16歳から、空の国家資格を。伊豆大島にあるドローンスクールが「夏の学生ドローン合宿2026」を開催

“ガクチカ”も成長産業のキャリアも、この夏の2泊3日で。体験格差の時代に「本物の挑戦」を学生へ

国土交通省登録講習機関「おしんドローンスクール」を運営する株式会社おしんドリーム（本社：東京都台東区、代表取締役：佐藤華子）は、高校生・大学生・専門学生を対象に、ドローンの国家資格「二等無人航空機操縦士」を2泊3日で取得できる「夏の学生ドローン合宿2026」を、2026年7月27日～9月16日の期間、全5日程（各回8名限定）で伊豆大島にて開催します。
本合宿は、単なる資格講習ではありません。総合型選抜や探究学習が広がり、若者が「自分の言葉で語れる経験」を求める一方で、リアルな体験の機会が二極化する現代において、成長産業に直結する国家資格・離島での自然体験・世代や学校を越えた仲間づくりを一つにした、新しい学びのかたちを提案するものです。

背景：なぜ今、「学生×ドローン国家資格」なのか

1. 成長産業の入口を、社会に出る前に手にする

ドローンビジネスの国内市場規模は今後6年で2倍以上に拡大し、2030年には1兆円規模に達すると予測されています（インプレス総合研究所「ドローンビジネス調査報告書2025」）。物流の「ラストワンマイル」、橋やトンネルなどインフラの老朽化点検、災害時の捜索、スマート農業、ドローンショーといったエンタメ--これらはいずれも、人手不足や安全管理といった日本社会の課題に直結する分野です。
その操縦者の技能を国が証明する国家資格「無人航空機操縦士」が誕生したのは2022年12月。さらに2025年12月には従来の民間資格による飛行申請の優遇措置が終了し、国家資格の有無が現場での信頼を左右する局面が決定的になりました。今の学生が社会に出る頃、空はもっとにぎやかになっている。その入口を、進路を選ぶ前のこの時期に手にできることに、本合宿の社会的意義があります。

2. 「語れる実績」を求める教育トレンドへの回答

大学入試では総合型選抜・学校推薦型が拡大し、高校では探究学習が必修化。就職活動でも「学生時代に力を入れたこと（ガクチカ）」が問われ続けています。しかし、挑戦の機会そのものが学生に行き渡っているとは言えません。
二等無人航空機操縦士は国土交通省発行・顔写真入りの公的資格で、履歴書にそのまま記載できます。同世代でこの資格を持つ人はまだ少なく、面接や志望理由書で「なぜ挑戦したのか」を自分の言葉で語れる--本合宿は、教育現場が求める“主体性”と“実績”を、楽しみながら形にする場を提供します。

3. 離島という“学びの場”が生む、地域との関係

会場は東京・竹芝港から高速ジェット船で約105分の伊豆大島。閉校した学校の体育館を教室として活用し、三原山や波浮港、地層大切断面、夕日の露天温泉といった島の資源を学びと体験に組み込みます。都市の学生が離島で数日間を過ごす経験は、地域への関心や“関係人口”の入口にもなり得ます。学びを通じて学生と地域がつながる--本合宿は、その小さな実践でもあります。

4. 性別も体力も関係ない。テック分野へ進む女子学生の後押しを

ドローンの操縦はコントローラー操作が中心で、体力や性別を問いません。理工系・テック分野における女性比率の低さが課題とされるなか、本合宿には毎回多くの女子学生が参加し、初心者から国家資格取得まで到達しています。
株式会社おしんドリームは、ミャンマー初の女子大学設立という構想を原点に持つ企業です。政情変化を受けて日本でのドローン教育へと事業を転換した今も、女性のエンパワーメントと教育機会の拡大という創業の志を、こうした学びの場づくりに受け継いでいます。

「夏の学生ドローン合宿2026」開催概要

※座学は事前のe-learningで完了させ、島では実地と体験に集中する設計。修了審査は合宿期間中、何度でも再挑戦可能です。
※学生合宿日程での同時参加に限り保護者の方、親子・兄弟姉妹も学生特別価格での参加を提供しています。

おしんドローンスクールについて

「日本初の官民連携×離島ドローンスクール」として、楽しく学んで確実に合格する体験型カリキュラムを提供。国土交通省登録講習機関として、これまでに500名以上が卒業し、修了審査合格率は約90%、受講生の90%以上が初心者からのスタートです。Googleクチコミは120件以上で★5評価を獲得しています。
過去の合宿参加実績校（一部）
品川女子学院／聖隷クリストファー高等学校／栄東中学・高等学校／麗澤高等学校／一橋大学／東京大学／福島大学／麗澤大学／広島国際大学／東京農業大学／東洋大学／明海大学　ほか