今年も台風の多い季節がやってきました。加えて、近年は線状降水帯・ゲリラ豪雨など、大雨による水害が多く発生しています。暴風・浸水・土砂崩れなど、住んでいる地域での被害が心配な方は多いのではないでしょうか。そこで今回は「台風・大雨の災害対策状況」についてアンケート調査しました。地域ごとの災害対策状況の傾向をはじめ、備蓄品・防災グッズの収納保管など、災害に備える上での悩みについても考えていきましょう。
台風や線状降水帯など大雨がここ最近気になっている
今回のアンケートは、全国にお住まいの方を対象に行い、地域別の統計結果を中心に分析し、回答者が特に多かった関東地方(39.5%)における結果にも注目して解説していきます。
近年、大型台風や線状降水帯の発生が増えたと感じている方は多いのではないでしょうか。地球温暖化による海水温の上昇と大気中の水蒸気量の増加により、台風が大型化・活発化しやすくなり、線状降水帯の発生頻度も増えています。
そこで、今回のアンケートでははじめに、台風や線状降水帯など最近の大雨が気になるか尋ねました。
今回のアンケートでは、台風や線状降水帯など最近の大雨が気になる/少し気になると答えた方は合わせて約9割(92.5%)でした。
内訳は
- 最近の大雨が気になる(選択肢「はい」)：55.8%
- 少し(気になる)：36.8%
という結果でした。
住環境タイプ別(戸建・マンション・アパート等)に見ていくと、単身者向けアパート(96.6%)・集合住宅(95.8%)・単身者向けマンション(94.3%)で大雨が少しでも気になっている方の割合が特に高い傾向でした。
全国の地域別の結果を見てみましょう。
8地方中5地方(東北・北海道・関東・中部・中国地方)において、最近の大雨が気になる/少し気になると答えた方の割合が9割を超えました。
中でも東北地方は、最近の大雨が気になる(73.7%)・少し気になる(26.3%)で、全ての回答者が大雨について気になっていると回答しました。
特に、大雨が気になると答えた方は、宮城県(83.3%)・秋田県(75.0%)で高い割合でした。
北海道地方では、最近の大雨が気になる(70.6%)方が7割を超え、少し気になる(23.5%)と合わせて94.1%でした。
関東地方では最近の大雨が気になる(53.2%)・少し気になる(40.5%)で、合わせて93.7%でした。中でも、大雨が気になると答えた方は、群馬県(66.7%)・東京都(64.6%)で高い割合でした。
関東の地域別(詳細エリア)では、大雨が気になると答えた方は東京都23区外(75.0%)・神奈川県東部(47.8%)・東京都23区内(46.7%)で高い割合でした。
なお、今回の回答者について、自宅がハザードマップの危険地域にあたる可能性があるかについても尋ね、全国の回答者全体としては約3割(可能性がある: 34.0%、可能性がない: 45.0%、わからない: 21.0%)でした。
自宅がハザードマップの危険地域にあたる可能性がある方の割合が高かったのは北海道地方(66.7%)・関東地方(41.1%)で、大雨が気になる方の割合にもその影響が出ていることがわかりましたが、東北地方に関しては、危険地域に当たる可能性がある方は約2割(21.1%)ではありましたが、東日本大震災の影響もあり、水害に関する防災意識が高いことが伺える結果となりました。
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懸念する大雨被害と災害対策の準備
アンケートでは、回答者が大雨によるさまざまな被害を懸念していることがわかりました。
【大雨が降った場合に困ること (全国)】
第1位 ライフラインの停止 (68.2%)
第2位 家屋への浸水 (63.6%)
第3位 食料など確保が困難 (61.8%)
第4位 道路の冠水 (56.6%)
第5位 公共交通機関の運休 (28.2%)
第6位 農作物への被害 (11.9%)
そこで、大雨に向けた災害対策などを準備しているか尋ねました。
大雨に向けた災害対策などを準備をしていると答えた方は約6割(58.0%)でした。
住環境タイプ別(戸建・マンション・アパート等)に見ていくと、単身者向けマンション(78.6%)・ファミリー向けマンション(67.3%)で災害対策をしている方の割合が高い傾向でした。
全国の地域別の結果を見てみましょう。
8地方中5地方(北海道・東北・中国・関東・九州地方)において、大雨に向けた災害対策などを準備している方の割合が半数を超えました。
特に、北海道地方(86.3%)と東北地方(73.7%)で多く、最近の大雨が気になると答えた方・自宅がハザードマップの危険地域にあたる可能性がある方が多い地域は、災害対策を進めている方も多い傾向にありました。
関東地方では災害対策を準備している方は約6割(60.8%)でした。中でも、東京都(69.5%)で高い割合で、詳細エリアでは、東京都23区外(82.7%)・千葉県北部(66.7%)で高い割合でした。
具体的に準備している対策についても尋ねてみました。
