家庭のネットワークは“インフラ”へ、家のWi-Fiに求められる新常識

家のWi-Fi環境を見つめ直そう

新しい年が始まると、多くの人が自分の生活を見直す。部屋を片付け、身の回りを整理し、新しい環境を整える。しかし、多くの人が見落としているものがある。それは、生活を支える「ネットワーク」という、最も重要なインフラだ。かつてのインターネットは「PCでメールやWebサイトを見るためのもの」だった。しかし、今はオンラインと切り離せなくなっている。朝起きてスマートフォンを手に取り、昼間はPCで仕事をし、夜はスマートテレビで映画を見て、就寝前にもう一度スマートフォンに目を移す。ほぼ全ての家庭で、Wi-Fiはもはや「あると便利」な存在ではなく「なくては生活が成り立たない基盤」へと変わった。1月は、こうした「見えないインフラ」を整える絶好の時期である。今こそ、家のWi-Fi環境を真摯に見つめ直す必要があるだろう。

トラフィック爆増時代に家庭の古いネットワーク環境は通用しない

ここ5年で、家庭内を流れるデータ量は劇的に変わった。総務省の調査「令和7年版情報通信白書より」では、2024年のインターネット利用率は85.6%に達している。スマートフォン、PC、タブレット端末と、実際の家庭では複数の家族が複数のデバイスから同時にネットワークに接続している。親がテレワークでビデオ会議に参加している間に、子どもがオンライン授業を受け、そしてPCやスマートテレビでNetflixやAmazon Prime Videoといった映像配信サービスが再生されている。こうした状況は、もはや珍しくない。

映像配信サービスは、PC、スマートフォン、スマートテレビのいずれからでもアクセスできる。特に、4K映像の配信では安定した高速通信が不可欠だ。Wi-Fi 5（802.11ac）時代の「つながっていれば十分」という考え方では、もう対応できない。

子どもたちのゲーム利用も様変わりした。ダウンロード型ゲームは数十GB単位のデータを必要とし、クラウドゲーミングやストリーミングゲームの普及で、リアルタイム通信の安定性がプレー体験を大きく左右するようになった。

コロナ禍が終わってもハイブリッド勤務は継続している。自宅は第二の仕事場となり、高解像度のビデオ会議、大容量ファイルのアップロード・ダウンロード、クラウドアプリケーションの利用が日常的だ。こうした「仕事の品質」は、家庭のネットワーク環境に直結している。

つまり、「これまでのWi-Fi設備」では、家庭のニーズに対応できなくなっているのだ。

Wi-Fi 7という「次の当たり前」が到来

こうした環境変化に対応するため、ネットワーク技術も進化し続けている。その最前線にいるのがWi-Fi 7（802.11be）だ。

Wi-Fi 7は、前世代のWi-Fi 6と比べて、理論値で4.8倍高速の最大46.2Gbpsという圧倒的な転送速度を実現する。複数帯域の並行使用により、接続の途切れにくい環境を構築し、家庭内の複数デバイスの同時接続に対応している。

特に重要なのは、対応デバイスが急速に増えているという点だ。23年にWi-Fi 7が市場に投入された当初、対応端末はほぼ存在しなかった。しかし24年に入ると、Google Pixel 9 Pro、Samsung Galaxy S24シリーズ、24年にiPhone16シリーズなど、主要なフラッグシップ端末がWi-Fi 7対応を開始している。

日本市場で「次の世代」に備える企業たち

Wi-Fi 7という新しいステージに対応するため、主要なネットワーク機器メーカーが次々と新製品を投入している。バッファロー、NEC、そしてTP-Link。これらのメーカーは、いずれも日本市場向けにWi-Fi 7対応ルーターを展開している。

その中でも、TP-Linkは23年に日本市場でWi-Fi 7対応製品の本格投入を開始したパイオニア。現在も継続的に新型モデルを市場投入し続けている。同社が展開するWi-Fi 7ルーターは、単に「新しい規格に対応した」というだけではなく、家庭のネットワークニーズの多様化に対応するための設計がなされている。

将来を見越した10Gbps有線ポート搭載の次世代ルーター

ゲーミング機器やストレージ、セキュリティーカメラといった有線接続されたデバイスとの通信では、従来ルーターの1Gbps有線ポートがボトルネックになりやすい。さらに、インターネット回線自体が10Gbps光に進化している家庭では、その高速な回線速度を最大限に活用できないのが現状だ。

こうした環境変化に対応するため、TP-Linkが投入したのが10Gbps有線ポートを搭載した次世代ルーターだ。「Archer BE7200」と「Archer BE450」がその代表製品で、Wi-Fi 7の高速性に加え、有線接続の速度制限も取り払うことで、家庭のネットワーク環境を本当の意味で「次の世代」へ引き上げている。

グローバル企業が日本のネットワークを支えている

TP-Linkについて、多くは「海外メーカー」という漠然とした認識を持つかもしれない。

TP-Linkの本社は米国に置かれており、グローバルに展開するネットワーク機器メーカーとして機能している。世界中のスマートフォン、PC、ゲーミング機器、スマートホームデバイスなど、多くのデバイスがTP-Link製のネットワーク機器を経由してインターネットに接続している。

15年10月には、TP-Linkの日本法人であるティーピーリンクジャパンが設立され、日本市場に向けた本格的なサポート体制が整備された。日本語による技術サポート、日本の電波法や法令に基づいた製品認証、日本のマーケットニーズを反映した製品企画。これらはいずれも、グローバル企業が日本のお客様と真摯に向き合うために用意した体制だ。

こうした日本法人の存在は重要となる。単なる「海外メーカーの日本代理店」ではなく、日本市場の制度を理解し、日本の顧客の声を本社に届ける仕組みが機能しているということだ。TP-Linkというブランドは、グローバルなスケールと日本市場への目配りを両立させながら、家庭のネットワークインフラを支える存在として機能している。