個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:岡本光太郎)は、中学生の子どもを持つ共働きの保護者950名を対象に、「共働き家庭の子どもの教育に関する実態調査」を実施いたしました。
経済的な安定や労働意識の変化など、日本の共働き世帯は近年増加しており、夫婦のいる世帯全体の約7割に達しています。このような背景の中、従来の夫婦の役割分担にも大きな変化が見られるようになりました。そこで明光義塾では、11月22日の「いい夫婦の日」に向けて、「共働き家庭の子どもの教育に関する実態調査」を実施しました。学習サポートに対する夫婦の分担割合や毎月の教育費など、本調査がお子さまの教育をサポートするすべての共働き夫婦の一助となれば幸いです。
「共働き家庭の子どもの教育に関する実態調査」結果概要
結果概要 1.
・共働き家庭の73.3%が子どもの教育について協力できていると回答
・共働き家庭の子どもの教育方針:母親主導51.4%、父親主導13.9%、夫婦共同33.5%
結果概要 2.
・共働き家庭の学校行事参加率は92.7%
・共働き家庭の学校行事への参加は、7割以上が母親と回答
・共働き家庭の学習サポートは、母親の分担割合が高い結果に
結果概要 3.
・共働き家庭の毎月の平均教育費、最多回答は「3万円以上、5万円未満」
・共働き家庭の74.2%が、子どもの教育費に経済的な負担を感じていると回答
・共働き家庭の学力向上のための対策、5割以上が「学習塾」と回答
【Topics】お子さまの教育方針の決定は主にどなたが行っていますか?(n=950、単一回答方式)
共働き家庭の子どもの教育方針:母親主導51.4%、父親主導13.9%、夫婦共同33.5%
中学生の子どもを持つ共働きの保護者950名を対象に、子どもの教育方針を主に誰が決定しているのか質問しました。その結果、 最も多かったのが「母親」で51.4%(母親:24.6%、どちらかというと母親:26.8%)、次に「夫婦共同」で33.5%、「父親」は13.9%(父親:4.0%、どちらかというと父親:9.9%)という結果になりました。
この結果から、共働き家庭の半数以上で、子どもの教育方針を母親が決めていることがわかりました。
Q1. お子さまの教育について夫婦間で協力ができていると思いますか?(n=950、単一回答方式)
共働き家庭の73.3%が子どもの教育について協力できていると回答
子どもの教育について、夫婦間で協力ができていると思うか質問しました。その結果、73.3%が「協力できている」(協力できている:31.3%、どちらかというと協力できている:42.0%)と回答しました。
Q2. あなたのご家庭では授業参観など学校行事に参加していますか?(n=950、単一回答方式)
共働き家庭の学校行事参加率は92.7%
次に、授業参観など子どもの学校行事に参加しているか質問しました。その結果、「参加している」が57.4%、「時々、参加している」が35.3%、合わせると92.7%の共働き家庭が学校行事に参加していることがわかりました。
Q3. お子さまの学校行事(授業参加など)への参加割合についてお答えください。
(n=880、単一回答方式)
共働き家庭の学校行事への参加は、7割以上が母親と回答
子どもの学校行事に参加していると回答した880名を対象に、母親と父親の学校行事への参加割合を質問しました。その結果、最も多かったのが「母親が参加」で73.0%(母親が参加:41.1%、どちらかというと母親が参加:31.9%)、次に「同じくらい」で16.9%、「父親が参加」は5.6%(父親が参加:2.4%、どちらかというと父親が参加:3.2%)という結果になりました。
【参考情報】「フルタイム同士の夫婦」より、「フルタイム&パートの夫婦」の方が、母親の学校行事参加割合が10ポイント以上高いことが判明
子どもの学校行事に対する母親の参加割合について、フルタイム同士の夫婦391名と、フルタイム&パートの夫婦460名を比較しました。フルタイム同士の夫婦では66.4%が「母親が参加」(母親が参加:35.5%、どちらかというと母親が参加:30.9%)、フルタイム&パートの夫婦では78.1%が「母親が参加」(母親が参加:45.9%、どちらかというと母親が参加:32.2%)と回答しました。その結果、「フルタイム同士の夫婦」より「フルタイム&パートの夫婦」の方が、母親が参加する割合が11.7ポイント高いことがわかりました。
Q4. 夫婦間での学習サポートについての分担割合についてお答えください。
(n=950、単一回答方式/マトリクス)
共働き家庭の学習サポートは、母親の分担割合が高い結果に
