増設やPCを自作する際に必要なメモリ市場では、デスクトップPC用メモリが6割強を占める。そのデスクトップPC用のメモリでは大容量化が緩やかに進行していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。
デスクトップPC用メモリの容量別販売数量構成比を算出したところ、ボリュームゾーンは16GBだった。しかし、2021年7月の構成比は51.6％だったが48.8％まで漸減している。また、16GB未満もこの一年で22.1％から15.3％へと約7ポイント減少している。一方、増加しているのは32GBで、21年7月に23.5％だった構成比が22年の3月に3割を超え、翌4月に33.2％とピークに達した後、3割台を維持している。
この大容量化の進行について調べてみると、1GBあたりの単価（GB単価）が少なからず影響していることが分かった。次にこの一年間の平均容量とGB単価の動きを追っていく。
まず平均容量は、21年7月から11月まで19GB台で推移。12月に20GBを超えた後、22年4月からは21GB台と月を追うごとに大容量化していることが明らかとなった。また、GB単価は21年7月の582.4円から6か月で100円超下落、その後上昇に転じ500円台に戻すも、6月以降は再び下げ基調とほぼ6か月のサイクルで上下動を繰り返していた。
デスクトップPC用のメモリ市場では、DDR4よりもデータの転送速度が向上したDDR5の構成比が増えつつあり、22年7月には1割目前まで迫った。今後DDR5に対応するマザーボードのラインアップ拡充とともに、DDR5の販売数量が増加するのは確実だ。しかしDDR5の製品はまだ高価であるため、単価の変動が販売数量の増減に影響を与えるだろう。
＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。
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