最多の支援は「英会話・英語講座の利用料補助」23.5% 支援がある会員の79.2%が仕事目的の学習をしたと回答

レッスン回数無制限のオンライン英会話サービス「ネイティブキャンプ英会話」を展開する株式会社ネイティブキャンプ(東京都渋谷区 代表取締役:谷川 国洋)は、日本国内を主な拠点として働く会員を対象に実施した「仕事と英語に関するアンケート」の結果を公開しました。
本リリースでは、会社などに雇用されて働く会員1,146人の回答から、勤務先で利用できる英語学習の支援と、支援がある会員の学習目的・学習内容に着目しました。
調査の結果、提示した5種類の英語学習支援のうち、いずれかが勤務先にあると回答した会員は40.7%でした。支援内容には、オンライン英会話や英語講座の利用料補助のほか、社内研修、教材・アプリの提供などが挙げられています。
■調査結果サマリー
- 会社などに勤める会員の40.7%が、勤務先に英語学習の支援があると回答。- 支援内容で最も多かったのは「オンライン英会話・英語講座の利用料補助」で、分析対象全体の23.5%。
- 支援がある会員の79.2%が、直近1か月にネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てるための学習をしたと回答。
■調査の背景
企業における人材育成や従業員の学び直しを支える取り組みは、働く人の能力開発を考えるうえで重要なテーマです。厚生労働省が2026年7月に公表した「令和7年度能力開発基本調査」(※)によると、OFF-JT(職場を離れて行う教育訓練)や自己啓発支援に費用を支出した企業は54.4%でした。一方、能力開発や人材育成について、何らかの問題があると回答した事業所は80.1%に上っています。
こうした状況のなか、英語学習に関しては、企業から働く人にどのような支援が提供されているのでしょうか。また、勤務先に支援がある人は、何を目的に、どのような英語学習に取り組んでいるのでしょうか。
ネイティブキャンプは、勤労感謝の日を機に、日本国内を主な拠点として働く会員の仕事と英語学習との関わりを調査しました。本リリースでは、そのうち会社などに雇用されて働く会員1,146人の回答から、勤務先で利用できる英語学習支援の内容と、支援がある会員の学習目的・学習内容を紹介します。
※厚生労働省「令和7年度能力開発基本調査」(2026年7月31日公表)https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html
■調査結果
約4割が、勤務先に英語学習の支援があると回答会社などに勤める会員1,146人のうち、勤務先に英語学習の支援があると回答した人は466人(40.7%)でした。

具体的な支援内容は、以下のとおりです。
- オンライン英会話・英語講座の利用料補助:23.5%
- 社内での英語研修・英会話レッスン:13.1%
- 英語学習に使う教材の提供や費用補助:9.3%
- 英語学習に使えるAI・アプリの提供や利用料補助:9.2%
- 業務で使う英語表現を共有したり、会話を練習したりする機会:3.2%
※いずれも分析対象1,146人に占める割合。複数回答。
最も多かったのは、オンライン英会話・英語講座の利用料補助でした。費用面の補助に加え、社内でのレッスンや教材・アプリの提供、英語を練習する機会など、複数の形で学習支援が用意されていることが分かりました。
支援がある会員の90.8%が仕事関連の学習目的を選択
勤務先に支援があると回答した466人のうち、仕事に関する英語学習の目的を一つ以上選択した人は90.8%でした。

具体的な目的では、「現在の業務で必要な英語に対応するため」が60.3%。「現在の仕事で、今後英語が必要になる場合に備えるため」と「担当できる業務や役割を広げたり、新しい仕事を獲得したりするため」は、それぞれ36.5%となりました。
現在の仕事で必要な英語を身につけることに加え、今後の業務や役割を見据えた学習目的も挙げられています。
※支援があると回答した466人を対象に集計。複数回答。
約8割が、直近1か月に仕事に役立てるための学習をしたと回答
勤務先に英語学習の支援があると回答した466人のうち、79.2%が直近1か月にネイティブキャンプのレッスンで仕事に役立てるための学習に取り組んだと回答しました。

学習内容として多かったのは、「基本的な受け答えや日常会話の練習」(54.9%)と「英語の発音や聞き取りの練習」(38.0%)でした。「仕事で使う単語・表現の練習」は22.3%、「自分の仕事や業務内容を英語で説明する練習」は13.9%となっています。
仕事に向けた学習には、業務に関する単語や説明の練習だけでなく、会話の土台となる受け答えや聞き取りの練習も含まれていました。
※各割合は、支援があると回答した466人に占める割合。複数回答。
■まとめ
働く人が、目的に合わせて学びを続けられる環境を今回の調査では、会社などに勤める会員1,146人のうち、40.7%が勤務先に英語学習の支援があると回答しました。支援内容は、オンライン英会話や英語講座の利用料補助をはじめ、社内研修、教材・アプリの提供、英語を練習する機会など多岐にわたります。職場での英語学習支援には、費用面の負担軽減だけでなく、学習機会や教材を提供するなど、さまざまな形があることが分かりました。
また、勤務先に支援があると回答した466人のうち、90.8%が仕事に関する学習目的を選択しました。現在の業務で必要な英語への対応が最も多かった一方、今後の業務への備えや、担当できる仕事の幅を広げることも学習目的として挙げられています。さらに、79.2%が直近1か月に仕事に役立てるための学習に取り組んだと回答し、基本的な受け答えや発音・聞き取りなど、会話の基礎となる練習も多く選ばれていました。
これらの結果からは、働く会員の英語学習が、目の前の業務への対応だけでなく、今後の仕事やキャリアを見据えた取り組みとも結びついていることがうかがえます。英語学習を支えるうえでは、それぞれの業務内容や学習目的に応じた機会を提供することが重要だと考えられます。
ネイティブキャンプは、個人向けサービスに加え、法人向けサービスも展開しています。今後も、働く人がそれぞれの仕事や目標に合わせて英語学習を続けられるよう、学習機会の提供に取り組んでまいります。
■調査概要
調査名称:仕事と英語に関するアンケート
調査方法:インターネットによるアンケート調査
集計対象の回答期間:2026年10月16日~10月20日
調査対象:日本国内を主な拠点として働くネイティブキャンプ会員
集計対象回答数:1,446人
本リリースの分析対象:正社員・正職員、契約社員・嘱託社員、派遣社員、パート・アルバイトと回答した1,146人
※「支援あり」は、調査で提示した5種類の支援のいずれかを選択した回答を集計しています。支援の実際の利用や、学習への効果を示すものではありません。
※本調査はネイティブキャンプ会員を対象としたもので、働く人全体を代表するものではありません。また、割合は回答者を単位としており、企業の導入率ではありません。
※複数回答の設問では、回答割合の合計が100%を超える場合があります。
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3. パソコン・スマホ・タブレット、どこでも場所を選ばずに
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代表取締役: 谷川 国洋
事業内容: オンライン英会話サービス事業 / オンライン日本語会話サービス事業 / 留学エージェント事業
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