【救急の日】パーソナルジムでの事故が「増加」傾向に…「かたぎり塾」が安全への取り組みを強化し、渋谷消防署より感謝状を受領。

【渋谷消防署より感謝状を受領】かたぎり塾、2025年にトレーナーへの救命講習を実施。

感謝状を手に記念撮影に応じる当社取締役佐藤（左）と渋谷消防署長（右）

パーソナルジム「かたぎり塾」を運営するcaname株式会社（本社：東京都渋谷区）は、2026年9月10日、2025年より実施しているCPR（心肺蘇生法）講習に関する取り組みを受け、渋谷消防署より感謝状を受領しました。
当日は渋谷消防署長をはじめ3名の方にご来訪いただき、感謝状の読み上げおよび贈呈が行われました。

感謝状贈呈の様子

消費者庁が、パーソナルトレーニングに関する事故情報の増加を報告
パーソナルトレーニングが一般に浸透し、身近な健康づくりの手段となる一方で、指導中の安全性確保が極めて重要な課題となっています。消費者庁は2026年8月6日、「パーソナルトレーニングでの事故に注意」とする注意喚起を公表し、業界全体への警鐘を鳴らしました。

消費者安全調査委員会のデータによれば、2019年から2025年までの7年間で、事故件数は14件から44件へと約3.1倍に急増しています。特に深刻なのは、事故による負傷者のうち約4割が1か月以上の治療を要しているという実態です。この数値は、トレーニング指導が単なる運動の補助に留まらず、一歩間違えれば重大な健康被害に直結するものであることを示しています。
※出典：消費者庁「パーソナルトレーニングでの事故に注意―ケガを防いで継続してトレーニングを行いましょう―」（2026年8月6日公表）

利用者拡大に伴う、プロのトレーナーとしての「責任」
健康志向の高まりやタイパを重視するトレンドにより、パーソナルジムは今や多くの人々にとって、生活の一部として欠かせない健康づくりの選択肢となりました。しかし、利用者の裾野が広がることは、同時に「指導者側に求められる資質」のハードルがかつてないほど高まっていることを意味します。

パーソナルジムが身近な存在となる今、お客さまの安全を最優先に考え、事故予防と緊急時対応に取り組むことは、私たちの重要な責任です。私たちは「運動の成果」を提供するだけでなく、「心から安心して通える環境」こそがジム運営の根幹であると考えます。今後も、安全管理のプロフェッショナルとして、業界の模範となる体制構築に取り組みます。

「安全を第一に」かたぎり塾が提供する、安心して取り組めるトレーニング環境
かたぎり塾では、お客さまの身体を直接お預かりする「パーソナルジム」という性質上、安全性の確保と万一の際の備えが極めて重要であると考えております。そのため、日頃から徹底した安全管理の研修を継続的に実施し、環境整備に努めています。さらに、緊急時の初動対応の質を高めるため、自発的に消防署と連携し、所属トレーナーを対象とした救急救命講習の受講を進めております。

今後も、安全に関する知識の習得や社内教育の拡充など、安全体制の更なる充実に継続的に取り組んでまいります。そして、お客さまに運動の成果を提供するだけでなく、心から安心してトレーニングを続けられる環境づくりを何よりも大切にしてまいります。

かたぎり塾直営マネジメント本部コメント
「パーソナルトレーニングは、お客さまの身体を直接お預かりする仕事です。日々のトレーニングを安全に行うことはもちろん、万一の際にどう行動するかまで含めて準備しておくことが大切だと考えています。今回の感謝状を励みに、これからも安心して通っていただける環境づくりを続けてまいります。」

かたぎり塾について

パーソナルトレーニングジムかたぎり塾は、2018年に1号店をオープンし「ボディマネジメントによって人々の生活を豊かにし、それらが生涯続くように小さな感動と拠り所を日々提供する」というミッションを実行するためにパーソナルジム運営をスタートしました。
かたぎり塾では、認定トレーナー資格を保有するパーソナルトレーナーがお客さまの指導にあたり、お客さまの体質・骨格・生活リズムや達成したい目標に合わせて、オーダーメイドのトレーニングメニューをご提供させていただいております。
公式サイト：https://katagirijuku.jp/

※ 2026年8月期_パーソナルジムにおける市場調査
調査機関：日本マーケティングリサーチ機構
調査期間：2026年8月13日～2026年8月28日
調査概要：主要7社を対象
競合選定条件：次の１.及び２.を満たすもの
１.「パーソナルジム」上位1-100（検索エンジン：Google、抽出日2026年06月01日）のうちコーポレートサイトがあるもの
２. パーソナルジムの利用経験者100名を対象としたアンケート結果にて、利用検討者率が5%以上のもの又は自由回答における利用検討者率5％以上のもの
調査手法：公開情報を基に累計データを比較・検証したものです。実際の数値とは異なる場合がございます。
備考：2026年8月時点/効果効能等や優位性を保証するものではございません。

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