2人目の子どもは何歳差がいいか お金の面で考えてみる
1人目の子どもが生まれたあと、夫婦のあいだでぼんやり意識するのが「2人目、どうしようか」という問題です。
2人目の子どもについては
- 絶対に欲しい
- 自然の成り行きでできるなら産みたい
- どちらかといえば望まない
という3つのスタンスがあると思いますが、頭の中で次に考えるのは「何歳差くらいがいいかな」というものです。
数歳差で一気に子育てを終わらせるというパターンと、未就学児をふたり抱えるのは大変だから5～6歳差を空けて、という考え方もあるでしょう。10歳以上離れて、というのは多くの場合計画的というよりは自然の成り行きが多いと思います。
もちろん2人目の子どもが産まれること自体、狙って確実に決められることではありません。しかし子どもの年齢差とお金の問題について考えておくことは決してムダではないはずです。
今回は「数歳差（特に2歳差か3歳差か）」とと「5～6歳差」について、ファイナンシャルプランナー目線でアドバイスしてみたいと思います。
年齢差があまりに大きいとキャリアや老後資金準備に留意
まず、最初に考えてみたいのは年齢差がそれなりにあって、「小学生と0歳児」あるいはそれ以上離れた子ども、というようなケースです。
1人目の0～2歳までの子育てにずいぶん苦労した家庭では、「同時にもうひとりは絶対無理！」となったり2人目の妊活に踏み出す余裕がなかったりしますので、小学校に入ったころ2人目、ということはしばしばあります。
まず子の学費準備の観点でいえば、7歳以上差がつくと「高校と大学」の学費負担がかぶらずにすみます。1人目の大学卒業が終わったら、2人目の高校入学となる感じです。4歳以上差があれば大学が同時にならないので、負担が一番大きい4年間を重ならずにすみます。
支払う総額は子どもの年齢差とは関係ありません。しかし、同じ年に300万円の学費負担になることは避けられるわけです。
一方で、女性のキャリアについては難しさがあります。ようやく時短勤務を終えてフルタイムになろうかというときに、また産休・育休、時短勤務となるからです。
職場を辞める必要はありませんが、キャリアアップは難しくなってしまうかもしれません。（とはいえ、みんなが部長になる必要はありませんので、自分の役割をしっかり果たして働き続ければいいと思います）
また、老後のお金の準備が手薄になる恐れもあります。1人目が32歳、2人目が40歳の子、のように年齢が離れた場合、2人目の子の大学卒業を「自分たちの老後のお金の準備スタート」とすると完全に出遅れてしまいます。
今あげた例だと、ママのほうが63歳のとき下の子が社会人になって、パパは65歳。となれば老後の準備をする間もなくリタイアということになってしまいますから、老後のための貯金も少額でいいので積立していくことが大切です。
税制優遇の手厚いiDeCo（個人型確定拠出年金）をおすすめします。
3歳差は高校と大学の同時受験、同時入学
今度は年齢が近い場合、2歳差あるいは3歳差の場合で考えてみます。
まず考えるのは「学費負担のタイミング」です。学費負担の山場は、高校入学と大学の入学の2つのタイミングですが、これがほとんど重なってしまうことに注意が必要です。
3歳差である場合、「同時受験、同時入学」の問題に直面します。予備校の費用に始まり、受験費用（必要な場合宿泊費用）、入学金とダブルで負担をし続けることになります。
統計的にみると、高校入学金（29万円）と初年度の学費（69万円）の合計で98万円、大学入学金（85万円）と初年度学費（153万円）の合計が238万円なので、合計で336万円が飛んでいくことになります。
実際には予備校費用などもあるのでもっと費用はかかることでしょう。（日本政策金融公庫 教育費負担の実態調査結果より）
