2022年1月～5月の販売台数シェア1位はNECPC
国内における新型コロナウイルスの感染者数が落ち着きつつある中、人々のワークスタイルは完全オンラインから、オンラインとオフラインが混在したハイブリッドワークへと変化している。そのため、最新のノートPCにはいつでも、どこでも仕事ができるモバイル性能の高さが求められそうだ。全国の家電量販店・ネットショップのPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2022年1～5月の直近データにおける販売台数シェアトップはNECパーソナルコンピュータ（以下、NECPC）だった。
上位10機種のうち5機種が「LAVIE N15シリーズ」
全国の家電量販店・ネットショップのPOSデータを集計する「BCNランキング」（2022年1～5月）で、直近のノートPC市場を確認してみよう。円グラフにあるように、販売台数でシェアトップはNECPCの20.1％となり、上半期シェアトップの獲得に王手をかけた形。追う富士通クライアントコンピューティング（FCCL）が2位の19.7％、ASUSが3位の14.8％と続く。
NECPCは年間販売台数でシェアトップのベンダーを讃える「BCN AWARD 2022」（2021年1～12月の集計値）のノートPC部門も受賞しており、ノートPC市場での存在感の強さは健在である。
BCNランキングをさらに細かく分析し、機種別の販売台数シェアを見てみよう。上位10機種のうちNECPCのLAVIE N15が1位、2位を獲得。3位はアップルのMacBook Air Retinaディスプレイモデルだった。NECPCのLAVIE N15シリーズは、上位10機種のうち5機種が入るほどの売れ筋モデルであることがわかる。
直近のノートPC市場の動向について、オンラインメディアBCN＋R編集長の細田 立圭志氏は次のように分析する。「ノートPC市場は新型コロナ初期の頃の爆発的な需要が一巡し、前年を下回る状況が続いている。とはいえ、新型コロナが落ち着きつつある中、完全オンラインからオンラインとリアルが混在するハイブリッドワークに変化しつつある。実際、メーカーの製品発表会もオンラインとリアルの同時開催がスタンダードになっている。今後は、より軽量で頑丈なモバイルノートPCに注目が集まるだろう」。
高性能ノートPC（金額ベース）で早くもランクインした「LAVIE NEXTREME Carbon」
新型コロナ禍によりテレワークが強力に推進されたことに議論の余地はないだろう。今やリモートワークに欠かせないツールとなったノートPCは、完全リモートのときはとりあえず用意するという状況だった。しかし、ハイブリッドワークに移行する中、家や会社、移動中、ワークスペースなどさまざまな場所でノートPCを使うシーンが増える。より軽量で運びやすく、外出先でもバッテリがダウンしにくい、タフな高性能モデルが求められそうだ。
例えば、BCNランキングにはこんなデータもある。メモリ16GB以上の高性能ノートPCに絞った販売金額機種別シェアをみると、上位3機種のうちNECPCの「LAVIE NEXTREME Carbon」が1位と3位に入っている。2月に発売されたばかりのモデルが、早くも上位にランクインしていることがわかる。
LAVIE NEXTREME CarbonはA4用紙程度の大きさの14型ノートPCで、約883gという軽さ。製品名にもあるように、筐体にカーボン素材を採用しているため軽量さと堅牢性を兼ね備えている。具体的に堅牢性では、面耐圧150kgf、76cmからの落下試験に加え、米国防総省の最新物資調達規格「MIL-STD 810H準拠」の耐久テストをクリアしている。
また、1位と3位のXC750/DAシリーズは、CPUに第11世代インテル Core i7プロセッサーを採用し、内蔵グラフィックスで動画編集など重い作業でも快適にこなせるインテル Evoプラットフォームに準拠する。LAVIE NEXTREME Carbonでインテル Evoプラットフォームに対応しているのは、XC950/DAGとXC750/DAシリーズ。そのうちのXC750/DAシリーズが、高性能ノートPCの売れ筋モデルに入っているというわけだ。
もちろん、ハイブリッドワークの環境では情報漏洩を防ぐ機能も欠かせない。LAVIE NEXTREME Carbonでは、ユーザー以外の視線を検知してのぞき見をアラートで知らせてくれる「プライバシーアラート」や、離席すると自動で画面ロックやディスプレイオフになる「スマートロック」などが搭載されている。
今後、ハイブリッドワークが増えそうだと思って新しいノートPCを選ぶなら、快適な操作性やバッテリの持ちに加え、軽さや堅牢性、セキュリティ機能は外せない要素と言えるだろう。
＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計しているPOSデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。