【大雨の災害対策のために具体的に準備していること (全国)】
第1位 備蓄品の準備 (51.9%)
第2位 避難場所の確認 (47.3%)
第3位 ハザードマップの確認 (39.2%)
第4位 雨どいや側溝などを定期的に掃除 (32.1%)
第5位 ガラス飛散防止フィルムを貼る (27.0%)
第6位 土のうや水のうを用意 (13.1%)
第7位 吸水・防水シートの用意 (9.7%)
第8位 止水板の用意 (3.8%)
第1位は「備蓄品の準備(51.9%)」で、地域別で備蓄品が第1位であったのは九州地方(92.9%)・中部地方(90.0%)・中国地方(85.7%)・近畿地方(82.8%)の4地方でした。
災害対策の準備率が高かった北海道地方での第1位は「土のうや水のうを用意(25.0%)」で、東北地方での第1位は「避難場所の確認(42.9%)」でした。
災害に向けて備蓄品を用意している人は全地域で6割超
大雨に向けた災害対策の第1位は備蓄品でした。備蓄品は、地震など大雨以外の災害への備えとしても役立ちます。
アンケートでは、災害対策全般として備蓄品を用意しているか尋ねました。
アンケートでは災害対策として備蓄品を用意していると答えた方は約7割(74.0%)でした。
住環境タイプ別(戸建・マンション・アパート等)に見ていくと、単身者向けマンション(78.6%)・ファミリー向けマンション(67.3%)で備蓄品を用意している方の割合が高い傾向でした。
全国の地域別の結果を見てみましょう。
全ての地方で備蓄品の用意をしている割合が6割を超え、北海道地方では9割を超えました(90.2%)。北海道地方と並んで、災害対策をしている方の割合が高かった東北地方でも8割を超えました(84.2%)。また、大雨に備えた災害対策の実施率がもっとも低かった四国地方でも備蓄品の用意は8割を超えました(83.3%)。
関東地方では備蓄品の用意をしている方は8割弱(75.9%)で、地域別では東京都(84.1%)で高い割合で、詳細エリアでは東京都23区外(88.5%)・千葉県湾岸部(85.7%)・東京都23区内(76.5%)で高い割合でした。
準備している備蓄品についても尋ねてみました。
【具体的に準備している備蓄品 (全国)】
第1位 食料品 (71.7%)
第2位 飲料水 (68.0%)
第3位 懐中電灯 (48.8%)
第4位 衛生・生理用品 (37.4%)
第5位 救急用品 (35.0%)
第6位 非常用バッテリー等 (26.3%)
第7位 タオル・防寒用アルミシート (25.6%)
第8位 携帯ラジオ (25.3%)
第9位 カセットコンロ (24.2%)
第10位 衣類 (23.6%)
第1位の「食料品(71.7%)」・第2位の「飲料水(68.0%)」がそれぞれ約7割で特に多く、第3位以降は防災グッズや日用品の備蓄が並びました。
また、用意している備蓄品の量についても尋ねました。
最も多かったのは、「家族の人数×3日程度(67.0%)」で、次に多かったのは「家族の人数×7日程度(27.3%)」でした。10日程度以上の備蓄を用意している方は1割未満(5.0%)でした。
備蓄品や水害対策グッズなどを用意すると収納スペースを圧迫
備蓄品は非常時を乗り切れるよう、家族の人数分・日数分必要になります。
備蓄品や防災グッズはいざという時すぐ使える場所に保管することが大切ですが、日常生活で使わない防災用品が場所を取っていると困ることも多いのではないでしょうか。
そこでアンケートでは、備蓄品や水害対策グッズなどを用意すると収納スペースを圧迫すると感じるか尋ねました。
今回のアンケートでは、備蓄品や水害対策グッズなどを用意すると収納スペースを圧迫すると感じる/多少感じると答えた方は合わせて約9割(91.4%)でした。
内訳は
- 収納スペースを圧迫すると感じる：35.1%
- 多少感じる：56.3%
という結果でした。
住環境タイプ別(戸建・マンション・アパート等)に見ていくと、単身者向けマンション(98.4%)・ファミリー向けアパート(96.8%)・単身者向けアパート(95.8%)で少しでも収納スペースの圧迫を感じる方の割合が高い傾向でした。
全国の地域別の結果を見てみましょう。
8地方中4地方(四国・北海道・九州・関東地方)において、備蓄品や水害対策グッズなどを用意すると収納スペースを圧迫すると感じる/少し感じると答えた方が9割を超えました。
特に、収納スペースを圧迫すると感じると答えた方は北海道地方(73.5%)・中国地方(40.0%)・九州地方(34.8%)・近畿地方(34.5%)の順に多く、中国地方の岡山県(66.7%)・近畿地方の三重県(42.9%)・大阪府(41.7%)で圧迫を感じている方が多いことわかりました。
関東地方では収納スペースを圧迫すると感じる(24.8%)・少し感じる(67.9%)、合わせて92.7%でした。中でも、茨城県(66.7%)・千葉県(40.0%)、地域別では千葉県北部(50.0%)・埼玉県南部(31.3%)で高い割合でした。
