― 多忙な40~50代女性の「受け取りハードル」を取り除き、治療継続を支援。オンライン診療後のお薬の受け取りをさらにスムーズに ―

株式会社MYLILY(本社:東京都中央区、代表取締役CEO:山田 真愛、旧社名:株式会社My Fit)が運営する更年期専門オンライン診療プラットフォーム「MYLILY(マイリリー)」は、株式会社Kiviaq(本社:東京都港区、代表取締役CEO:岡田 俊)が運営する調剤薬局「キビヤックファーマシー」を、2026年6月5日よりオンライン診療後の処方薬配送の新たな配送オプションとして追加することをお知らせいたします。
MYLILYはこれまでも、診療・処方からお薬の自宅配送までを一気通貫で提供してきましたが、一部のお薬については患者さまにお近くの調剤薬局までお越しいただく必要がありました。
今回の取り組みにより、これまで薬局でのお受け取りが必要だったお薬も、オンラインでの処方せん受付を経て、ご自宅や勤務先などでお受け取りいただけるようになります。従来の自宅配送はそのままに、受け取りの選択肢を新たに加えることで、患者さまの利便性をさらに高めます。
全国に向けて配送対応し、さらに東京都内の一部エリアでは、調剤後 最短30分でお届けする「Now(ナウ)」(※1)もご利用いただけるなど、多忙かつ更年期症状に悩む40~50代女性の治療におけるハードルをテクノロジーの力で取り除き、利便性の向上ならびに時間短縮を図ります。
背景:オンライン診療の利便性を向上し、服薬の継続を支援
更年期は5~10年続くとされ、ホルモン補充療法(HRT)や漢方など、長期にわたる治療を要する女性が少なくありません。一方で、厚生労働省の調査(2022年)では、更年期障害の可能性を感じる女性は40代で28.3%、50代で38.3%にのぼるものの、実際に医療機関で診断を受けた女性は40代で3.6%、50代で9.1%にとどまります(※2)。さらに、更年期症状を理由に離職した40~50代女性は推計で20万~46万人にのぼり(※3)、女性特有の健康課題による経済的損失は年間約3.4兆円、うち更年期症状によるものが約1.9兆円と試算されています(※4)。こうした数字は、「不調を抱えながら働き続ける」現状を浮き彫りにしています。仕事・家事・育児・介護が重なる40~50代女性にとって、医療機関の受診そのものに加え、処方薬を受け取るための時間・手間も大きな負担となります。
MYLILYでは、これまでもLINEで完結するオンライン診療と、ご自宅へのお薬配送によって、診察から服薬までを一気通貫でサポートしてきました。
一方で、一部のお薬については受け取りのため調剤薬局までお越しいただく必要があったほか、お薬が手元に届くまでの時間など、患者さまの「受け取り」にかかる負担はゼロではありませんでした。
・ ホットフラッシュやめまい、強い倦怠感で外出が辛い日がある
・ 勤務時間中や、育児・介護の合間に、薬局の営業時間内に行くのが難しい
上記のようなお悩みを解決し、「お薬をスムーズに受け取りたい」という要望にお応えするため、テクノロジーを駆使し、オンライン診療と医薬品配送インフラを掛け合わせ、診察から服薬までの流れをより快適なものとするため、本連携にいたりました。
連携の概要:MYLILYで処方されたお薬が、調剤後 最短30分でお届け
本連携により、MYLILYの提携医師による診療後(※5)、患者さまはお薬の受け取り方法として以下から選択できるようになります。1. 配送を利用する(キビヤックファーマシー):全国へ配送。東京18区では調剤後 最短30分から当日中に受け取り可能。
2. お近くの調剤薬局で受け取る:処方せんをご指定の薬局へ送付し、患者さまご自身で受け取り。
これにより、これまでMYLILYが提供してきた自宅配送の利便性に加え、お薬のスピード受け取りと、配送対応薬剤の拡充という2点が新たに実現します。
■キビヤックファーマシー お届けエリア(東京都内・全国)

■ユーザーのメリット
■ お薬受け取りの利便性改善:東京都内の一部エリアでは調剤後 最短30分で受け取りが可能です。
■ 調剤薬局探し・在庫確認の負担軽減:処方薬を受け取れる調剤薬局を探す手間や、在庫確認の負担を軽減し、診察後のスムーズな服薬開始を支援します。
■ 医療アクセスの利便性向上:地方にお住まいの方や、育児・介護などで通院の負担が大きい女性にも、ご自宅にいながら診察からお薬の処方・配送までをスムーズに行える環境を提供します。
株式会社MYLILY 代表取締役CEO 山田 真愛 コメント
「MYLILYはこれまでも、LINEで完結するオンライン診療を通じて更年期治療へのハードルを下げてきました。今回のキビヤック様との連携によって、診察から処方、お薬の受け取りまでの体験が一気通貫でつながることはもちろん、東京都内の一部エリアでは調剤後 最短30分でお届けというさらに利便性向上を叶えることができました。テクノロジーと医療の力で健康を後回しにしない社会を実現していきたいと考えています。」株式会社Kiviaq 代表取締役CEO 岡田 俊 コメント
