日産セレナ、セイコーエプソン、オイシックス・ラ・大地、ニッスイ、ニコニコのりなどが協賛パートナーとして応援
日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（以下、TFT）は、国連が定めた10月16日「世界食料デー」（世界中の人が食べ物や食料問題について考える日）を記念し、「おにぎりアクション2024」を10月3日（木）から11月16日（土）まで実施します。本アクションは、日本の代表的な食「おにぎり」にまつわる写真を投稿するだけで、アフリカ・アジアの子どもたちに給食が届くキャンペーンです。10回目の開催となる本年は、次世代を巻き込むイベント開催や協賛パートナーの各種企画を通じて、飢餓解消に向けたアクションを広げていきます。
https://onigiri-action.com/
◆今年のテーマは「感謝。そして次の10年へ」。食のありがたみを通じた啓発と次世代の巻き込みに注力。
今年で10回目を迎えた「おにぎりアクション」は、おにぎりにまつわる写真に#OnigiriActionを付けてSNSまたは特設サイトに投稿すると、協賛企業が寄付し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食5食（100円）が届く取り組みです。累計186万枚の写真が投稿され、アフリカ・アジアの子どもたちに1017万食の学校給食を届けてきました。一人ひとりの温かい想い、そして、より良い世界を作りたいという願いが、おにぎりを通じて形になったものです。
現在、世界では最大7億5700万人が飢餓に苦しんでいると言われています。また、SDGsの達成期限である2030年には6億人近い人々が飢餓の状態にあると予想されており、これは SDGsが採択された2015年の水準に近いものです。
2024年の夏、日本では猛暑の影響で米不足が発生しました。「食」がいかに尊いかを実感する人も多く、生産者への感謝の気持ちも広がりました。私たちは、一人でも多くの人がおにぎりアクションを通じて食料問題に関心を高め、解決に向けてのアクションを起こし、未来を育む仲間になって欲しいと願っています。
これまでの10年の感謝を届けるとともに、次の10年への第一歩として、次世代を巻き込んだ企画を推進します。世界的な人気が高まり、日本が世界に誇る食文化の一つでおにぎりを通じて、日本の食文化をつなぎながらともに未来をつくります。
＜テーマを表現する主な企画とみどころ＞
（１） おにぎりアクション第10回記念イベント ～みんなでつくろう、未来～
10 月 12 日（土）からの3 連休は『東京ドームシティ』で、10 月 19 日（土）には原宿駅前の『WITH HARAJUKU』でイベントの開催を予定しています。その場での写真投稿や、「一人ひとりのアクションが世界を変える」機会を創出します。
https://dolomite-gerbil-d2f.notion.site/10-0fae0fafc7014bd794424b87bee325c7
（２） おにぎりフレンズの盛り上げ
現在、おにぎりアクションに賛同する「おにぎりフレンズ」として、学校・団体・おにぎり屋の36団体が登録。期間中に、学校や地域、店頭での周知やSNSでの発信で盛り上げます。
（３） SNS企画
支援先の子どもたちの様子や、「おにぎりができるまで」の裏側を伝える動画発信を行い、食の力とありがたみを考えるきっかけにします。
◆おにぎりアクションの特長ーNPO・企業・自治体の垣根を越えたパートナーシップ
おにぎりアクションの特長の一つは、協賛パートナー同士の連携です。日産セレナをはじめ、セイコーエプソン、オイシックス・ラ・大地、ニッスイ、ニコニコのり、福井県「いちほまれ」、宮城米マーケティング推進機構 等が参加。組織の垣根を超えてソーシャルアクションの共創に取り組み、協賛パートナーが一同に会する「企画会議」では連携企画が生まれています。
【協賛企業各社の参加概要】
◆日産セレナ（Official Partners）：東京ドームシティのイベントでセレナと一緒に写真撮影/販売会社を巻き込み全国で盛り上げ
企業名：日産自動車株式会社（神奈川県横浜市西区 代表執行役社長兼最高経営責任者 内田 誠）
内容：7年目の参加。10/12-14の東京ドームシティでのイベントでは車両展示を行い、セレナと一緒に写真を撮って投稿できる機会を作ります。販売会社を巻き込み、全国からおにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL： https://www2.nissan.co.jp/SP/SERENA/ONIGIRIACTION2024/
◆セイコーエプソン（Official Partners）：全世界7万人の社員に参加呼びかけ/おにぎりアクション特製デザインペーパー等の制作