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備蓄品などで圧迫された収納スペースで困ることとは？
備蓄品などにより収納スペースの圧迫を少しでも感じている方が約9割にのぼることがわかりましたが、アンケートでは、備蓄品などで圧迫された収納スペースで困ることは何か尋ねました。
第1位は「他のモノが収納できない(50.2%)」でした。地域別では、近畿地方(72.0%)・中部地方(71.9%)・東北地方(70.6%)で高く、また、関東の地域別では神奈川県(72.2%)で高い割合でした。
関連して、第2位は「部屋などにモノが溢れてしまう(48.0%)」でした。地域別では、四国地方(60.0%)・関東地方(56.1%)で高く、また、関東の地域別では東京都(72.5%)、特に東京都23区外(89.6%)で突出して高い割合でした。
また、第3位の「整理整頓しづらい(36.8%)」は九州地方(54.5%)・近畿地方(52.0%)で、第4位の「収納スペース内の空気がこもる(24.6%)」は関東地方(39.8%)で高い割合でした。
自宅のモノを必要最低限にしても備蓄品の収納に十分な場所の確保はなかなか難しいようです。また、
- 備蓄品と生活に必要なものを一緒に置くと不便
- いざという時備蓄品や防災グッズがすぐ取り出せるか不安
- 水害対策を考えると2階など浸水しないところに備蓄を置く必要があり管理が大変
という声も多く見受けられました。
防災の備蓄品を収納するためのスペース確保の際には、トランクルームが便利に活用できる場合があります。
災害対策の観点からトランクルームを活用する場合には、
【防災用品を自宅に置く場合】
- シーズンオフの衣類・寝具・家電など、すぐに使わないものをトランクルームに保管することで防災用品の置き場所が確保しやすくなる
- 屋内トランクタイプのトランクルームなら自宅の収納スペースの延長として使いやすい
- 多様なサイズ展開のトランクルームから必要最低限のサイズを選ぶことでリーズナブルに収納スペースが確保できる
【防災用品をトランクルームに置く場合】
- 日常生活を送っている自宅のスペースを大きく削ることなく防災への備えができる
- トランクルームに置いておけば収納場所をすぐ把握できスムーズに取り出せる
- 防災用を自宅・トランクルームの2つに分散させ、防災拠点を複数にすることで対策をより強固にできる
- 浸水被害・土砂災害を免れやすい立地等でトランクルームを選べる
というメリットがあります。
特に自宅が浸水や土砂災害が心配な場所にある場合、自宅から離れた立地のトランクルームを使えば備蓄品などの被害を軽減しやすくなります。
【あなたのご自宅の近くにも！収納ピットのトランクルーム】おすすめ詳細エリア
◆東京都23区外エリアのトランクルーム
東京都武蔵野市吉祥寺駅周辺：
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神奈川県座間市相武台前駅周辺：
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千葉県市川市国府台駅周辺：
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埼玉県川口市川口駅周辺：
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調査結果を受けてのまとめ
今回はアンケート結果をもとに「台風・大雨の災害対策状況」についてお話しました。
アンケートでは、最近の大雨災害が気になっている方が約9割で、大雨に向けた災害対策を準備している方は約6割でした。
防災備蓄品を用意している方は約7割でしたが、備蓄品や水害対策グッズにより収納スペースの圧迫を少しでも感じる方は約9割にのぼり、他のモノが収納できない・部屋などにモノが溢れてしまうなどの悩みを抱えている方が約半数であることがわかりました。
トランクルームは、備蓄品のための収納スペースをプラスすることに加え、防災拠点の多重化にも役立ちます。水害や土砂災害などに備えた備蓄品・防災グッズの保管にトランクルームを活用してみませんか。
【調査概要】
調査対象：トランクルームユーザー調査
回答数：400サンプル
回答期間：2024年8月14日から8月17日までの4日間
調査方法：インターネットによるユーザーリサーチ
調査機関：自社調査
■会社概要
社名 ：株式会社アンビシャス( https://www.ambitious8.biz/)
所在地 ：〒542-0081 大阪市中央区南船場1丁目3-5 リプロ南船場8F
代表者 ：代表取締役社長 徳永 暢也
資本金 ：4,000万円
設立 ：創業：平成17年10月28日、設立：平成18年7月25日
事業内容：トランクルーム投資「収納ピット」FC本部の運営
運営サービス「収納ピット」（https://www.syuno-pit.biz/）
不動産コンサルティング業
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