「キビヤックはこれまで、処方薬を必要な時に必要な場所へ届けることで、薬局へ足を運んでお薬を受け取るというこれまでのプロセスを根本から変えていくことを目指してきました。MYLILYさまとの今回の取り組みにより、更年期症状など長期的な治療が必要でありながらも多忙な40~50代 女性が、診察から処方薬の受け取りまでをオンラインかつシームレスに完結できるようになります。症状が辛い日も、仕事や育児で手が離せない日も、必要なお薬が確実かつ手軽に手元へ届く──そのような当たり前を、より多くの女性に提供していきたいと考えています。」更年期専門オンライン診療プラットフォーム「MYLILY(マイリリー)」について
MYLILY(マイリリー)は、「更年期の過ごし方は、変えられる。」を理念に掲げる、保険適用の更年期専門オンライン診療プラットフォームです。LINEで診療予約から処方まで完結し、平日・土日を問わず22時まで、更年期を熟知した女性産婦人科医による診察を受けることができます。当日予約・当日診療が可能。最短翌日で処方薬がポストに届きます。2026年4月より更年期障害の治療に加え、プレ更年期・月経管理・美容・体重増加・脂肪燃焼ケア・セクシャルヘルスなど、更年期女性の多様な健康課題に包括的に対応するオンライン診療プラットフォームへと進化しました。
■サービスサイト:https://mylily.jp/
・令和5年3月に行われた「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の一部改訂にもとづき、初診の場合、一定の条件を満たした方が利用できます。(https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001233217.pdf)
・「MYLILY(マイリリー)」は医療機関とユーザーをつなぐプラットフォームです。
・美容・体重増加・脂肪燃焼ケア・セクシャルヘルスなどはご診療内容により、自由診療となります。
<株式会社Kiviaqについて>
キビヤックは「すべての医療体験を圧倒的に」するために生まれました。サプライチェーンマネジメントとテックの力で医療アクセスを再設計し、「必要な薬が、必要な時に、しかも手軽に届く」ことを当たり前にしていきます。体調が悪い日でも、忙しい日でも、移動が難しい日でも、患者さまが薬のことで困らない世界を提供していきます。- 会社名:株式会社Kiviaq(キビヤック)
- 代表者:岡田 俊(Founder/代表取締役CEO)
- 所在地:東京都港区芝大門1丁目4番4号 ノア芝大門101
- 設立:2025年5月
- 事業内容:医薬品SCM事業・調剤薬局事業
- ホームページ:https://www.kiviaq.com/
- LINE公式アカウント:https://lin.ee/xEBbMmnp
<株式会社MYLILYについて>
株式会社MYLILYは「健康を後回しにしない社会をつくる」をビジョンに掲げ、実現のため日々挑戦をしております。当社は、更年期専門オンライン診療プラットフォーム「MYLILY(マイリリー)」の開発・提供を中心に、提携医療機関のDX支援および事務支援を行い、テクノロジーの力で更年期医療における体験向上の実現を目指しています。更年期特有の不調へのアクセスのハードルを下げることで、未治療期間を短縮し、早期発見と適切なタイミングでの医療介入に貢献しております。女性のQOL向上と働く世代の生産性維持を支援し、誰もが自分らしい選択ができるよう、更年期の過ごし方を変えていきます。受賞・選出歴:Forbes「30 Under 30 Asia 2026(ソーシャルインパクト部門)」選出、Forbes「Next IMPACT 30 2026」選出、Forbes「Next 100 2025」選出、経済界「GOLDEN PITCH 2024」審査員特別賞、IMPACT STARTUP PITCH 三井住友フィナンシャルグループ賞 など。
- 社名:株式会社MYLILY
- 代表者:代表取締役CEO 山田真愛
- 所在地:〒104-0061 東京都中央区銀座一丁目22番11号 銀座大竹ビジデンス2階
- 設立:2021年3月
- コーポレートサイト:https://corp.mylily.jp/
- サービスサイト:https://mylily.jp/
注釈
※1 「Now」の対象エリアは東京都港区・千代田区・中央区。交通・天候等により配送時間は変動する場合があります。
※2 厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」基本集計結果(2022年7月公表)
※3 労働政策研究・研修機構(JILPT)「リサーチアイ第70回『働く女性の更年期離職』」(2021年)。40~50代女性の更年期離職者の推計(低位20.2万人~高位45.9万人)。
※4 経済産業省ヘルスケア産業課「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」(2024年2月)。女性特有の健康課題による経済損失は年間約3.4兆円、うち更年期症状によるものが約1.9兆円。
※5 診療および医学的判断は、提携医療機関の医師によって行われます。
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