約9割が将来的な病気のリスクの未病段階での把握・対策を重視するも、検査の壁として挙がったのは「費用の高さ」と「時間のなさ」
PMGグループ（株式会社PMGホールディングス、ピーエムジー株式会社、株式会社PMG Partners、株式会社PMG Logistics、株式会社PMG MA Partners）は、健康経営推進の一環として、腸内細菌叢検査・分析サービス「健腸ナビ」（運営会社：シンバイオシス・ソリューションズ株式会社）を導入したことをお知らせします。
本取り組みは、社員が病気になる前の「未病」の段階でリスクを把握し、日常生活の中で健康を維持・改善できる仕組みづくりを目的としています。
近年、従業員の健康管理を経営戦略として捉える「健康経営」が注目されています。
特に、成長意欲の高い若年層にとって、長く第一線で活躍し続けるための「健康」は、スキルや経験と並ぶ重要な資産です。
今回の調査では、若手人材が長期的な活躍に向けて「心身の健康」をいかに重視しているか、そして詳細な検査に踏み切れない理由や企業支援の実態を明らかにしました。
その結果から見えてきたのは、個人の自己責任として片付けられがちな健康管理の裏にある、費用や時間といった個人の努力だけでは越えられない壁です。
優秀な働き手が将来の健康不安を抱えず、心身ともに健やかで長く活躍できる環境を作るために、企業には何が求められているのでしょうか。
調査概要：「健康経営への取り組みが若手人材の就業意向に与える影響」に関する調査
【調査期間】2026年2月26日（木）～2026年2月27日（金）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1,007人
【調査対象】調査回答時にキャリアアップするために転職意欲がある20～30代前半のビジネスパーソンと回答したモニター
【調査元】ピーエムジー株式会社（https://p-m-g.tokyo/）
【モニター提供元】サクリサ
■上昇志向が高い若手人材は「健康」を重視している！
はじめに、「仕事でのパフォーマンス向上のために、意識して行っている習慣や自己投資はあるか」と尋ねたところ、『定期的な運動・トレーニング（40.7％）』と回答した方が最も多く、『メンタルケア・ストレス発散（40.2％）』『定期的な健康診断・検査（人間ドックなど）（30.3％）』となりました。
「定期的な運動」「メンタルケア」「定期的な健康診断」が上位を占めており、「ビジネススキルの学習」を上回る結果となりました。
変化の激しい現代のビジネス環境において、継続して成果を出すためには、まず土台となる体力の維持やメンタルケアが不可欠であるという認識が、若手人材の間で定着していることがうかがえます。
では、長期的な視点で見た場合、40代・50代になっても活躍し続けるにはどのような要素が不可欠だと思うのでしょうか。
「あなたが思い描くキャリアプランを実現し、40代・50代になっても活躍し続けるために必要なこと」について尋ねたところ、『健康な心身（46.7％）』と回答した方が最も多く、『新しい知識や技術を学び続ける意欲（39.3％）』『変化に対応できる柔軟な思考力（35.3％）』となりました。
将来を見据えた視点でも「健康な心身」が最多になりました。
また、専門スキル・実績の蓄積よりも、「新しい学びへの意欲」や「柔軟な思考力」など、変化に適応する力が重視されていることがわかります。
長期的な活躍のために健康が不可欠であるという認識のもと、将来の病気に対する予防意識はどの程度高まっているのでしょうか。
「仕事で成果を出し続けるために、将来的な病気のリスクを未病段階で把握し、対策することは重要だと思うか」と尋ねたところ、約9割が『非常に重要だと思う（44.0％）』『ある程度重要だと思う（48.9％）』と回答しました。
大多数が、病気になってから対処するのではなく、未病の段階で対策をすることが重要だと考えているようです。
成果を出し続けるために、予期せぬ体調不良によるパフォーマンスの低下などを防ぐこと意識していることがうかがえます。
■若手人材が検査をためらう理由とは？「費用が高い」「時間がない」が上位に
未病段階での対策の重要性は広く認識されていますが、実際に詳細な検査を受けるにはどのような壁が存在するのでしょうか。
「将来のために検査を受ける（人間ドックや詳細な検査）ことに対して、ハードルだと感じていること」について尋ねたところ、『費用が高い（43.3％）』と回答した方が最も多く、『検査に行く時間がない（36.5％）』『手続きが面倒（35.0％）』となりました。
未病対策への意欲は高いものの、金銭面が特に検査のハードルとなっている現実が浮き彫りになっています。
また、多忙であることや手続きの手間も、後回しにしてしまう要因なようです。
そのような中、現在の勤務先では健康増進や疾病予防に関してどのようなサポートがあるのでしょうか。
