～北斗市・北海道大野農業高等学校・DITによるスマート農業教育の第2回講座を実施～
北海道北斗市、北海道大野農業高等学校（以下、大野農業高校）、およびデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：市川 聡、東証プライム市場：3916、以下DIT）は、2026年8月26日（水）に大野農業高校の水稲圃場において、生徒52名が参加するスマート農業教育プロジェクトの第2回講座を実施いたしました。
当日、生徒たちは、道南農業が抱える課題や農業用ドローンによる省力化・効率化について学んだ後、農業用ドローン「アグリフライヤーFF」の機体の特徴や飛行モードについて説明を受けました。その後、基本飛行や水を用いた散布などのデモフライトを見学し、農業現場におけるドローンの活用方法を実際に確認しました。
高校内の圃場にてドローン飛行を見学
当日の様子
<農業用ドローンの活用について学習>
講座の前半では、道南農業が抱える課題や、農業用ドローンを活用した作業の省力化・効率化について学びました。農薬散布作業における農業用ドローンの活用効果について説明を受けたほか、今回使用する「アグリフライヤーFF」の機体を確認し、タンクやノズル、カメラなど各部の役割や、自動飛行、ABモード、アシストモードといった飛行機能について学びました。<水稲圃場でドローンの飛行・散布を見学>
その後、生徒たちは水稲圃場で、離陸、ホバリング、旋回、着陸などの基本動作を見学。マニュアルによる飛行や水を用いた散布、ABモード、アシストモードによる飛行を通じて、農業現場での作業を効率化するための機能を実際に確認しました。
水散布中のドローン
<機体を間近で見学し、理解を深める>
デモフライトの後には、農業用ドローン「アグリフライヤーFF」を間近で見学。タンクやノズルなどの構造を確認するとともに、機体の折りたたみや運搬、洗浄、飛行後の点検方法について説明を受け、農業現場で使用する際の取り扱いについて理解を深めました。生徒・学校関係者の声
<生徒コメント>
大野農業高校 ３年 野田和吏さん
散布型のドローンを初めて見ました。上からだと必要のないところにもかかってしまうのかなと思っていましたが、操縦士の技術でカバーできることが分かり、実用的だと感じました。
次は自分でドローンを操作してみたいです。実際に触って、操縦の感覚を知ってみたいです。
大野農業高校 ２年 鈴木海音さん
実物は想像していたより大きくて、迫力がありました。飛んでいるときに風も来て、すごいと思いました。
コントローラーを操作しなくてもドローンが自動で動いてくれることに驚きました。飛行の正確さや、いろいろな飛行モードがあることも印象に残りました
大野農業高校 １年 河野彩花さん
農業は人手不足や高齢化が進んでいるので、人が少なくてもドローンや機械を活用して作業できるのは、これからの時代にとてもいいと思いました。
私は牛について学んでいるので、牛を放牧しているときの観察やデータを取ったり、牛舎内のことを調べたりするのにも、ドローンやAIを使えたらいいなと思います。
<学校関係者コメント>
農業用ドローンに関する生徒の関心の高さが、質疑応答で多くの質問が出たことや、その内容の深さから伝わってきました。本プロジェクトを通して、生徒がドローンやAIを活用した「先進的な農業」の可能性を探究できることに期待しています。［大野農業高等学校 石川先生］
第2回講座を通じた学び
今回の講座では、生徒たちが農業用ドローンの機能や飛行方法を学ぶだけでなく、実際の水稲圃場で飛行・散布の様子を見学することで、スマート農業技術をより具体的にイメージする機会となりました。また、農業用ドローンによる作業の省力化・効率化を知ることで、地域農業の課題に対してデジタル技術をどのように活用できるかを考えるきっかけとなりました。
今後は、今回の講座で得た知識や気づきを踏まえ、空撮画像を活用した圃場観察やデータ分析、地域農業の課題解決に向けたアイデアの検討などに取り組み、成果発表につなげていく予定です。
ドローンによる空撮写真
取り組みの背景
北海道北斗市、大野農業高校、DITは、2026年7月7日、スマート農業および地域DXを担う次世代人材の育成を目的とした連携協定を締結しました。DITは、函館市の「DXビジネス研究室函館分室」および北斗市の「北斗AIサテライト」を拠点に、道南地域における地域DXやデジタル人材育成に継続的に取り組んでいます。
本プログラムでは、技術の体験や見学にとどまらず、高校生が地域農業の課題を自ら考え、デジタル技術を活用した解決策を検討するプロセスを重視しています。
今後の取り組み
今後は、空撮画像を活用した圃場観察やデータ分析、地域農業の課題解決に向けたアイデアの検討などを行い、学内および地域の農業関係者に向けた成果発表につなげる予定です。
第3回講座は2026年9月16日の実施を予定しており、今回の講座で得た知識を生かしながら、デジタル技術を活用した地域農業の課題解決について、生徒たちが考える機会とする予定です。第3回講座も報道関係者の取材が可能です。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社業務系・組込み開発を基盤とする独立系IT企業として16期連続増収増益を達成。Web改ざんを瞬間検知・瞬間復旧するセキュリティ製品「WebARGUS（ウェブアルゴス）」や、業務自動化プラットフォーム「xoBlos（ゾブロス）」などの自社製品を展開するとともに、ドローンやAIを活用した地域課題の解決や次世代人材の育成にも取り組む。
（１）資 本 金 ４億5千3百万円（2026年６月末時点）
（２）売 上 255億４千万円（2026年６月期）
（３）設 立 2002年１月４日
（４）所 在 地 東京都中央区八丁堀4-5-4 FORECAST桜橋5F
（５）代 表 代表取締役社長執行役員 市川 聡
（６）従業員数 1,713名(連結) （2026年６月末時点）
（７）ホームページ https://www.ditgroup.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
関連記事
