関西の人気番組イベント「カンテレ祭り！2026よ～いドン！フェス~人気番組大集合~」に協賛・特設ブース出展決定！

～ご家族で楽しめるブースを展開。関西の皆さまへ笑顔と豊かな暮らしのヒントをお届け～

イベントロゴ(関西テレビ提供)

株式会社プレサンス（本社　大阪府大阪市中央区、代表取締役社長　原田昌紀、以下「当社」という）は、2026年11月21日（土）から23日（月・祝）の3日間にわたり扇町公園で開催される、関西テレビの人気番組イベント「カンテレ祭り！2026 よ～いドン！フェス～人気番組大集合～」に協賛し、特設ブースを出展することをお知らせいたします。

当社はこれまでも、関西圏を中心に地域社会との関係性構築や、皆さまの暮らしに寄り添う活動を推進してまいりました。今回の出展は、日頃から当社をご愛顧いただいている関西の皆さまに感謝の意を込め、ご家族やご友人と一緒に楽しめる特別な体験を提供することを目的としています。

■ 株式会社プレサンス特設ブースの主な見どころ

当社の特設ブースでは、若年層やファミリー層の皆さまに思う存分お楽しみいただけるよう、「お祭り」をテーマにした体験型企画をご用意しております。

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1. ご家族で盛り上がる「ミニゲームコーナー」

ブース内には、体内時計を頼りに10秒ジャストを狙う、お子さまから大人まで気軽に参加できる体験型ミニゲームをご用意しております。当社の公式Instagramアカウントをフォロー(※1)してその画面を見せていただくことでご参加いただけます。見事目標タイムを達成された方には、特大サイズのおかし(※2)をご用意しております。

2.アンケート回答で全員にプレゼント
ブースをお楽しみいただいた後、スマートフォンから「住まいのアンケート」にご回答いただいた方全員(※3)に、もれなく1,000円分のモスバーガー商品券をプレゼントいたします。

3. お客様のペースに寄り添う「住まいのご相談」
ブース内のモニターでは、当社のTVCMや最新の物件映像を放映しております。また「住まいのアンケート」を通じて、日頃の住まいに関する疑問や理想の暮らしについて、スタッフが気軽にお話を伺います。その中で「実際のマンションを見てみたい」「最新の物件情報が知りたい」とご興味を持たれたお客様には、現在関西エリアで展開中の注目プロジェクトをご紹介し、マンションサロンへのご来場予約も承ります。

本イベントのように皆様と直接触れ合える貴重な機会を通じて、当社はライフスタイルの変化やリアルなお声を肌で感じ取ってまいります。そこで得た気づきを今後の商品企画やサービスへダイレクトに反映させ、全国トップの新築分譲マンション供給実績(全国第1位：2025年不動産経済研究所調べ（2026年2月現在）)に恥じない、時代に選ばれ続ける住まいづくりへと繋げてまいります。

(※1) ご参加はお一人様1回限りとなります。年齢制限はございません。　
(※2)景品は数量限定です。上限に達し次第終了となりますので予めご了承ください。
(※3) アンケートへのご回答およびプレゼントのお渡しは、成人の方のみに限らせていただきます。また、景品は数量限定のため、なくなり次第終了となります。

■ 「カンテレ祭り！2026 よ～いドン！フェス～人気番組大集合～」開催概要

日程： 2026年11月21日（土）～ 23日（月・祝）各日9：30～17：00 (雨天決行、荒天中止)
会場： 扇町公園（大阪府大阪市北区扇町1-1）
入場料（税込み）： 前売 1,500円／当日 1,800円／グッズ付き 3,500円（※前売のみ）／当日レイト 1,000円（※15:00以降入場可能）
イベント内容： 人気コーナー「となりの人間国宝さん」「本日のオススメ3」などで紹介された話題のグルメや人気店が出店するほか、豪華アーティストによるステージプログラム、会場からの番組生中継も予定されている“食べて・見て・遊んで”楽しめるお祭りです。

■　会社概要

〈株式会社プレサンス〉
株式会社プレサンスは、主に関西・東海圏を中心に新築マンションの企画・開発・分譲を手がける不動産デベロッパーです。2025年には、近畿圏で16年連続、名古屋市内で15年連続、東海・中京圏で14年連続分譲マンション供給戸数ランキング第1位を獲得。さらに、2025年の全国分譲マンション供給戸数ランキングにおいても第1位を獲得し、全国トップの実績を誇ります。(2026年2月現在)
URL：https://www.pressance.co.jp/

※分譲マンション供給戸数ランキング実績の出典について
近畿圏第1位（16年連続）：2010年～2025年
名古屋市内第1位（15年連続）：2011年～2025年
東海・中京圏第1位(14年連続)：2012年～2025年
全国第1位：2025年
※上記すべて、不動産経済研究所調べ（2026年2月現在）