夫婦間での学習サポートについて、「宿題サポート」「受験サポート」「進路サポート」それぞれの分担割合について質問しました。その結果、「宿題サポート」については、48.0%が「母親」(母親:32.8%、どちらかというと母親:15.2%)、「受験サポート」については、53.7%が「母親」(母親:31.9%、どちらかというと母親:21.8%)、「進路サポート」については、50.2%が「母親」(母親:30.0%、どちらかというと母親:20.2%)と回答しました。共働き家庭の子どもの学習については、多くの場面で母親がサポートしていることがわかりました。
Q5. あなたのお子さまの毎月の平均教育費用を教えてください。(n=950、単一回答方式)
共働き家庭の毎月の平均教育費、最多回答は「3万円以上、5万円未満」
次に、子どもの毎月の平均教育費用について質問しました。その結果、最多回答は「3万円以上、5万円未満(23.9%)」、2位「1万円以上、2万円未満(16.9%)」、3位「1万円未満(16.5%)」と続きました。
Q6. 毎月の教育費用について、経済的な負担を感じますか?(n=950、単一回答方式)
共働き家庭の74.2%が、子どもの教育費に経済的な負担を感じていると回答
子どもの教育費に経済的な負担を感じるか質問しました。その結果、74.2%が「負担を感じる」(負担を感じる:33.8%、どちらかというと負担を感じる:40.4%)と回答しました。
【参考情報】「フルタイム&パートの夫婦」より、「フルタイム&時短勤務の夫婦」の方が、教育費用に経済的な負担を感じている割合が高い
子どもの教育費に経済的な負担を感じることについて、フルタイム&パートの夫婦494名と、フルタイム&時短勤務の夫婦28名を比較しました。その結果、フルタイム&パートの夫婦では75.1%が「負担を感じる」(負担を感じる:36.2%、どちらかというと負担を感じる:38.9%)、フルタイム&時短勤務の夫婦では89.3%が「負担を感じる」(負担を感じる:53.6%、どちらかというと負担を感じる:35.7%)と回答しました。その結果、「フルタイム&パートの夫婦」より「フルタイム&時短勤務の夫婦」の方が、子どもの教育費用に経済的な負担を感じている割合が14.2ポイント高いことがわかりました。
Q7. お子さまの学力向上のために、どのような対策をしていますか?(n=950、複数回答方式)
共働き家庭の学力向上のための対策、5割以上が「学習塾」と回答
子どもの学力向上のために、どのような対策をしているか質問しました。その結果、最多回答は「学習塾(52.5%)」、2位「オンライン学習サービス(17.1%)」、3位「休日を利用して子どもの学習をサポート(12.8%)」と続きました。一方で24.6%が「特になし」と回答しました。
<調査概要>
調査対象 中学生の子どもを持つ共働きの保護者950名
調査期間 2024年10月31日~2024年11月6日
調査方法 インターネットリサーチ調べ
※回答率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位までを表示しているため、合計数値は必ずしも100%とはならない場合があります。
※本リリースによる調査結果をご利用いただく際は、「明光義塾調べ」と付記のうえご使用くださいますようお願い申し上げます。
■明光義塾の冬期講習 受付中
明光義塾では、冬期講習のお申し込みを受付中です。小学生・中学生・高校生の全教科に対応しており、一人ひとりの目標や志望校に合わせてオーダーメイドの学習プランをご提案します。「受験生だけど、伸び悩んでいる教科があって不安」「学年末の定期テストで成績を上げたい」「家庭でサポートしきれない苦手な科目・単元がある」など、学習に関するどんな悩みもご相談ください。早めの冬期講習で、しっかり苦手教科を克服して、得点力を伸ばしませんか?
【冬期講習の詳細はこちら】https://www.meikogijuku.jp/top_course_winter/
悩める親子の強い味方『明光プラス』毎月更新中!(教育情報サイトのご紹介)
URL:https://www.meikogijuku.jp/meiko-plus/
個別指導のパイオニアである明光義塾が、小学生・中学生・高校生のお子さまと保護者さまに向けて、毎日の学習や受験、テストなどに役立つさまざまな情報やアンケート調査を紹介しています。
ご家庭での学習サポートに関する記事も掲載中。ぜひご活用ください!
■株式会社明光ネットワークジャパン(https://www.meikonet.co.jp)
事業内容:企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、さまざまな教育サービスを運営・フランチャイズ展開しています。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
関連記事