株式会社日経CNBC(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:名倉 孝雄)は2026年6月1日、現役の投資家を対象に2026年5月25日~5月28日にインターネットで実施した「スペースX、オープンAI、アンソロピック 投資するなら?」に関するアンケート結果を発表しました。結果は以下の通りです。

【詳細ページURL】
https://www.nikkei-cnbc.co.jp/information/202605survey



アンケートは、「イーロン・マスク氏率いる宇宙開発会社、スペースXが6月にも新規株式公開(IPO)するようです。ほかにも生成AI大手のオープンAIとアンソロピックが年内のIPOを計画しています。この3社のうち、どれに最も投資したいですか。」という質問に対し、下記の選択肢から回答を一つ選んでもらう形で実施しました。



6月1日放送の「MARKET COMPASS」内でも日経CNBCの松本 清一郎と岡村 友哉が結果を取り上げました。



日経CNBC公式YouTube

アンケートで寄せられたコメントの一部をご紹介します。(原文ママ)
「スペースX」を選択された方のコメント
・宇宙産業はこの先「アルテミス計画」をはじめとして世界規模で拡大すると思われるし、夢のある計画が多いから。(茶々)

・3社を比較した場合、オープンAIとアンソロピックは同業であり、また多くの同業企業が存在し競いあっています。これに対しスペースXは競合他社は存在するものの、圧倒的優位にたっている状況ということができます。この優位性は国際宇宙ステーションの建設などあり、当分の間、低下する懸念は低いと考えられます。したがって投資をするのであれば、スペースXに最も投資したいと思います。(ごんべぇ)

・スペースXはAIでも、データセンターを宇宙空間に作り、そこにあるデータを地上とやり取りさせ、データセンター建設問題を解決するだけでなく、通信市場にも影響を与えるだろう。さらに防衛の視点からも衛星ビジネスは有力なものであり、複数の事業展開が成長に貢献すると思われるから。(はむぞう)

・単純に時価総額が大きく、AIと宇宙という二大テーマに絡んでいるため。AIの収益化懸念は確かにあるが、アンソロピックと協業もしているので、この3銘柄の中での総合力は頭ひとつ抜けているように感じます。唯一のリスクはマスクさんの行動や言動が読めないことでしょうか笑(くろくろにゃー)
「オープンAI」を選択された方のコメント
・使用頻度が高く、1番身近に感じる。(nao)

・個人的にはスペースXとは思います(イーロンはただものじゃない。)が、孫さんを信じてオープンAI一択。日本の経営者で米大統領と直接接することのできる、ただ一人の経営者が傾注するオープンAI、孫さんの千里眼を信頼します。(曽根 純恵キャスター 一択)

「アンソロピック」を選択された方のコメント
・アンソロピックのAIは、コーディング支援ツールとして業界最高水準のようですし、法務業務や経理業務でも話題になっています。このため、ビジネス用途で幅広く利用されることや、能力の高さから高めの使用料を期待できるので、好業績を期待できると思います。AIの安全性を最重視している点も素晴らしいです。(アルファが大事)

・アンソロピックの成長率が他より優れていると思うし、2045年に訪れるシンギュラリティが早く実現するかもと期待できる銘柄です。一応、ChatGPTではないAIに聞きましたが、やっぱりアンソロピックに投資するのが良いと言ってくれました。(大川さんが頼り)

・政府や大手企業が参入してきているので、企業内で正式に認定され、関連企業も使用を強制させられることで、爆発的にシェアが広まると思われるから。(nao-hiro)

「どれにも投資したくない」を選択された方のコメント
・私の投資スタイルは、高配当株の長期保有ですから、正直言ってどの銘柄も食指が動きません。 敢えて言えば、ライバルが少なそうなスペースXが面白そうと思いますが、イーロンマスク・リスクが恐いので、やっぱり手が出ません。(バンコクっ子)
・正直、宇宙とか人工知能とか、浮世離れした話でどこに向かって進んでいくのか見当もつきません。夢かSF世界のような話ばかりで昭和の人間には理解することも難しそうです。目を背けてばかりはいられないけど、今は投資することなくじっくり見守りたいというのが本心です。(シルビーヌ・アイザッハ・シュシュ)


そのほか、回答の一部は日経CNBCの公式ホームページでも公開中です。
https://www.nikkei-cnbc.co.jp/information/202605survey


調査対象 :日経CNBC視聴者
有効回答数:137件(20代~80代の現役の投資家)
調査期間 :2026年5月25日~2026年5月28日
調査主体 :株式会社日経CNBC

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