平時はコインランドリー、災害時は地域の支援拠点へ「災害対応型ランドリー」が全国300店舗を突破

8月に石川・愛媛・長野へ4店舗を新規オープン、ブルースカイランドリーは全国419店舗に

株式会社ジーアイビー（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役：鈴木衛）が展開するコインランドリー「ブルースカイランドリー」は、2026年8月に石川県・愛媛県・長野県へ計4店舗を新規オープンいたします。

今回オープンする4店舗はいずれも、災害時に炊き出し支援や電力供給、一時避難などに活用できる設備を備えた「災害対応型ランドリー」です。これにより、ブルースカイランドリーは2026年8月末時点で全国419店舗、そのうち災害対応型ランドリーは303店舗となり、全国300店舗を突破します。

ブルースカイランドリーでは、平時は地域の暮らしを支えるコインランドリーとして営業しながら、万が一の災害時には地域の支援拠点として活用できる店舗づくりを進めています。設備を整えるだけでなく、自治体や地域団体との災害協定の締結、防災訓練などを通じ、地域の皆さまに設備の存在や使い方を知っていただき、災害時に実際に活用できる体制づくりにも取り組んでいます。

■災害対応型ランドリーが全国300店舗を突破

ブルースカイランドリーの災害対応型ランドリーは、2026年8月末時点で全国303店舗となります。

災害対応型ランドリーには、約3日分のLPガスを貯槽できる設備やポータブル発電機、災害用煮釜、ガスコンロなどを備えています。
災害時には、主に以下の3つの役割を担うことを想定しています。
炊き出し支援
災害用煮釜やガスコンロを活用し、温かい食事の提供に利用できます。
※食材や食器類は、常備しておりませんので、各自有志による持ち寄りとなります。
電力供給
ポータブル発電機を使用し、簡易家電や携帯電話などへの電力供給が可能です。
一時避難・地域支援
平時はコインランドリーとして営業し、災害時には地域の支援拠点や一時避難場所として活用できます。

災害対応型ランドリーの仕組み

■きっかけは2019年の台風15号による大規模停電

災害対応型ランドリーが誕生するきっかけとなったのは、2019年の台風15号でした。

千葉県を中心に大規模な停電が発生し、長期間にわたり家庭の洗濯機が使用できない状況が続く中、千葉県内のブルースカイランドリーには、近隣だけでなく遠方の停電地域からも多くの方が洗濯のために来店しました。

店舗周辺では「ランドリー渋滞」が起こるほど多くのお客様が集まり、この経験をきっかけに、「災害時にコインランドリーが地域住民の支援拠点になれないか」と社内で協議を重ねました。
その後、停電やライフライン停止時にも地域を支えられる機能を備えた「災害対応型ランドリー」が誕生しました。

■「備える」だけでなく、災害時に「使える」体制へ

災害対応設備は、設置するだけでは十分ではありません。
ブルースカイランドリーでは、災害時に地域が迅速に動ける体制を平時から構築するため、店舗所在地の自治体や店舗周辺の地域団体との災害協定締結を進めています。

2026年8月時点で、全国63の自治体・地域団体と災害協定を締結しています。
協定では、災害キットの貸し出しだけでなく、地域住民への周知、防災訓練の実施を通じて、防災意識の向上などにも取り組んでいます。
また、地域住民や消防団、店舗敷地内の企業・施設関係者などと連携し、災害対応設備の設置・接続や炊き出しなど、実際の災害を想定した防災訓練を実施しています。

災害対応型ランドリーの存在を地域の皆さまに知っていただき、万が一の際に設備を実際に活用できる状態をつくることも、地域防災における重要な役割の一つと考えています。

■2026年8月オープン店舗

【8月21日（金）オープン】
ブルースカイランドリーゲンキー万行町店
石川県七尾市万行一丁目48番
営業時間：24時間

ブルースカイランドリーくすりのレデイ神拝店
愛媛県西条市神拝甲447-1
営業時間：24時間

【8月28日（金）オープン】
ブルースカイランドリーカインズ佐久平店
長野県佐久市岩村田5511番38
営業時間：24時間

【8月31日（月）オープン】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　午前中はスタッフが常駐（※不在の場合あり）
ブルースカイランドリーカインズ小諸店
長野県小諸市滋野甲1442番2　
営業時間：24時間

店内

　午前中はスタッフが常駐（※不在の場合あり）

■全国419店舗へ

ブルースカイランドリーは、商業施設への出店を中心に全国展開を進め、買い物など日常の生活動線の中で利用しやすいコインランドリーとして店舗づくりを行っています。

2026年8月末時点で全国419店舗となり、そのうち災害対応型ランドリーは303店舗、不要になった子ども服を地域で循環させる「子ども服リユースブース」は220店舗となります。
今後も、平時は地域の暮らしを支え、災害時には地域を支える存在として、自治体や地域の皆さまと連携しながら、災害時に実際に活用できる防災体制の整備に取り組んでまいります。　　　