TOPPAN、レンジ調理後そのまま皿として使用可能な新型パウチを開発

冷蔵・冷凍食品向け電子レンジ調理対応パウチ「いただき紙トレー(TM)」を開発

TOPPAN株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：齊藤昌典、以下 TOPPAN）は、このたび家庭用冷蔵・冷凍食向けに、レンジ調理後そのまま皿として使用可能な新型パウチ「いただき紙トレー(TM)」を開発しました。

　本製品は、蓋材（フィルム製）と底材（フィルム・紙製）の2パーツからなる平パウチで、レンジ加熱時にかかる内部の圧力上昇により底材が器のように成形され、蓋材を剥がすだけで食器に移し替えることなくそのまま加熱した食品が食べられます。食後、皿として使った底材は紙ごみとして廃棄可能です。食品メーカー向けに2024年10月よりサンプル提供を開始します。
　なお、本サンプルは2024年10月23日(水)から25日(金)に開催される「TOKYO PACK 2024-2024東京国際包装展-」（会場：東京ビッグサイト）のTOPPANブース（東ホール・小間番号2U09）に展示します。

■ 開発の背景
　地球規模での環境変化や、グローバル化・デジタル技術の進展などが、人々の生活や企業活動に大きな変化をもたらしています。また、共働き世帯や単身世帯の増加を背景に、レンジ対応パッケージの需要は拡大傾向にあります。そのような中、TOPPANは「SX（Sustainable Transformation）」と「DX（Digital Transformation）」によって、ワールドワイドで社会課題を解決するリーディングカンパニーとして、事業活動を推進し、パッケージを起点としたTOPPANグループのサステナブルブランド「SMARTS(TM)」のもと、顧客のバリューチェーンに沿った提案を行っています。
　国内の家庭用冷凍食品生産量は増加傾向にあります※１。調理時間短縮ニーズの高まりに加え、「即食」「ストック」ニーズ、更には食品ロス削減の観点からコンビニ各社は冷蔵・冷凍食品売場面積拡大や独自の商品開発に力を入れており今後も伸長が予想されます。電子レンジ調理については、湯煎調理に比べて取り扱いやすさや、調理時間が短くなることによる調理時のCO2排出量の削減が期待されており、TOPPANでは数多くの電子レンジ対応パッケージを開発しています。今回、「いただき紙トレー(TM)」の開発により、家庭用冷蔵・冷凍食品向け電子レンジ調理パッケージのバリエーションを増やしました。

■ 「いただき紙トレー(TM)」の特長
・電子レンジ加熱により底材が器のように成形され、食器への移し替えが不要
　蓋材と底材の2パーツからなる平パウチで、レンジ加熱時の内圧応力により底材が器のように成形され、蓋材を剥がすだけで食器に移し替えることなくそのまま食品が食べられます。

・開封せずに電子レンジ加熱ができる蒸気抜き機能付き。
　サイドシール部に蒸気口が設けられており、開封せずに電子レンジ加熱ができる蒸気抜き機能ついているので、加熱調理時前に開封する必要がありません。

■ 今後の目標
　TOPPANは「いただき紙トレー(TM)」を食品メーカー向けに提供し、2026年までに2億円の売り上げを目指します。

■「TOKYO PACK 2024」について
名称：2024東京国際包装展 -TOKYO PACK 2024-
会期：2024年10月23日（水）～25日（金）
開場時間：10:00～17:00
会場：東京ビッグサイト　東ホール（TOPPANブース　　東２ホール小間番号2U09）
テーマ：世界が驚く包装イノベーションを！-TOKYO PACKから世界へ-
主催：公益社団法人日本包装技術協会
公式サイトURL：https://www.tokyo-pack.jp/

■TOPPANグループのサステナブルブランド「SMARTS(TM)」について
・サステナブルな未来に、スマートな選択を
　「SMARTS(TM)」は、パッケージを起点としたTOPPANグループのサステナブルブランドです。パッケージで培った技術・ノウハウに、マーケティング・DX・BPOなどのリソースを掛け合わせ、バリューチェーンに沿った最適な選択肢を提供します。TOPPANは、「SMARTS(TM)」が持つ多彩なソリューションで、ステークホルダーの皆さまとともに持続可能な社会の実現に貢献します。

URL:https://www.toppan.com/ja/living-industry/packaging/sustainability/

※１
出典：株式会社富士経済　「2024年食品マーケティング便覧NO.2

＊本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　　上
企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