～再犯者0名の実績をもつ「心のスポンジづくりプログラム」を、謎解き感覚で学べる書き込み式ワークブックに～
株式会社学研ビジネスブレインズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：宮田 晃）は、再出発を目指す方々の「自ら考え、生きる力」を育む書き込み式ワークブック『心のスポンジづくり練習帳～ある館からの謎解き挑戦状～』を、2026年7月1日に発行いたしました。
本書は、一般社団法人ヒューマンハーバーそんとく塾（福岡・福岡市）における更生支援の現場で培われた実践知をもとに開発された教材です。同法人が開発した「心のスポンジづくりプログラム」は、NHK『クローズアップ現代』でも特集されるなど、いま注目を集める教育手法です。
■開発の背景と「再犯者0名」の実績
更生支援の現場では、住まいや仕事を整えても、「指示通りに行動できない」「衝動的に行動してしまう」といった理由から対人トラブルが生じ、離職や再犯につながってしまうケースが課題となっていました。この根本的な原因である「認識のズレ」や「考え抜く力の不足」を解消するために開発されたのが、「心のスポンジづくりプログラム」です。
本プログラムは、佐賀少年刑務所をはじめとする矯正施設内外で導入され、延べ800名以上が受講しています。12プログラム以上を継続受講した89名を対象とした追跡調査では、「再犯者0名」（※）という成果を上げており、その効果が評価され、2022年に特許を取得しています。受講者の中からは、企業の管理職への登用や個人事業主としての自立など、社会的自立を実現する事例も生まれています。
（※）7年間で12プログラム以上を継続受講した89名に対する追跡調査の結果（2026年3月時点）
■「心のOS」をアップデートする教育プログラム
本プログラムの最大の特徴は、単なる知識の習得ではなく、「脳の仕組み（考える回路）そのものを育てる」ことにあります。さらに特徴的なのは、生きづらさを抱えた方への支援は、相手に寄り添わないと扁桃体が発動して関係性が危険なものとして認識されてしまうことです。また、相手が変わろうとしていつもと違うパターンをやろうとしても、扁桃体が発動して警報を鳴らしてしまい、うまくいかないこともあります。しかし、心のスポンジづくりは、国語や算数を教材として使うことで、警報を鳴らさずに「心のOS」をアップデートすることができるのです。
「乾いたスポンジが水を吸うように、新しい考え方を素直に吸収できる状態」を目指し、簡単な課題に対して「なぜそう思ったのか？」「別の見方はできるか？」と問いを重ねることで、以下のような行動変容を促します。
- 固定化された思考パターンをほぐし、自ら問いを立てて考えられるようになる
- 他者の意見を柔軟に受け入れられるようになる
- 感情をコントロールし、衝動的な行動を抑止する
- 結果として人間関係のトラブルが減少し、安定して働き続ける力が身につく
■書籍『心のスポンジづくり練習帳』の特長と今後の展開
本書は、この特許取得プログラムのエッセンスを抽出し、誰でも実践できる形に再設計した書き込み式ワークブックです。
「謎解きストーリー」を軸に、町の人々や青い鳥との出会いを通じて、学習者自身が自然と自分の「思考のクセ」に気づき、「気づき → 変化 → 行動」へと進んでいける構成となっています。
元受刑者の社会復帰支援からスタートした本プログラムは、現在では、人間関係に悩む方、就労が続かない方、引きこもり・不登校の方など、さまざまな「生きづらさ」を抱える人に向けた教育手法として広く活用されています。さらには、企業における人材育成やマネジメントなど、幅広い「組織課題」を抱える現場にも導入され、広がりを見せています。
当社は本書の発行を通じて、本プログラムの考え方が社会に広がり、誰もが再挑戦できる社会づくりに貢献してまいります。
■書籍概要
書名：『心のスポンジづくり練習帳～ある館からの謎解き挑戦状～』
監修：一般社団法人ヒューマンハーバーそんとく塾
発行：株式会社学研ビジネスブレインズ
判型・頁数：B5判・100ページ
発行日：2026年7月1日
■株式会社学研ビジネスブレインズ
学研ホールディングスのグループ会社として、教育分野における社会人領域の中核を担う企業です。従業員一人ひとりの成長を組織の力へと変えるため、個別の研修から組織全体の戦略コンサルティングまで、あらゆる階層の人材課題に対応する総合的なソリューションを提供しています。
・代表取締役社長 ：宮田晃
・法人設立年月日 ：1995年3月28日（2022年10月1日商号変更）
・資本金 ：20,000,000円
・所在住所 ：〒141-0031 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・コーポレートサイト：https://gakken-bb.co.jp/
・事業内容 ：研修サービス事業
組織開発事業
コンサルティング事業
アセスメント事業（人材・組織アセスメント、社内試験支援サービス）
コンテンツ開発事業
外国人就労支援事業
研修内製化支援事業
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