス運用の課題を背景に、会議室不足の“あるある”を題材として、主人公がやむを得ず想定外の場所で会議に挑む姿を、モノクロの世界観の中でユーモラスに描いています。日常業務の中で起きている会議室調整の煩雑さや非効率を印象的に可視化し、「Reserve Any」がオフィス運用を進化させるソリューションであることを分かりやすく伝えています。

当社は今後も、AIやデータを活用したソリューションの提供を通じて、企業のオフィスDXを支援するとともに、働き方とオフィス運用を、より円滑にする新しい価値の創出に取り組んでまいります。

CM概要

CMストーリー

参考情報

会議室予約システム 「Reserve Any」
https://www.itoki.jp/special/data-trekking/reserve-any/index.html
オフィスデータ分析サービス「Data Trekking」
https://www.itoki.jp/special/data-trekking/index.html

※Outlook は、米国 Microsoft Corporation の、米国およびその他の国における登録商標または商標です。

イトーキのワークプレイス事業について

株式会社イトーキは1890年創業。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスのほか、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設や物流施設向け機器など、”AI×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
ハイブリッドワークが普及し働く場所や働き方の多様化が進むなか、生産性や創造性を高める空間DX、最適なオフィス運用を伴走型で支援するコンサルティングサービスなども展開。外部デザイナーやパートナー企業との協業も積極的に行い、これからの新しいワークスタイルとワークプレイスを提案しています。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