ほぼ4年分の授業料で大学院まで修了できる特待生制度「次世代リーダー養成・5カ年特待生」を新設

～学校推薦型選抜（指定校）の受験で入学金・初年度授業料（合計95万円）が免除され、学部3年＋大学院2年の計5年間でMBA取得が可能に～

嘉悦大学（東京都小平市／学長：真田幸光）は、2027年度入試（2027年4月入学）より、学部を3年で早期卒業し、大学院修士課程2年を合わせた計5年間でMBA（経営学修士）取得を目指し、ほぼ4年分の授業料で修了できる「次世代リーダー養成・5カ年特待生」制度を新設いたしました。
本制度の対象は、学校推薦型選抜（指定校）1・2期での受験生としており、高校での日頃の努力を評価し、将来のビジネスリーダーとしての可能性を秘めた優秀な人材を早期から支援いたします。
特待生となると、入学金と初年度授業料の合計95万円が免除され、ほぼ4年分の授業料で大学院まで修了できます。経済的・時間的負担を大幅に軽減しながら、これからの時代を牽引する次世代リーダーを目指す学生を強力にバックアップする制度となっています。
また、大学院では、税理士試験科目の一部免除制度にも対応しており、税理士を目指す方にも適した学びの環境が整っています。

■新設の背景と概要

嘉悦大学は、今や世界基準になりつつあり、文部科学省が推進する「学士・修士5年一貫教育」を導入しております。

急速に変化するビジネス社会において、高度な経営知識（MBA）や専門資格を持つ若手人材の需要はますます高まっています。しかし、大学院進学には追加の学費や歳月というハードルが存在するのも事実です。そこで嘉悦大学では、意欲と能力のある学生が、時間的・経済的負担を感じることなく最速でキャリアを築けるよう、本制度を立ち上げました。

【次世代リーダー養成・5カ年特待生】
本学の経営経済学部を早期卒業（＊）3年と大学院修士課程2年の合計5年間でMBAの取得を目指す方を対象とした制度です。学校推薦型選抜（指定校）1・2期での受験生を対象としており、出願時に申請書を提出することにより、「次世代リーダー養成・5カ年特待生」への申請が可能となります。
本制度での入学が決まった場合、入学金と初年度授業料が免除となり、ほぼ4年分の授業料で、学士・修士の学位取得を目指すことができます。また、入学後の成績により、学部3年間の学費免除が継続可能となります。

＊早期卒業には適格認定があり、成績の条件もあります。

【概要】
免除額
　入学金（150,000円）と初年度授業料（800,000円）の合計950,000円

対象入試
学校推薦型選抜（指定校）1・2期
※出願時に申請書の提出が必要です。

選考方法
・志望理由書
・面接
・口頭試問
・推薦書、調査書（参考）
上記に加え、「次世代リーダー養成・5カ年特待生」の選考は、出願時に提出した申請書の内容を参考に入学者選抜の成績により選考を行います。

入試スケジュール

詳細ページ
https://www.kaetsu.ac.jp/admission/faculty/scholarship.html#content03

■嘉悦大学・大学院について

嘉悦大学の前身は、創立者である嘉悦孝により、1903年（明治36年）に日本初の女子を対象とした商業学校として設立された「私立女子商業学校」に遡ります。以来、120余年に渡り、嘉悦学園は時代に先駆けた実学教育を展開。日本初の女性公認会計士をはじめとする有為の人材を多数輩出してきた歴史ある大学です。

大学院は2010年に創設され、昨年15周年を迎えました。本大学院はビジネススクールとして、「リスキリング（新技能習得）」「リスタート（再出発）」「リバイタライズ（地域再活性化）」の3つの「R」を掲げ、社会人のキャリアアップを多角的に支援しています。「経営戦略」「公共政策」「基礎管理」の3つの領域で多彩な科目群を設置し、講義形式による『理論知』と、企業経営者による現場のライブケースを題材としたケースメソッドを取り入れた『実践知』を融合させるカリキュラムを展開。不確実な時代を勝ち抜くための思考力、課題解決能力、戦略的思考力を養うとともに、ビジネス現場で直面する課題解決のための実践知を修得します。
修士修了後には博士後期課程進学も視野に入れた研究プログラムに加え、より広い層に学んでいただける実践プログラムも設置し、MBA取得を目指せるビジネススクールとして社会人の学びをサポートしています。
本学大学院の講師陣には、地域経済や国際金融に深い知見を持つ真田幸光教授をはじめ、金融庁、金融機関、監査法人、ベンチャーキャピタル等での豊富な実務経験のある冨田尚子教授、元財務官僚で各種メディアでも活躍されている高橋洋一教授、大手広告会社での長年のキャリアを持つ國田圭作教授など、各分野の第一線で活躍してきた教授たちが、理論と実務を結びつけた実践的な知識を提供します。
また、国税庁からの出向教員らによる税理士試験科目免除に対応した論文指導で高度な専門知識が修得でき、税務・会計のスペシャリストとしての道を拓きます。