「現在の勤務先では、従業員の健康増進や疾病予防に関してどのような取り組みが行われているか」と尋ねたところ、『定期健康診断以外の追加的な検診や検査費用補助（29.4％）』と回答した方が最も多く、『健康相談窓口や産業医・保健師による相談体制（24.5％）』『運動機会の提供（フィットネスジム補助、社内イベント、運動プログラムなど）（24.2％）』となりました。
将来のために検査を受けることのハードルとなっていた「費用」に対する「補助」が最も行われている結果となりました。
しかし、いずれの回答も3割を下回っていることから、従業員が実感できるレベルで十分な支援が行き届いているとはいい難い状況です。
■若手人材が従業員を「資産」として大切にしている企業であると判断する基準とは？
では、実際に転職先を検討する際、どのような条件を重視しているのでしょうか。
「転職先の企業を選ぶ際に重視する要素」について尋ねたところ、『給与・賞与・退職金などの報酬（53.2％）』と回答した方が最も多く、『福利厚生制度（住宅手当、家族手当、育児・介護支援など）（42.9％）』『ワークライフバランスがとりやすい（柔軟な勤務時間・リモートワークなど）（37.5％）』となりました。
「報酬」「福利厚生」「ワークライフバランス」といった労働条件に直結する項目が上位を占めました。
しかし、『健康経営への取り組み（従業員の健康維持・病気予防に関する施策）』も約3割となり、企業が従業員の健康をどうサポートしているかを、自身の生活を守りキャリアを築くための指標として評価し始めている様子がうかがえます。
企業選びにおいて健康経営が一定の注目を集める中、具体的にどのような対応が「従業員を大切にしている」という実感につながるのでしょうか。
「企業に対して、従業員を資産（財産）として大切にしていると判断する基準」について尋ねたところ、『福利厚生の多様さ（51.7％）』と回答した方が最も多く、『給与水準や賞与の高さ（50.4％）』『従業員の健康維持・病気予防への具体的な投資（検査費用の負担など）（40.1％）』となりました。
「福利厚生」「報酬」に次いで、健康維持・病気予防への「具体的な投資」が約4割となり、検査費用の負担など実効性のあるサポートが重視されていることを示しています。
検査を受けるハードルとなっている「時間と費用の壁」を企業が率先して取り払う姿勢こそが、従業員に対する誠意と受け止められていると考えられます。
では、「健康経営」に取り組む企業に対して、どのようなイメージを抱いているのでしょうか。
「『健康経営』に積極的に取り組む企業に対して、どのようなイメージがあるか」と尋ねたところ、『従業員を長期的に育成し、大切にしようとする姿勢がある（45.2％）』と回答した方が最も多く、『優秀な人材を確保し、離職を防ぎたいと考えている（33.0％）』『従業員の生産性向上やエンゲージメント向上を重視している（30.1％）』となりました。
健康経営への取り組みは、「長期的な人材育成」や「人材定着」といった企業戦略と結びついて肯定的に評価されています。
従業員の健康を守ることは、企業の持続的な成長に対する本気度を示す対策と認識されていることがうかがえます。
■約8割が健康経営に取り組む企業での就業をキャリア形成において重要視
健康経営に取り組む企業に対する良好なイメージが明らかになりましたが、それらは自身のキャリア形成にどの程度直結しているのでしょうか。
「健康経営に取り組む企業で働くことは、あなたの長期的なキャリア形成においてどの程度重要だと思うか」と尋ねたところ、約8割が『非常に重要だと思う（31.1％）』『ある程度重要だと思う（52.7％）』と回答しました。
多くの方が、健康経営に取り組む企業で働くことを自身のキャリア形成において重要視しています。
自身の資本である健康を損なうリスクを低減し、安定して働き続けられる環境を選ぶことは、不確実な時代を生き抜くための合理的なキャリア戦略として位置づけられているといえるでしょう。
最後に、「企業が『健康経営』の一環として導入しているもので、どのような取り組みに魅力を感じるか」と尋ねたところ、『定期健康診断の充実化（人間ドックやより詳細な検査の費用補助など）（49.3％）』と回答した方が最も多く、『専門家（医師・保健師・栄養士など）による健康相談・メンタルヘルス相談（33.1％）』『ワークライフバランスを重視した働き方（柔軟な勤務時間・リモートワークなど）（28.8％）』となりました。
約半数が「詳細な検査の費用補助」を求めており、健康相談やメンタルヘルス対応のニーズも高いことがわかります。
抽象的な健康増進プログラムよりも、金銭的負担の軽減や専門家に相談しやすい環境づくりといった、直接的で実用的なサポートが求められているようです。
■まとめ：若手人材が求める「健康への投資」が採用と定着の鍵を握る
今回の調査で、キャリアアップに意欲的な20～30代の若手ビジネスパーソンが、自身のキャリアを見据える上で「心身の健康」をいかに意識しているかが明らかになりました。
日々の業務で成果を出し、長期にわたって第一線で活躍し続けるための土台として、専門的な知識や実績以上に健康が不可欠であるという認識が定着しています。
