飲食店を選ぶ際に「AIツール」を利用しない人は、どの媒体で検索し、何を重視しているのかを調査。飲食店選びに利用する情報媒体や、AIツールに対する認識、情報整備の重要性などの分析レポートを公開！
業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」及び 店舗向け集客一元化プラットフォーム「口コミコム」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区、以下mov）は、独自調査レポート「飲食店探しにおける検索手段とAI活用に関する意識調査」を公開しました。
・レポートを詳しくみる（無料）
https://honichi.com/reports/202609_survey_gourmet_search/
■調査概要
- 調査対象：以下条件を満たす20～50代の男女（計360人）
- - 直近1年以内に飲食店を利用した経験がある
- - 自分で調べて店を決めた
- - 料理・雰囲気・接客のいずれかを重視する
- - AIツールを普段から活用しているが、飲食店選びには使ったことがない
- 調査手順：事前のスクリーニング調査で2,374人にAIツールの利用状況を質問し、「普段から使っているが、飲食店選びには使ったことがない」と回答した層から360人に本調査を実施
- 調査期間：2026年9月7日～2026年9月9日
- 基本方針：飲食店選定における主な検索手段とAI利用意向の調査
- 調査方法：Webアンケートによる定量調査（Surveroid）
■調査結果概要
飲食店をAIで選定したことのない人のうち、約76%がグルメサイトやGoogleに依存
AIツールについて、「普段から使っており、飲食店を選ぶ際にも利用したことがある」と回答した人は33.7%でした。
以降の設問は、「普段から使っているが、飲食店選びには使ったことがない」と回答した方（42.2%）を対象に実施しています。
AI非利用者が使用しているのは「グルメサイト」や「Google」で、その合計は全体の約76%を占める結果となりました。
高い利用意向が示す、AIによる飲食店検索の拡大ポテンシャル
AIツールで飲食店を検索できることを「知らなかった」人は50.8%であり、認知拡大の余地が十分に残されていることがわかります。一方で、今後の利用については「積極的に利用したい」「どちらかといえば利用したい」のいずれかを回答した人が42.5%にのぼりました。
これは、利用に否定的な層（17.0%）の2倍以上に相当しており、認知度向上によって、今後さらに利用が拡大することが予想されます。
AIツールに期待する用途の調査からは、あるフェーズでの活用が重視されている傾向が見られました。
情報の不備は致命的な機会損失リスク
情報の不備に対する意識調査では、一定数の人がメニューや価格などの情報不足や古さを感じたことがあると答えています。
さらに、不備によって7割以上の人が店を候補から外した経験を持つことも判明し、飲食店における情報整備の重要性を示す結果となりました。
調査結果の詳細はレポートよりご覧ください。
飲食店の集客施策や、AI時代を見据えた店舗情報の整備にお役立てください。
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インバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」とは
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訪日外国人の国籍別での来日数や入出国に関するルート情報、都道府県ごとでのインバウンド状況など様々なインバウンドに関わるデータを配信すると同時に、日々のニュースにて「政府の方針や動向」や「インバウンドに関する補助金の情報」、「インバウンド対策におけるノウハウ」など様々な記事を配信しています。
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【会社概要】
会社名：株式会社mov（コーポレートサイト）
所在地：東京都渋谷区東1-32-12 渋谷プロパティータワー10F
代表者：渡邊 誠
設立：2015年9月
事業内容：
- 店舗向け集客一元化プラットフォーム「口コミコム」の運営
- インバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」の運営
- インバウンド対策に特化した資料請求サイト「訪日ラボ ソリューションストア」の運営
- インバウンド向けセルフサンプリングプラットフォーム「trial JAPAN」の運営
■ このリリースに関するお問い合わせ
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