BCN総研のサイト
BCNの社内シンクタンクであるBCN総研は3月9日、テレビ、PC、デジタルカメラ、スマートフォン（スマホ）の2026年の販売数を予測した「2026年販売予測」を発売した。価格は各アイテム5万5000円。BCN総研サイトの問い合わせフォームで受け付けている。
全国の主要家電量販店の販売データを集計する「BCNランキング」から予測
厚生労働省が発表している実質賃金の前年比は大きく上昇していない一方、総務省が公表している消費者物価指数は23年以降上昇が続いている。物価高騰と円安の影響から、日本銀行の生活意識調査でも消費者の消費マインドの冷え込みが確認できる。
このような状況の中、BCN総研の「2026年販売予測」は主要デジタル家電（テレビ、PC、デジタルカメラ、スマホ）の26年の販売数を予測するもの。昨年の「2025年販売予測」から新たにスマホが加わり、計4アイテムとなった。各アイテムのページ数は18ページ。
中国ベンダーによる市場再編やEOSの反動減でどうなる？
デジタル家電市場では、国内ベンダーが事実上中国ベンダーにテレビ事業を売却する動きや、PC市場ではWindows 10のサポート終了（EOS）に伴う反動減が懸念されている。一方で、デジタルカメラ市場ではコンパクトデジカメの新たな動きがあり、スマホは販売好調が続いている。果たして4アイテムの26年の販売数はどうなるのか？
BCNは全国20社、2350店舗（25年12月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データの提供を受け、「BCNランキング」として事業を展開している。
「2026年販売予測」では、21～25年のBCNランキングを基に、メーカー別・チャネル別（リアル店舗とネット販売数・販売額の構成比推移）・サイズ別などを詳細に分析し、コンシューマ市場とビジネス市場双方の販売数を予測。各アイテムにおける市場トレンドも解説する。
BCN総研は、BCNの創業（1981年）以来蓄積してきた知識や知見を生かし、変化しつづけるデジタル家電市場の次の潮流を見据え、情報発信を行う社内シンクタンクである。
BCN総研のアナリストは「本予測の作成目的は、生産・販売計画や販促計画策定時の参考にしていただくことです。市場環境が厳しい中、本予測が何らかのヒントやアイデアにつながり、業界の発展と利益貢献に寄与できれば幸いです」とコメントしている。
