～買い物・調理・食事・片づけの４場面で、身近な食生活からはじめるエコ活動～
東京ガス都市生活研究所（以下、「同研究所」）は、エコ・クッキング(*1)の取り組み開始30周年を記念し、環境のことを考えて、買い物・調理・食事・片づけの4場面ごとに、できることから取り入れられるエコ・クッキングのポイントをまとめた「エコ・クッキングまるわかりBOOK」（以下、「本冊子」）を本日ホームページで公開しました。
本冊子のダウンロードはこちら
環境省が公表している「日本のNDC」(＊2)では、2050年カーボンニュートラルと2030年代以降に向けた野心的な温室効果ガス削減目標が示されており、家庭部門でも日常の省エネ・省資源の徹底が求められています。また、消費者庁・農林水産省・環境省が進める「食品ロスの削減の推進に関する法律」(*3)の基本方針では、消費者に対して、食材を使い切ることや、食べきれる量を作ることを求めており、家庭における食品ロス削減は重要な課題となっています。
このような社会課題の解決に向けた取り組みのひとつが、エコ・クッキングです。エコ・クッキングとは、環境のことを考えて、日々の食生活の中で実践できることから工夫を取り入れ、 CO2排出量や食品ロス削減に繋げるという考え方に基づく取り組みです。同研究所の検証では、買い物・調理・食事・片づけの４場面でエコ・クッキングを取り入れることで、エネルギー使用量や生ごみ量、水の使用量を減らし、家庭のCO2排出量を約50％削減できることが確認されています(*4)。また、同研究所の最新の調査では、「日々の食生活の中で取り入れられる環境に配慮した工夫を具体的に知りたい」というニーズが高いこともわかりました。
こうした背景を踏まえ、同研究所は、これまでの検証で得られたエコ・クッキングに関する知見と30周年を記念して開発したレシピなどを、東京家政大学の監修のもと本冊子にまとめました。本冊子では、おいしく食べるための工夫とともに、エコ・クッキング実践のポイントを紹介しており、できることから取り入れて、家庭での行動変容につなげることを目的としています。
東京ガスグループは、本年10月に創立140周年を迎えました。東京を越え、ガスを越え、未来を先取りする企業として次世代の社会を支え続けていきます。
【参考：エコ・クッキングに関する最新の調査結果概要】
同研究所が1都3県在住の男女1,200名に調査(*5)を行ったところ、食に関わる4場面の中で、「環境を意識して行っていることがある」人は約4割と半分以下である一方、「環境によい工夫を知りたい」人は約5割、「お金や手間がかからない、環境によい工夫を取り入れたい」人は約6割にのぼり、具体的な方法へのニーズがあることがわかりました。
【参考：30周年記念イベントを開催 当日の様子と参加者の声】
■30周年記念イベントの様子
本冊子の公開に先立ち、12月20日（土）にがすてなーに（東京ガス企業館）にて30周年記念イベント「エコ・クッキングdeアフタヌーンティー」を開催しました。
はじめに、同研究所 所長の三神彩子氏が、本冊子で紹介しているエコ・クッキングのポイントを説明し、続いて、東京家政大学 栄養学部 准教授 赤石記子氏が、本冊子に掲載した30周年記念レシピの特徴と調理方法を紹介しました。
エコ・クッキングについて説明を受ける様子
完成したアフタヌーンティーを試食する様子
キャロットシナモンケーキやお手軽オープンサンド、グリルdeキッシュ、アップルクランブル、紅茶のスコーン、簡単ティラミスなど、エコ・クッキングの工夫を取り入れたアフタヌーンティーメニューを調理・試食しながら、参加者一人ひとりが「30周年をお祝いしたいこと」を発表し、和やかな雰囲気の中で歓談を楽しみつつ、30周年の節目を参加者全員で祝いました。
■体験イベント参加者のコメント
参加者からは、「少しのことでも気をつけながら料理することが地球のためにもなるのだなと勉強になった」「料理を行う前の材料調達の段階からエコ・クッキングを取り入れられることに気付くことができた」などの声が寄せられ、エコ・クッキングを自分ごととして捉え、日々の食生活の中で具体的な行動を見直したいという意識の高まりがうかがえました。
＜東京ガス都市生活研究所について＞東京ガス都市生活研究所は、1986年7月に設立されました。
社会の変化や都市に暮らす生活者についての多面的な調査・分析をもとに、将来のライフスタイルやニーズを予測し、生活者のより良い暮らしのためのさまざまな提言を行っています。
＊１：エコ・クッキングは、東京ガス株式会社の登録商標です
＊２：日本のＮＤＣ（国が決定する貢献）の詳細はこちら
＊３：食品ロスの削減の推進に関する法律の詳細はこちら
＊４：日本家庭科教育学会誌 「家庭科教職履修生に対してのエコ・クッキングの教育効果」（2007年）
＊５：調査時期：2025年10月、調査方法-インターネット調査
調査対象：一都三県在住20代以上の男女1,200名
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