長時間労働→低収入→人材不足の悪循環から脱却なるか?有名アニメ制作会社集結のPJ「アニメミライ」

有能なアニメーターが育ちにくい環境を打破すべく立ち上がった若手アニメーター育成事業「アニメミライ」。このプロジェクトには今回、ゴンゾ、トリガー、ZEXCS(ゼクサス)、マッドハウスといった、気鋭のアニメ制作会社が集結した。これによって、若手が育ちにくい負のスパイラルから脱却できるのか?マネジメントの中心人物に話を聞いた。

『アニメミライ2013』新宿バルト9ほかにて上映中 (C)千明孝一/株式会社ゴンゾ/文化庁 アニメミライ2013 (C)吉成 曜/株式会社トリガー/文化庁 アニメミライ2013 (C)吉原達矢・山口 優/有限会社ZEXCS/文化庁 アニメミライ2013 (C)立川 譲/株式会社マッドハウス/文化庁 アニメミライ2013

時代劇、SFアクション、魔法少女、サスペンス……。アニメーション制作会社のゴンゾ、トリガー、ZEXCS(ゼクシズ)、マッドハウスという日本を代表する4社が競演するプロジェクト「アニメミライ」。全国18館の劇場で3月2日より劇場公開されているこの作品群は、文化庁の若手アニメーター育成プロジェクトから生まれたものである。2010年度(当時の名称は「PROJECT A」)からはじまったこのプロジェクトにはどんな狙いがあるのか。プロジェクトの中心人物おふたりに話を伺った。

日本のアニメーションが抱える危機感からはじまったプロジェクト

――この「アニメミライ」のプロジェクトがはじまったきっかけはなんだったのでしょうか?

 

文化庁 主任芸術調査官(映画・映像担当) 文化部 芸術文化課 佐伯知紀さん

佐伯 もともとのはじまりをたどりますと映画分野の振興というところから振り返らないといけない。ただ、みなさんに一番わかりやすいきっかけは文化庁メディア芸術祭(※1997年より毎年実施)ですね。

メディア芸術祭は大変人気がありまして、2007年から国立新美術館で開催することで入場者数も増えました。そういうメディア芸術祭がフォローする分野も、文化庁としては大切にしていかなくてはいけない、と。そういう背景があって、4年前(2009年)の麻生政権末期に「国立メディア芸術総合センター」設立構想が立ち上がったんです。あれは大変話題になりましたよね。「国立マンガ喫茶をつくるのか」「アニメの殿堂をつくるのか」といった議論が起きて、結果として政権交代ののちに民主党政権下でなくなってしまったんです。でも、コンクリート(建築物)はダメだけど、「ヒューマン支援」と「ソフト支援」をはやろうということになりまして。

今回のアニメミライは、その「ヒューマン支援」の一環なんですね。「ヒューマン支援」は(今回のアニメミライのような)商業向け若手アニメーターの育成のみならず、アート系アニメーションでの支援もしておりまして。海外の若手アニメーターを日本に招へいしてアーティスト・イン・レジデンス(※日本に滞在して作品をつくること、「アニメーション・アーティスト・イン・レジデンス東京」)をしていただいくというような2本柱で進めているんです。

――整理すると「メディア芸術祭」による注目が高まるなか「国立メディア芸術総合センター構想」が民主党政権下でなくなり「ヒューマン支援」が残った。そこで商業系アニメーションとアート系アニメーションの人材育成を進めている。ということですね。

佐伯 そうです。ただし、商業系アニメーションの人材を育成するといっても、我々にそんなノウハウはない。何が一番有効かを考えたときに、当時新聞をにぎわせていたのが「商業系アニメーターの給料が安い」ということでした。「月3万円~」なんて報道もありました。その問題意識を持って活動している組織が日本アニメーター・演出協会(JAniCA)さんだったんです。ちょうどそのころにできた……といっていいですよね?

桶田 立ち上げ自体が2007年10月、法人化は2008年。東京大学でシンポジウムをしたのが2009年5月ですね。

佐伯 そうですね。あのころにJAniCAさんと接点ができたんです。文化庁は「進めたい」と思っても、その分野に精通するスタッフがいなければなかなか動かせない。問題意識を持っている業界の方から提案を受け検討するなかで動き出すものだと思っています。アニメーションの業界団体には、各プロダクションの経営者の方々が集う日本動画協会(AJA)さんもいらっしゃいましたし、JAniCAさんはどちらかというと現場のクリエイターさんの集まりでした。そしてJAniCAさんは、自分たちの後継者が育たなくなってしまうのではないかという危機感をお持ちだった。

文化庁とJAniCAさんがキャッチボールをしながらたどり着いた案が「アニメミライ(若手アニメーター育成プロジェクト)」の原案だったということです。要するに、危機感を感じていらっしゃる方と我々(文化庁)ができることを組み合わせていった。そういうことです。

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