5教科の底上げと実戦的なアウトプット演習で学校選択問題などの難問を突破
株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社学研スタディエ（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：亀谷眞宏）は、運営する「進学塾サインワン」において、高校受験を控える中学3年生を対象としたオンライン授業「中3DZ講座」を2026年9月5日（土）より順次開講いたします。本講座は、塾生だけでなく一般外部生の方もお申し込みいただけます。
■開催に至る背景
埼玉県内の公立高校入試において学校選択問題を採用する難関校や、難関私立高校を目指すためには、5教科全体の底上げを図るとともに、難問に立ち向かう高い応用力が求められます。また、入試本番で確実に得点するためには、夏までにインプットした知識を、自らの力で「アウトプット」する実戦的な演習が不可欠です。
このような入試の特性を踏まえ、生徒一人ひとりの志望校や目標偏差値に応じた最短ルートで得点力を高め、難関校合格を後押しするため、自宅から受講できるオンライン特訓講座をご提供することといたしました。なお、本講座の名称である「DZ」には、「D（どうしても）Z（絶対に）志望校に合格したい」という生徒たちの強い想いに応え、第一志望校合格まで全力で伴走するという強い決意が込められています。
■「中3DZ講座」の特徴
１.時期に合わせた段階的な指導カリキュラム
9月から11月は北辰テストの偏差値向上を目標とした5教科の対策を実施し、12月からは志望校（公立第一志望・私立第一志望）に応じた実戦的な入試対策へと移行します。入試本番を意識した過去問演習などを通じ、効率よく学習を進めることが可能です。
２.目標点数別の戦略的なクラス編成
目標とする偏差値や点数（公立御三家・難関私立志望者向けのαクラス、公立学校選択問題実施校・私立志望者向けのβクラス）に応じて、教科ごとに受講クラスを選択いただけます。やみくもに問題演習をするのではなく、目標への最短ルートを戦略的に指導します。
３.双方向オンラインによる実戦力・得点力の養成
本講座はWeb会議システム「Zoom」を用いたオンライン形式で実施します。通常授業や季節講習会とつながりを持たせた高品質な指導により、蓄えてきた知識をテストや入試本番での確実な「アウトプット力（得点力）」へと高めていきます。
■講座の概要
・対象：中学3年生
・実施形式：オンライン（Zoom）指導
・指導科目：国語・数学・英語・理科・社会
・日程：2026年9月5日（土）より順次開講（翌年2月まで）
・受講料（月額）：14,850円（税込・教材費・諸経費込み）
※12月以降、私立第一志望者向けに2教科（数学・英語）のみを受講する場合は
月額9,000円（税込・教材費・諸経費込み）となります。
・申し込み締切日：2026年8月29日（土）
■お申し込み・お問い合わせはこちら
▼「中3DZ講座」のお申し込みはこちら（専用フォーム）
https://form.run/@3dztopgoukaku
▼お電話でのお問い合わせ（進学塾サインワン本部）
フリーダイヤル：0120-385-314 （受付時間：日・祝日を除く 10:00～18:00 ※土曜不定休）
■株式会社学研スタディエ（Gakken Study et Co., Ltd.）
学研スタディエは、「すべての人が心ゆたかに生きることを願い、今日の感動・満足・安心と、明日への夢・希望を提供します」のグループ理念のもと、国内外学習塾事業を通じて社会に貢献することを目指しています。
代表者：代表取締役社長 亀谷 眞宏
本社所在地：〒337-0051 埼玉県さいたま市見沼区東大宮5丁目32-10
Webサイト：https://www.gakken-studyet.com/company/?msclkid=3be6e783ab1b11ec9170e032766be0dd
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,991億円、連結子会社：82社（2025年9月期）
東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
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