大学入試センターの公開データ×個別の会の受験生データで関関同立・国公立の合格ラインを再計算




2026年度大学入学共通テストの概況と関西圏への波及
2026年度大学入学共通テストは、主要科目の難化により平均点が大きく下落したことが大きな特徴です。
駿台予備学校とベネッセコーポレーションの「データネット」による集計では、6教科1000点満点の予想平均点は文系で596点（前年度比24点減）、理系で603点（前年度比30点減）とされています。
こうした平均点の低下は、受験生の志望校選択にも影響を与え、例年以上に安全志向が強まる傾向が見られました。
特に関西圏では、国公立大学志望者が出願戦略を慎重に見直す動きが広がり、併願校の選択や私立大学への出願にも一定の波及が生じています。
科目別難易度の変動：物理・情報I・国語の三重苦
2026年度の共通テストでは、特定科目の難化が受験結果に大きな影響を与えました。
特に物理は平均点が45.55点と前年の58.96点から約13点下落し、思考力や計算力を強く求める出題が増えたことが要因とされています。
また、導入2年目の「情報I」も平均点が70点から58点へと大きく低下しました。
さらに国語も平均点が10点下がるなど、複数科目で難化が見られました。

これらの得点低下は、関西圏の主要国公立大学志望者にも影響を与え、共通テストで差がつきにくくなったことで、二次試験での巻き返しを重視する志願者が増える要因となっています。
関西圏主要国公立大学の合格可能性と出願戦略の再構築
関西圏の国公立大学入試では、共通テストと二次試験の配点割合が大学ごとに大きく異なるため、共通テストの得点率だけで合否を判断するのは危険です。
2026年度は平均点の下落によりボーダーラインは数値上やや低下していますが、得点率8割以上の上位層が減少しており、競争が大きく緩和されたわけではありません。
そのため、共通テストの結果に加えて二次試験の配点構造や科目ごとの得意不得意が合否にどのように影響したのかを踏まえることが、2026年度入試の総括と、そこから見える合格・不合格の分水嶺を読み解くうえで重要になります。
国公立大学別・得点率別ボーダーラインの可視化
2026年度の共通テスト自己採点結果をもとに、関西圏主要国公立大学のボーダー目安を整理すると、以下のようになります。
大学ごとに共通テストと二次試験の配点比率が異なるため、同じ得点率でも合格可能性は大きく変わります。
特に京都大学や大阪大学などの最難関校では、共通テストで高得点を確保した受験生が二次試験での勝負を前提に出願を決める傾向があります。


得点率が90％前後の層は京都大学・大阪大学への出願を比較的自信を持って決定する一方、75～80％付近の受験生は神戸大学や大阪公立大学を軸に、二次試験での挽回可能性を踏まえた慎重な出願判断を迫られる傾向があります。
二次試験配点比率に見る逆転のシナリオ
共通テストで思うような得点が取れなかった場合、受験生は出願戦略の再検討を迫られます。
選択肢は、二次試験の配点が高い大学で逆転を狙うか、共通テストの配点が高い大学で確実な合格を目指すかの二つです。
大阪大学は共通テストと二次試験の比率がおよそ1:2、京都大学では1:2～3とされ、二次試験の出来が合否を大きく左右します。
一方、和歌山大学や兵庫県立大学では共通テストの比重が比較的高く、共通テストでの得点が合格可能性に直結する傾向があります。
関関同立・共通テスト利用入試の激化とボーダー高騰の構造
2026年度の私立大学入試では、関西圏で関関同立の志願者増加と共通テスト利用入試の難化が目立ちました。
特に関西学院大学は2年連続で過去最多となる5万5千人以上の志願者を集め、関西大学も8万5千人を超える出願となりました。
共通テスト利用方式は国公立志望者が併願しやすく出願が集中しやすい一方で、募集定員が少ないため倍率が上がりやすい特徴があります。
この構造により、2026年度はボーダーラインが上昇し、関関同立の合格難易度は例年以上に高まりました。
大学別・共通テスト利用ボーダーライン（前期）の検証
2026年度の関関同立の共通テスト利用入試では、文系・理系ともにボーダー得点率に大学間・学部間で大きな差が見られました。
特に同志社大学は文系82～88%、理系80～85%と最も高難易度で、立命館大学は学部により70～92%と極めて幅広くなっています。
関西学院大学は志願者増加により難化傾向、関西大学は3～4科目型中心で特定科目重視の方式が影響しています。