企業名：セイコーエプソン株式会社（長野県諏訪市 代表取締役社長 小川 恭範）
内容：内容：昨年に引き続き2年目の参画。国内事業所の社員食堂では世界食料デー（10/16）におにぎり特別メニューを提供し、全世界7万人の社員に参加を呼びかけます。期間中無料でダウンロードができる「おにぎりアクション特製デザインペーパー等」を今年も制作。TFT主催の10回目記念イベントにおいてもペーパークラフトキットやプリントサービスを提供します。また、社内外でおにぎりアクションをさら更に盛り上げるため、今年はSNS上でプレゼントキャンペーンも実施いたします。
企画詳細URL：https://support.epson.net/fun/articles/201?EXE=onigiri2024_camp_2
◆オイシックス・ラ・大地（Official Partners）：「寄付つき新米」販売/ボーイスカウトや大学生、アスリートと盛り上げ
企業名：オイシックス・ラ・大地株式会社（東京都品川区 代表取締役社長 高島 宏平）
内容：TFTへの寄付つきの新米販売する他、SNSで「推しおにぎり」を募集するキャンペーンを実施します。ボーイスカウトや大学生とのコラボ、新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ所属選手のおにぎり投稿など社外を巻き込み多数企画。社内でも社員食堂を活用し積極的な広報活動を行います。
企画詳細URL：https://www.oisixradaichi.co.jp/sustainability/withord/tablefortwo/
◆ニッスイ（Corporate Partners）：SNSのチャレンジ企画で写真投稿を促進/グループ従業員へも参加呼びかけ
企業名：株式会社ニッスイ（東京都港区 代表取締役 社長執行役員 浜田晋吾）
内容：SNSで毎週写真投稿チャレンジ企画を実施します。焼きおにぎりのキャラクター「やき おにお」とその家族が、毎週別のテーマとともに登場し、キャンペーンを盛り上げます。専用サイトでは、世界に給食を届ける旅に出るおにおくんが、その想いを動画で伝えます。期間中は、店頭でのおにぎりアクションロゴ入り「大きな大きな焼きおにぎり」販売に加え、グループ社員への投稿を呼びかけ、おにぎりアクションをサポートします。
企画詳細URL：https://www.nissui.co.jp/onigiri-action/index.html
◆ニコニコのり（Corporate Partners）：のりを巻いたおにぎり写真を募集するキャンペーンを実施/社内では「おにぎりアクション総選挙」で盛り上げ
企業名：ニコニコのり株式会社（大阪市浪速区 代表取締役社長 白羽 清正）
内容：のりを巻いたおにぎりをSNS上で募集するフォトコンテストを実施。抽選でいちほまれや新商品の詰め合わせなどが当たります。また社内では、全部署からの写真投稿を促して投票を行う「おにぎりアクション総選挙」を実施し、一丸となっておにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL：https://www.niconico-nori.co.jp/onigiri-action_2024/
2024年ご賛同企業一覧
オフィシャルパートナー：日産セレナ、セイコーエプソン、オイシックス・ラ・大地
コーポレートパートナー：ニッスイ、ニコニコのり、おにぎりの桃太郎
自治体パートナー：福井県「いちほまれ」、宮城米マーケティング推進機構
サポーティングパートナー：東京エレクトロン、象印マホービン、井上金庫販売、RKKCS、
三菱ケミカルグループ、花王ハートポケット俱楽部、ますやみそ、サンゲツ、ニッコクトラスト、
豊田通商、三菱重工業、双日、GMOインターネットグループ、丸東、LEOC、住友電気工業、SI&C、BIPROGY、
アマノ、住友理工、福井県あわら市、フーディストノート、DELISH KITCHEN、
WITH HARAJUKU、東京ドームグループ、プライマルヴェニュー
ご取材頂けます
◆ 「おにぎりアクション」プロジェクトマネージャー山本へのご取材
◆ 協賛企業・自治体 担当者へのご取材
◆ SNSで企画に参加している参加者へのご取材
特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて（ https://jp.tablefor2.org/ ）
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア 、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。累計支援給食数は1億食以上にのぼります。
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