病気のリスクを未病段階で把握し対策することを約9割が重要視しており、自身の身体を守ることが、変化の激しい時代を生き抜くための課題となっていることがうかがえます。
しかし、その高い意識とは裏腹に、詳細な検査の受診には費用や時間といった現実的な壁が存在し、現在の勤務先の従業員の健康増進や疾病予防に関する取り組みも十分とはいえない現状が浮き彫りになりました。
このような背景から、転職先を選ぶ基準にも変化の兆しが見て取れます。
給与や働きやすさに加えて、従業員の健康維持にどれだけ具体的な投資を行っているかが、転職先の企業を選ぶ指標として意識され始めているようです。
実際に、検査費用の補助といった実効性のある取り組みを行う企業に対しては、「人材を長期的に育て、大切にする姿勢がある」という好意的な評価が寄せられています。
企業が優秀な人材を確保し、長く定着してもらうためには、健康管理を組織全体で支える姿勢を示すことが不可欠です。
理念を掲げるだけでなく、費用負担の軽減や相談しやすい環境づくりといった「目に見える支援」を提供できるかどうかが、企業の採用力を大きく左右すると考えられます。
忙しくて詳細な検査に行く時間がとれない…そんなあなた健康不安に寄り添い、対策する「健腸ナビ」
今回、「健康経営への取り組みが若手人材の就業意向に与える影響」に関する調査を実施したピーエムジー株式会社は、「健腸ナビ」を導入しました。
今回の調査では、今後の活躍を目指す若手人材の多くが、病気のリスクを未病段階で把握し対策することは重要だと意識しながらも、「詳細な検査は費用が高い」「検査に行く時間がない」といった理由から具体的な行動につながりにくい実態が明らかになりました。
そして、対策の重要性を痛感していても検査を受ける環境を整えられず、結果として将来の病気リスクを「先送り」にしながら働き続けている状況がうかがえます。
PMGグループが導入した「健腸ナビ」は、自宅で完結し、健康診断や人間ドックのように時間を確保する必要なく、自身の健康リスクを把握できる腸内細菌叢検査・分析サービスです。
通院や長時間の拘束を伴わず、検査キットによる簡単なサンプル採取で、腸内環境から将来的な疾病リスクを可視化し、「未病（病気になる前）」の段階からセルフケアやリスク把握をサポートします。
■「健腸ナビ」とは
「健腸ナビ」は、シンバイオシス・ソリューションズ株式会社が開発した、日本発・世界初の特許技術による腸内細菌叢検査・分析サービスです。
特許取得の疾病リスク推定モデルにより、腸内細菌叢の状態やバランスを分析し、将来的な疾病リスクを可視化します。
■サービスの特徴
・検査キットによる簡単なサンプル採取
・腸内環境から男性31項目・女性34項目の疾病リスクを提示
１.男女共通疾患
潰瘍性大腸炎／過敏性腸症候群／大腸がん／逆流性食道炎／胃潰瘍／胃炎／慢性腎臓病・慢性腎不全／便秘症／2型糖尿病／高血圧症／脳梗塞／不整脈／狭心症／喘息／アトピー性皮膚炎／花粉症／関節リウマチ／関節痛／うつ病／MCI（軽度認知障害）／認知症／肥満症
２.男性疾患
痔／肝臓病／心筋梗塞／前立腺がん／前立腺肥大症／脊柱管狭窄症／痛風／睡眠時無呼吸症候群／緑内障
３.女性疾患
乳がん／子宮筋腫／子宮内膜症／月経前症候群（PMS）／月経異常／女性不妊症／女性更年期症候群／甲状腺がん／バセドウ病／橋本病／骨粗鬆症／片頭痛・頭痛
・各リスク対策に適したおすすめ食品を提案
・日常生活で取り入れやすく、未病段階から病気の改善を支援
PMGグループでは、この検査結果を活用し、社員が自ら生活習慣を見直しやすい環境づくりを進めています。
■「健腸ナビ」導入の思い
PMGグループは、「病気になってから治療するのではなく、病気にならない体をつくることこそが健康の本質である」と考えています。
腸を整えることは免疫、睡眠、集中力などへ好影響を与え、仕事のパフォーマンス向上に直結します。
今回導入した「健腸ナビ」は、腸内細菌の状態から将来の疾病リスクを可視化できる「未病段階での病気対策」です。
検査結果に基づき、一人ひとりに合った改善食品が提示されるため、日々の食事から具体的なリスク低減を図れます。社員が自らの健康と向き合い、長期的に活躍できる組織づくりを目指しています。
【ピーエムジー株式会社について】
本社所在地：東京都新宿区西新宿2丁目4番1号 新宿NSビル25F
代表取締役：佐藤 貢
事業内容：
・財務支援（売掛金早期資金化（ファクタリング）／財務コンサルティング／金融機関対策支援／税金・社会保険料等猶予アドバイス／助成金・補助金紹介／各種資金調達支援）
・本業支援（販路拡大・協業支援／税理士マッチング／経費削減／組織づくり）
URL：https://p-m-g.tokyo/
【本件に関するお問合せ先】
ピーエムジー株式会社
TEL：0120-901-680（8:00～20:00）
お問合せURL：https://p-m-g.tokyo/contact
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