「情報I」配点比率の衝撃：私立大学の対応
2026年度から本格導入された「情報I」は、関関同立の入試でも合否を左右する重要科目となっています。
立命館大学の前期6科目方式では配点比率が約16.7%に設定され、出来不出来が合否に直結します。
また、明治大学や中央大学など関東圏併願校では20～33%と高配点のケースもあり、情報Iを軽視した受験生は併願戦略の失敗につながる傾向が見られます。
個別の会・塾長による分析：データから読み解く「2026年度入試の真実」
個別指導塾「個別の会」の分析によると、2026年度共通テストでは平均点の下落により、多くの受験生が判定を見て志望校を下げる動きが見られました。
しかし、平均点低下は合格最低点の低下も意味しており、焦って志望校を下げる必要は必ずしもありません。
一人ひとりの1点の重みが大きく、データを正しく読み解くことが合格戦略の鍵となります。
判定の「質」を見極める：A判定は合格を保証しない
予備校のボーダーラインは合格可能性50%の目安に過ぎません。
我々のデータでは、ボーダーからマイナス3%の得点でも二次試験の記述力次第で35%以上の逆転合格が可能です。
一方、共通テストでA判定を得ても、二次試験対策を怠れば不合格になることがあります。
特に関西圏の国公立大学では論理的思考力を問う記述問題が重視されるため、共通テストの結果にとらわれず、翌日から二次試験や私立大個別日程への対策に切り替えることが合否を左右します。
2026年度特有の「物理ショック」と「情報不安」への処方箋
2026年度は理系受験生を中心に「物理」の難化が目立ち、中堅国公立大学志望者に大きな影響を与えました。
平均点が45点台に落ちる中、標準問題を確実に得点した層と、難問に挑んで失点した層で明暗が分かれています。
また、「情報I」では学習遅れにより得点を落とす受験生も見られましたが、配点比率が10～15%程度の学部では他科目でのリカバリーが可能です。
特定科目に固執せず、捨て問の見極めと部分点最大化を意識し、トータルスコアで合格を狙う戦略が重要です。
2026年度受験戦略：得点帯別の具体的アクション
2026年度の共通テスト後の得点帯に応じ、志望校維持や出願調整、二次試験対策など具体的な行動指針を整理しました。
得点率85%以上（最上位層）
最上位層は、国公立では京都大・大阪大・神戸大（医）への出願を確定し、二次試験でのケアレスミス防止を徹底することが最優先です。
過去問演習や弱点補強を通じて安定的な得点を確保し、精神的余裕を持って本番に臨むことが重要です。
私立では関関同立の共通テスト利用で合格を確保し、個別日程は受験せず国立二次試験に専念することで、志望校維持とリソース集中の両立を図ります。
得点率75～84%（上位層）
上位層は、国公立では神戸大や大阪公立大が射程となり、二次試験の配点比率を確認し、逆転可能か冷静に判断する必要があります。
私立では同志社大や立命館大など上位学部を共通テスト利用で併願しつつ、個別日程で確実な合格を狙い、志望校維持と安全圏確保のバランスを取ることが戦略の鍵です。
得点率65～74%（中堅層）
中堅層は、国公立では地方国公立（和歌山、滋賀、兵庫県立など）を中心に検討し、共通テスト配点が高い大学を選んで逃げ切りを図ることが有効です。
私立では関西大・関西学院大の個別日程に照準を合わせ、過去問演習で各大学の出題傾向に習熟し、部分点の積み上げを意識しながら合格可能性を最大化することが重要です。
結論：データが示す「逆転合格」の可能性
2026年度の大学受験は、共通テストの大幅な変革と平均点の変動により、過去に例を見ないほど「戦略の精度」が問われる年となりました。
しかし、大学入試センターの公開データと、個別の会が蓄積した受験生の実績データを組み合わせることで、不安の正体を数値として明確に可視化できます。
共通テストの結果は、あくまで「前半戦」に過ぎません。
特に関西圏の大学入試では、二次試験や私立大学の個別日程といった「後半戦」の比重が非常に大きくなります。
本記事で示した得点帯別の分析結果を指針として活用し、最後まで諦めずに自らの可能性を信じ抜く受験生こそ、最終的な勝利を掴むことができるのです。
個別の会は、この精緻なデータ分析に基づき、受験生一人ひとりを最短距離で第1志望校合格へと導く指導を、今後も継続してまいります。
【調査概要】
調査期間：2026年1月17日～2026年2月10日
調査機関：個別指導塾「個別の会」
調査対象：2026年度大学入学共通テストを受験した、関西圏在住の高校3年生および既卒生
有効回答数：1,500名
調査方法：自己採点データの集計および合否シミュレーション分析
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