10月15日に開催されるBCN総研のウェビナー
BCNの社内シンクタンクであるBCN総研は10月15日の14時～15時30分（約90分）に、「どうなる!?2027年の家電市場を占う」と題したウェビナー（Zoomウェビナー）を開催する。長年にわたり家電業界を分析してきたBCN総研のアナリストと現場のプロフェッショナルが27年の家電市場を大胆に予測する。受講料は9020円（税・チケット手数料込み）。
家電量販店の再編で変わる家電市場
約7兆円といわれる国内の家電市場は成熟市場といわれ、白物家電やデジタル機器の買い替え需要に支えられている。そんな限られたマーケットに、中国や台湾など海外勢の参入が相次ぎ、国内メーカーのM＆Aも加速している。
また、6月には家電量販店で売上高1位のヤマダホールディングスと5位のエディオンが、持ち株会社方式による経営統合に向けた基本合意を発表。2027年10月に連結売上高約2.5兆円、直営店1410店舗の巨大家電量販企業が誕生する予定だ。また、26年6月30日にオープンした「ヨドバシカメラ マルチメディア池袋」の動きも気になる。家電量販店の再編の動きで、家電市場はどう変わるのか。
BCN総研のウェビナーでは、家電流通のみならず、デジタル家電市場の予測、本部商談や販売現場が変化する中で、どのようなプロモーションを展開すればいいのかなど、BCN総研のアナリストと販売現場のプロフェッショナルが結集して予測する。
「家電流通」「BCNランキングによる市場予測」「販売現場」の3部構成
セミナーは3部構成。第1部は「家電流通とメーカーの『いま』と『これから』」とし、家電流通の利益確保強化で問われるメーカーのこれからをテーマに語る。
骨子は「生き残りをかけた家電量販店の再編と非家電、PB、SPAの強化」「海外メーカーの攻勢が情報通信・黒モノから白モノ・生活家電にも波及」「家電流通業界の方向性に適応したメーカーの生き残り策とは」――など業界の動きを俯瞰して予測する。
第2部は「データで紐解く！デジタル家電の大胆市場予測」とし、BCNランキングから紐解く、主要カテゴリーの動向とリアル＆ネット分析、2027年予測をテーマに語る。
骨子は「ネットで売れる、リアルで売れるデジタル家電はコレだ！」「2027年もメモリー価格高騰は続く？気になる PC・スマホ・メモリー・ストレージの行方」「TCL・SONYの合弁会社で2027年のTV市場は？PC・スマホの2027年も大胆予測」――など実際の販売データに基づいて市場の行方を予測する。
第3部は「明日から実践できる！販売現場での提案術」とし、メーカー営業の売り場での販売員との交渉術をテーマに語る。
骨子は「現状の売り場の課題と接客・提案アプローチの落とし穴」「ユーザーの購買意欲を高める現場プロモーション＆人材教育の仕掛け」「メーカーと販売店が連携して売り上げを最大化するための具体的なアドバイス」――など、家電量販店がメーカー営業に期待する具体策をアドバイスする。
セミナー受講のチケットは、BCN総研サイト内の特設ページから購入できる。
