HPVワクチンについて正しく理解しよう
デジタルマーケティングの株式会社バリューファースト（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：佐野 聡士、以下バリューファースト）が運営する「みんなの声研究Lab」では、10代以上の女性400名を対象に、「子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の安全性に関する意識調査」を実施しました。
アンケートの詳細はこちら：https://valuefirst.co.jp/koe-lab/shikyukeigan/
【調査概要】
調査期間：2025年12月17日～2025年12月31日
調査対象：クラウドワークスに登録している10代以上の女性
有効回答数：400件
調査方法：クラウドワークスによるインターネット調査
60.00％が「接種を受ける予定はない」と回答
「子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の接種を受けたことはありますか？」という質問に対し、回答者の6割が「受ける予定はない（240件）」と回答しました。
また、「受けるか迷っている（69件）」と回答した人数を合わせると、7割以上が未接種の状態であることがわかります。
さらに、「受けたことがある（1回～3回）（86件）」と回答した方が3割に満たないことから、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）が身近な選択肢になっていないという現状が浮き彫りになっています。
現在は、接種機会を逃した女性（主に平成9～20年度生まれ）が公費で接種できる「キャッチアップ接種」が行われていますが、アンケート結果における接種率の低さから、こうした救済措置の認知が不足している、あるいは接種を拒否している可能性が高いと考えられます。
ワクチン接種による体調不良や副反応はさまざま
「ご自身や身近な方で、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の接種後に感じた体調の変化や気になる症状があれば教えてください。」という質問に対し、47.75％が「なし（191件）」と回答しました。
回答の中には、注射部の腫れや赤み、痛み、発熱などワクチンの正常な反応として医学的に想定されている範囲のものが大半を占めていました。
一方で、麻痺や下半身不随、全身痛などといった重篤な症状を挙げる回答も少数ながら見られています。
このように、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）による体調の変化として、全く変化を感じない方が多い一方で、軽症であっても高い確率で起こる副反応から重篤な健康被害までさまざまだということがわかりました。
回答者の4割以上が「重篤な副反応や後遺症が不安」と回答
回答者に対し、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）についてどのような印象を持っているか尋ねたところ、「重篤な副反応や後遺症が不安（178件）」という回答が最も多い結果となりました。
がんを予防できるという最大のメリットを差し置いて、ネガティブな印象を持つ回答が多いことから、過去の報道などによって「子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）＝安全ではない」というイメージが浸透していると推測できます。
安全性を高め、研究や検証を続けてほしいという声が多数
回答者に対し、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）に関する問題について、今後、国や医療機関に最も期待することを尋ねたところ、「安全性を高め、研究・検証を続けること（134件）」が最も多い回答となりました。
これは、現状の安全性に満足するのではなく、継続的に最新の知見を更新し続けることで、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）への信頼を取り戻したいという国民の意思が感じられる回答でした。
また、2番目に多かった回答は「リスクや副反応の情報を公表すること（108件）」でした。
このことから、メリットばかりを強調せずに、リスクも隠さず開示するべきだという情報の透明性に対する強いニーズが伺えます。
つまり、国民が国や医療機関に求めていることは、一時的なキャンペーンや推奨などではなく、誠実な情報提供と継続的な安全性の追求であることがわかります。
調査結果
・60.00％が「接種を受ける予定はない」と回答
・ワクチン接種による体調不良や副反応はさまざま
・回答者の4割以上が「重篤な副反応や後遺症が不安」と回答
・積極的勧奨の再開に「賛成」と回答した方は31.25%
・安全性を高め、研究や検証を続けてほしいという声が多数
今回のアンケートでは、10代以上の女性400名を対象に、現代における子宮頸がんワクチンへの理解度や安全性に対する国民の意識について調査しました。
子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）を巡る問題は、医療の枠組みを超え、日本の公衆衛生における大きな社会課題となっています。
日本では、2013年の副作用報道をきっかけに、9年間積極的な勧奨を差し控えていました。
その後、2022年に積極的勧奨が再開されましたが、一度定着したネガティブなイメージを払拭し、行政や医療への信頼を再構築することは容易ではありません。
今後は科学的な安全性の追求だけではなく、国民が抱く心理的な不安を取り除いていくことが求められるでしょう。
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