場合によっては以前より負担が増えるケースも

これまでは、高額の医療費がかかる特定不妊治療(体外受精または顕微授精)を受けた場合、一回につき一部助成金が支給される「特定不妊治療助成制度」がありました。

しかし、今回の保険適用でこちらの制度はなくなるので、例えば体外受精で40万円かかった場合、制度を利用していたら30万円の助成金を受けて実質の負担は10万円でしたが、保険適用の場合は3割負担なので12万になります。

つまり、以前よりも2万円負担が増えるということ。保険適用のほうが負担額が大きいという結果になる場合もあるということです。

妊娠の可能性を上げるために自身に合った保険外の治療を望んだ場合、助成金がないことで治療費がかかりすぎるため、断念せざるを得ないケースもあるでしょう。

デメリットも一部あるものの、保険適用となったことで経済的負担が軽くなるメリットは大きいはず。また今後、保険適用範囲が拡大されるなど、変化していく可能性は大いにあります。

また、一部の自治体では独自の助成制度を設けている場合もあるので、お住まいの自治体の情報をチェックしてみてください。

今後の動向に注目しつつ、不妊治療を考えている人は検討材料のひとつにしてみてください。

エディター&ライター。エンタメ誌などの編集を経て、出産を期にライターに。ミーハー精神は衰えないものの、育児に追われて大好きなテレビドラマのチェックもままならず、寝かしつけたあとにちょこちょこと読むLINE漫画で心を満たす日々。

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